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2021年1月 6日 (水)

現在の日本の主流メディアは、全く信用するに足らない「北京共産党政府お抱えのメディア」に堕ちている

ーー以下「遠藤健太郎ブログ21/1/5」より抜粋編集

コロナ、飲食リスク抑制が重要 首相会見要旨抜粋
【外交】 コロナが世界の対立を生み出した。修復の兆しがいまだ見えない中だからこそ多国間主義を重視し、ポストコロナの秩序づくりにリーダーシップを発揮していく。

最も重要なパートナーが米国だ。バイデン次期大統領が就任した後、できるだけ早く会って日米同盟の絆をより強固なものにしたい。

日米同盟を基軸に欧州、インド、オーストラリア、東南アジア諸国連合(ASEAN)など様々な国・地域と連携を深め、自由で開かれたインド太平洋の実現に取り組む。同時に中国、ロシア、近隣諸国との安定的な関係を築きたい。

ーー(日本經濟新聞社)

ネット上では、バイデン氏の大統領就任はないと言われているが、菅氏の頭の中にはそのことは起こりえないことのようだ。

しかもこれまで世界中で絶叫されていた地球主義globalismを続けるつもりらしい。

中国あっての地球主義だったのだが、それを続けるということは、米支戦争とEUプラス日米印豪の自由主義諸国による中国封じ込めは、無視するのか。

ーー

これでは、ネット上で盛んに叫ばれている新コロ後の中国抜きの新世界秩序に日本がうまく適応していけるのがどうか危ぶまれる。

それは、GOTO政策によって経済の回復が実感できるようになったときに、中・韓からの入国を許可したことからもわかる。

以来新コロ感染者が増加し、せっかくうまく回りだしていた経済対策のGOTOをやめざるを得なくなったからだ。

ーー

一体この時期に普通の日本人のだれも望んでいなかった中・韓から人を入れるようにしたのは誰なのか、このような不手際を繰り返さないためにもその調査と対策(処罰)が必要だろう。

ーー

それに新コロ対策について菅総理は以下のように述べたのだ。

ーー

【新型コロナウイルス対策】 1日の感染者数が3000人を超え、重症者数も高い水準で推移し、非常に厳しい状況だ。感染対策、水際対策、医療体制、ワクチンの早期接種の4点で強力な対策を講じる。

ーー(日本経済新聞

多くの生物学者がPCR検査では、新コロの確定診断はできないと言っているのに、無症状の人にPCR検査をして、新コロ感染者と診断している。

つまり新コロ診断などできないPCR検査をすればニセ新コロ患者が増えてしまう、こんな出鱈目を放置したまま、感染者数が増加していると騒いでいる。

しかも指定感染症(二類感染症相当)に指定したままなので、取り扱える医療機関が限られ、すぐに感染者で満杯となりいわゆる医療崩壊をきたす。

ーー

さらには、感染者の20%以上が外国人であることから、外国人の入国を停止するべきなのは言うまでもないだろう。

ーー

そういった当たり前のことをしないで、首都圏の知事たちが、ニセ新コロ感染者増を理由に政府に緊急事態宣言を発出させてしまうとは、(それには報道権力の扇動があるのだが)非常に危険なものを感じます。

(緊急事態宣言を出せば、経済が回らなくなるばかりか、保証費を税金で支払わなければならなくなる)

報道権力が、感染症専門ではない「臨床現場も知らない医者もどき」に、視聴者に不安だけを与える見解を述べさせ続けるのは、まさに犯罪でしょう。

ーー

中・韓の人の入国停止について菅首相は「変異種を発見すれば」と述べましたが、中国人でさえ北京政府のいうことなど信じていないのです。

北京共産党政府が、正直に変異種の流行を公表するとでも思っているのでしょうか。

むしろただちに、無検査での中・韓人の入国を禁止すべきなのです。

ーー

また外国籍感染者が多数を占めているわが国の現状を、厚生労働省が国民に知らせていない、この事実を国民が知れば、政府が中・韓人を入国させたことを非難することが分かっているからなのでしょう。

ここで、日本の主流メディア(報道権力)もまた、本来それが仕事であるはずの「その事実を報じ」てこなかったことから、同罪であることは言うまでもありません。

つまり、現在の日本の主流メディアは、全く信用するに足らない「北京共産党政府お抱えのメディア」に堕ちていることを、私たちは認知しておかなければなりますまい。

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コメント

>縦椅子様 本日も更新有難うございます。
>>日本のマス・メディアの崩壊は終末的
論者の遠藤氏は、現実を俯瞰した冷静な見方をしていると評価できると思いますが、余りに、ニュートラルな視点に拘って居て、その分、文章の歯切れが良く無いw、まぁ、菅政権を批判しても、特亜に屈している主犯が不明なので、躊躇いが見えると言うべきか?

この辺りが、今のネット言論の限界かなぁ、とも思うが、勿論、このママで良い筈も無い、何故なら、今月の1/6や1/20で、大統領選挙戦が本当に終息するのか? と考えると、正直、大きな疑問を持たざるを得無いからだ、寧ろ、更に対立が激化する事も考えられる。

形勢が逆転してからは、MSMが云う様に「往生際が悪い」のは、トランプ側では無く、寧ろDS勢力の方で有る。それに追随しているダケの日本のマスコミが、恰も喪家の犬の様に、自らの方向性を見失って居る、惨めな姿を曝しているので違和感を覚えるダケだろう。

菅政権は一も早く、シナ・韓国からの無検査・無待機入国を止めるべきである、第一その措置を始めた理由も明らかで無ければ、国内で感染の爆発が起こって居る現在、継続する理由は、全く無いからだ。 是では、トランプ・チームから旗幟を疑われて当然だろう。

このママの状態を継ぐける事は、菅政権が安倍政権の後継で有る事にも、疑義が生じて来る、何ょりシナ・韓国に屈している売国政権では無いのかと言う事で有る、何故なら、現状は、医療崩壊が起こったシナ・韓国の重症者患者を輸入しているに等しいからだ。

政治に結果を求めるのなら「信じ抜く」姿勢が必要であるのは、政治の世界が魑魅魍魎で驚く様な、利権・利害関係が隠されて居るから、最後は人間を信じる他は無いのです、良く、小さな疑義に拘って全否定する集団が居ますが、反対勢力には、百万人の味方を得たに等しい。

然し、対外的な信用に揺らぎが出て来る様なFACTは、早目に糺して行かねば、疑義が確信に代わってからでは遅いのだ、外国勢力のリーダーは、国民とは違って、国全体の駅を考えなければならず、従い、危険性のあるものは、早めに排除せざるを得無いからだ。

そのタイミングの「見切り」が天才的に上手かったのが、安倍晋三でしょう。 現在の菅政権もそのアドバイスを尊重して居る筈で、決して、菅さんの独断では無い、否、独断では在り得ない、然し、ならば、何故、重症患者を輸入しているのかを説明しなくてはなるまい。

もしそれが、戦前の大東亜共栄圏思想の焼き直しであるとしたら、たいみんぐをまちがえば、日本は、再び世界の孤児屁の道を歩み始める危険性が出て来るのは、幾ら、反日のD/R亡き後とはいえ、冒険だし、虫の息の共産シナや韓国に狡猾に利用される虞が大きい。

頼みの綱は、安倍・トランプの信頼関係太であったのが、今回の騒動で、DS勢力の正体が見え始め、共産主義のインチキさ、危険さが、世界に周知されて、ポスト・し名デカップリングの世界で日本が果せる役割が、安倍・トラチームには、見えているのかもしれない。

以下は、全くの私見だが、今迄の米国の支配層だったDS勢力と、新たな覚醒を感じる「新生アメリカ」の根本的な違いについて、前者はWASPと呼ばれる、ゲルマン系の戦闘民族出自だが、後者は欧州全土からのケルト系の農耕民の移民である。

ここで、戦闘民族と農耕民族の違いを簡単にいえば、奪うものと奪われるものの違い田と言う表現が、一番正鵠を得て居るだろう、何故なら、奪う方は自らの生産性を持たないので、常に、奪う相手を探して奪い合いをしているから、戦闘力は常に維持している。

然し、自然の法則で有る「強者の弱者依存」が働き、食糧の枯渇に直結する、市善の寄港変動現象に順応出来ないので、絶滅も早く訪れる、7万年前の前回の間氷期に、温暖だった今のシベリアには、巨大な哺乳類が闊歩して居たが、順応出来ずに、全て姿を消している。

そんな中で、そんな捕食獣のエサに過ぎなかった、人類が、強大な獣にも、幼生は弱くか狩が可能な事に、気付いて、その巣穴を襲う事で、形勢を逆転した。 1そしてこの成功が、自然の観察に拠る発見にあった事を学習した。

以後は観察~発見の繰り返しで、人類の生活圏は次第に拡張して行った、然し、気候変動の変化は、植生を育てず、狩り易い草食動物を育て無いので牧畜が、激し居気候変動を経験したのに、実を着ける進化した植生が有る事を知って、農業が始まったのでしょう。

つまり、変化に順応してする耐性を持つように進化する事が、自然の進化の方向であり、生き残る逢うべで有る事に気付いたものが農耕民であり、それに寄生しているの、戦闘民族だと云えるわけです。 まぁ、見かけは真逆に見えますがねww

こういう見方をして行くと、米国の農民層が覚醒したのも、自然の法則に沿った事象で、WASPが是から零落して行くのも、自然の法則に沿った事だと、私は思う訳です。 但し、その分別は、属して居る社会の性質にも拠るので、決して血統だけではないのです。

唯、私はこの先は、戦闘民族が自然減で姿を減らし、より深く自然に学んで来た農耕民の繁栄の時代が来ると確信しているのです。

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