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2021年2月17日 (水)

もはや現代に生きる私たちは、正しい報道などというものは無いと、腹をくくって自分で調べて個々の情報に対処しなければならないのです

ーー以下「遠藤健太郎ブログ21/2/16」より抜粋編集

ーー以下猥褻毎日新聞より

地震でまたも飛び交ったデマや差別発言 桁違いの拡散、どう対処?

ネット上のデマに詳しいジャーナリストの津田大介さんは「不確実な情報に接したらすぐに拡散せず、メディアが報じるのを待ってほしい」と話す。「新聞やテレビの情報は信頼性が高いし、最近は報道も速い」 差別やヘイトスピーチなどの悪質な書き込みを見つけたらどうすればよいのか。「差別扇動のような明らかに悪質なツイートは、どんどん通報すべきです」と津田さんは言う。…

ーー(侮日新聞社)

侮日新聞社は、津田大介氏のような「その存在自体が悪質なデマ」にわざわざ取材をしています。

そして、自分たちの欲しい「悪質なデマ」をもらい、責任を発言者に丸投げする形で侮日をして見せる悪癖からどうしても抜け出せません。

ーー

東京五輪大会組織委員会の森喜朗前会長の発言を切り取り報道して、「女性差別」発言だとして森氏を会長職辞任に追い込みました。

それをTBSテレビは驚くべきことに「ネットリンチが起きた」などと報じたのです。

一瞬読み間違いかと、再読しましたが、確かにその通りに報じたらしいのです。

ーー

これには呆れかえりました。

「主流メディアが談合して森氏をリンチ(私刑)した」ことを、報道を見て主流メディアの方を非難したネットの人びとを逆に「ネットリンチが起きた」と非難して見せた。

これはまさに悪質なデマ以外の何ものでもありません。

ーー

もしネット環境が無かったら、「主流メディアが談合して森氏を私刑に処した」こうした主流メディア(報道権力)の態度は批判されることなく維持されたことでしょう。

これと同じことが今回の米大統領選でも主流メディアによって行われた。

そのことを、政治学者のロバート・D・エルドリッヂ氏が次のように書いています。

ーー

アメリカ人だからこそ言いたい、この大統領選挙には納得できない

最近の世論調査によれば、ドナルド・トランプの支持者の75%はジョー・バイデンが昨年11月の米大統領選挙で正式に選出されたと信じていない、という結果を聞いて、読者の皆さんは驚いていないはずだ。落選した候補の支持者が対象だから。しかし、バイデン支持者の33%もバイデンが勝ったと思っていないという結果には、びっくりするだろう。…

ーー(現代ビジネス)

CNNなどの米主流メディアはドナルド・トランプ大統領の存在を誹謗し続けてきました。

ところが民主党のジョー・バイデン候補の当選を強引に確定させた途端、海外からの不正介入の可能性を一切いわなくなった。

彼は、そんな主流メディアの不誠実さを徹底的に批判しているのです。

ーー

すなわち、日米ともに報道はまるで信用できないのです。

先述の津田氏は「報道を待て」「報道のほうが信頼できる」などと発言したようです。

が、主流メディアの報道は全く信用できないのです、それが「出るまで待て」「出たものだけを信じろ」というのは、極めて不適切な発言といわざるを得ません。

ーー

現代日本では、PCやスマホを持ちネット環境を手に入れた人たち、すべてが発信者になっています。

そうした発信者たちの側に、思い込みによる間違いや意図的な間違い(ミスリード)も多いですが、はっきり申し上げて主流メディア(報道権力)の方こそ毎日のように我々を洗脳する気満々で誤報を垂れ流しているではありませんか。

不正をしなければ選挙に勝てない米民主党と、そんな米民主党と癒着してきた主流メディア(報道権力)に、もはや多くの米国民が自国の「民衆政治」さえ疑い始めたのが今回の大統領選なのです。

ーー

早速ですが バイデン米政権のダクロ副報道官は、自分の私生活について質問した女性記者を「破滅させてやる」などと威圧したとして事実上更迭されました。

自分が批判されることは許せないというのが、似非リベラルの正体なのであります。

こうした似非リベラルはまるでトランプ政権だけが問題だらけだったようにいうのが常です。

しかし彼らは、過去のクリントン政権やオバマ政権の問題、つまり北京共産党政府のチベットやウイグルでの非道を許してきたことを(記憶力がなさすぎるからか)すっかり忘れているのです。

もはや現代に生きる私たちは、正しい報道などというものは無いと腹をくくって自分で調べて個々の情報に対処しなければならないのです。

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コメント

>縦椅子様 本日も更新有難うございます。
>>必然として起こったMSMの堕落~崩壊
昨今の日米のMSM「=主流メディア」の自殺行為とも思える、ニュースの加工/捏造「=フェイク・ニュース」の垂れ流し行為は、結局、全マスコミ結束の下に事実を報道せず、予め決められたシナリオに沿ってデマを報道し、真実の報道をデマと決め付ける手法にでた。

是を日米同時にやったのだから、MSMを信用していた、一般の国民や情弱層の高齢者や政治家も、完全に騙されていた、それが次第に明らかになり始めても、彼らの反応は鈍く、「どうせ、他所の国で起こった事ダカラ・・」と、無関心を装っている。

特に女性層の反応は、老若を問わず驚く程鈍い、その癖に、森発言性差別のフェイク報道には、過敏に反応する。 曰く「大体、あの顔が気に入らない」らしいww このセリフ,トランプ氏の時にも聞いたなぁ、結局女は「見てくれ第一」なんだなぁ、としか思えない。

こんなザマで、男女同権とか無理がある、やはり、日本伝統の男女の扱いである「同権でも、異質な扱いをする」のが、正しいのだなぁ、と思う。 然し改めて考えてみれば、日本程、昔から女権が強い社会なのに、女性の政治参画が出来ていないのは、寧ろ不思議である

では、男女の何が違うのか、と言えば、反対/賛成するのに、男は現実的に背後に強制力をみせて相手を諦めさせるが、女は感性的に受け容れられるか否かを問うから、飽く迄も、反対意見を引っ込めない、時にはそう言う姿勢も大事だが、何時も是では議論が進まない。

近代の情報戦の扉を開いた、ナチスのゲッペルス情報相は「大衆は女と同じだ」と、喝破したが、要は、大衆も女性と同じで、理性では無く感性で物事を決める、そして結果に対する関心も受け容れ易いものしか受け容れないから、常に希望を与えてやれば大衆は従順だ。

今回の大統領選挙の事前背景は、寧ろ、民主党には不利な状況だった。 トランプ政権の経済政策が上手く行って居たからだ、失業率も大幅に改善し、株価もドンドン上がった、然しこんな数字の好悪も、大衆は前述した様に理性では政権の評価を実感出来ないのだ。

そして、彼らにアピールするのは、寧ろ、ネガティブな事の方が、インパクトが大きくその世論を操作する最も効果的な手段が、マス・メディアなので有る。 是には、理性的な筈の男性の高学歴で高齢者程、経験知を重視するから完全に騙される、経験知は疑い難いのだ。

こうした素地がある処へ、普通では考えられない方法で、選挙不正が行われ、然も、全州で、選挙携帯が不統一だと言うから、1ヶ所で選挙不正が発覚しても、全州で調査が終わる事には、不正があった事が分っても選挙結果は出て終って居ると言う事である。

こういう稚拙でも強引なやり方は、アメリカ独特のものと言っても良い、個人の権利よりも公的な秩序を重んじる日本で、同じ不正をやれば、おそらく、選挙自体が無効になるだろうし、候補者は参政権を失うだろう、そう言う理性的な法治が健在で無ければならない。

然し、日本のマスコミは、米国と日本の違いを無視する暴挙にでた、まぁ、唯でさえ、通信手段の電子化でマス・メディアに変質が起こって、新聞の凋落~消失も目前になっている昨今だから逃げ出すドブ鼠も現れるのだろうが、火に油を注ぐ様な真似しか出来ていない。

意味じくも、このタイミングで元文春の編集長の花田氏が「二本のジャーナリズムは死んだ」と嘆いたが、彼らは、情報を売る手段が変わったからと云って、肝心のジャーナリズム迄、ドブに捨てて終ったのである。

つまり、彼らが元々持って居たものも、その程度だったと考えるしかないだろう、どうせ「売文屋」でしかないのがバレたのだから、小難しく、責任を問われる報道記事では無く、扇情的なイエローページでも書いて居れば良いのだよ、産経新聞の黒瀬君!

論者の遠藤さんが云う様に、我々大衆は、最早、MSMの情報を頼ってはならないのである、つまり、情報源を選択して、自分形に、その事象の蓋然性から、最適情報を抽出し、真贋を判定する能力を身に着けて行かねば、真実に何が起こっているかさえ、分からないのだ。

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