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2021年1月18日 (月)

すべての国内の敵が逮捕されるまで、私は無期限に大統領のままである

ーー以下「激おこおばちゃんブログ21/1/16」より抜粋編集

ある人のメルマガから引用し、今日の最新情報を以下にお目にかけます。

が、もう当たり前になっていますように、日本のどの主流メディアも報じていない内容です。

ソースは「BEFORE IT'S NEWS」というサイト、その1/14付の記事「Inauguration Cancelled, Trump Remains in Office, ABC, NBC, CBS, Fox, CNN, MSNBC to Lose Licenses」の一部をDeepL翻訳で引用します。

そこにはトランプさんは1月14日に反乱法を発動したので、(すべての国内の敵が逮捕されるまで)大統領のままであると記されています。

ーー

「トランプ大統領は1月14日(木)、「民主党と共和党の議員、北京共産党政府の工作員(エージェント)、FBI、司法省、CIA、その他がアメリカ合衆国とその憲法を解体するために行った反逆行為に対処するために、1807年の反乱法(米国法典第10条第13号251-255)を発動した」と宣言しました。「すべての国内の敵が逮捕されるまで、私は無期限に大統領のままである」と。」

ーー

「ジョー・バイデン氏の就任式は中止され、トランプ大統領は就任したままで、ABC、NBC、CBS、フォックスニュース、CNN、MSNBCの北京共産党政府プロパガンダメディアは、トランプ大統領によると、すぐに電波から消えるという」

あらあら、日本のマスゴミのほとんどがCNNと契約してるらしいから、これはえらいこっちゃ(笑)。

ーー

「トランプ大統領の4年間の任期中、彼と同盟と呼ばれるものは、このキャバルと戦ってきました。このキャバルは、イタリア、バチカン、英国王政、英国M16、中国共産党、CIA、FBI、司法省、アンチファ、ブラック・ライブズ・マター、共和党と民主党の一部の議員からなる13の悪魔崇拝勢力です。彼の人生に対するもう一つの試みは、最後の藁(わら)でした。」

「1月9日(土)以来、アメリカは略式戒厳令下にあり、トランプ大統領が最高司令官、フリン将軍が軍の責任者となっています。トランプ大統領は複数の大統領令に署名しました。その中には、軍人の逮捕や裁判を許可する権限も含まれています。」

ーー

「まもなく、全国の連邦裁判所に提出された政治的、世界的エリートに対する封印された起訴状は、22万2286件を超えていました」

「私たちは、これらのメディア組織すべてが北京共産党政府のエージェントを雇っている証拠を持っています」

「これらの組織は国家の安全保障に対する脅威であり、事実上、彼らが報道するものは事実の内容(ニュース)ではありません」

「特殊部隊はアンチファANTIFAとブラック・リヴズ・マターBLMに密かに潜入し、秘密裏に逮捕しています」

ーー

軍が逮捕する場合は公表されへんし、たぶん行き先はグアンタナモなんとちゃいますか?そらあ、米主流メディアMSMは報道でけへんわなあ。

ーー

「バイデンは、トランプ氏が「国内の敵がすべて逮捕されるまで」大統領の座にとどまることを要求した暴動法のため、いずれにせよ就任することができません」

どうも1/20にはバイデンさんは、ワシントンDCにはおらへん(グアンタナモに行ってる)かも知れませんね。

「(そして)今週、ロバート・デビッド・スティール、サイモン・パークス、チャーリー・ウォードとファン・オサヴィン氏は、「これは4月1日まで決着がつかないかもしれない」と説明している。フォックスを含め、米国大統領の放送を拒否する者は、FCCライセンスの損失だけでなく、刑事罰的措置、おそらく軍事的買収に直面している。」

ーー

この後、世界中で停電が起こっていることにも言及し、「トランプの宇宙軍」が各地で逮捕を進めていると書かれています。

「(さらに)1月12日火曜日までに、ホワイトハウスは国家人工知能先導局(イニシアチブオフィス)を立ち上げました。これは、宇宙軍とその量子コンピューターを正式に起動させました。それは、私達と世界を黄金律(ゴールドスタンダード)にし、2021年3月の最初の復古共和国選挙のために、透明で瞬間的な量子投票システムを提供し、さらに、トランプ大統領の世界中での演説のために、すべてのテレビ画面を上書きできる、極秘のグローバル放送衛星プログラムのプラットフォームを提供することになります。」

量子コンピューター?量子投票システム?グローバル放送衛星プログラムのプラットフォーム?もうワケわからん(笑)。

ーー

「今週末から1月20日までの間、食料や物資の不足、通信、メディア、ソーシャルメディアの停止、ATMやクレジットカード決済の障害などが発生する可能性があります。備えておくことをお勧めします」

あ、これはリン・ウッド弁護士も、だいぶ前に言うてはったな。

そして今回の軍事行動は世界的規模の同盟を結んでいて、何とその中には

「世界各地の様々な軍隊のSOFユニット(どの国でも逮捕者を出すことを許可された国際部隊、国際刑事警察、それに米国海兵隊、州兵隊、特殊作戦部隊)を含む」

と書いてあります。

日本からも逮捕者が出るんか?いや、もう出てるんか?横田基地から飛行機に乗せられたら誰もわからんで(笑)。

ーー

ひえーー、な話ですね、別のメルマガでは、今回の世界中の逮捕劇の中で、日本で今一番近いのは、IR関係や、と書いてありました。

それって、菅さんも関係深いやんか、あと維新もやな、橋下くん、吉村くん、松井くん、大丈夫か?(笑)。

私は、順番としては、いまだに国会でエラそうな態度を取り続ける反日野党連中をさっさとお掃除してほしいです。

ーー

今アメリカが、すでに米軍の支配下にあることがようわかる話を「Miyoko Angel 2」さんがユーチューブで配信してはりました(米国は米軍の支配下です)。

最近、配信が止まってると思たら、BANされたので別チャンネルを作ったそうです。

トランプさん、ユーチューブもどうにかしてほしいなあ。

ーー

ついつい日本国内にいる外国人勢力に対しても「外圧」を期待してしまいますね。

あかんあかん、自分の国の掃除は自分でやらなあかんな。

まずはあと数日、トランプさんの「世界に向けた演説」を、ドキドキして待つことにしましょう。

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コメント

>縦椅子様 本日も更新有難うございます。
>>米国大統領選挙不正騒動の結末
やはり、軍隊を味方に着けた事が大勢を決定する要因となり、1/15になって、ようやく軍による各界の要人の逮捕・拘束~刑務所送り=軍事法廷が始まっている事が明らかにされて結末が見え始めた。

その規模は世界中に及び、逮捕者の総数は、22万2286人を超えて居るそうだ。

その中には、イタリアの大統領やバチカンの法皇、ジョージ・ソロスやカナダのトリュドー首相も入っていると言うから、これはもぅ、革命である。 トランプ陣営は、この全ての事案の2万頁に及ぶ証拠を握って居るから、軍に拠る軍事法廷に都度、提出するのだろう。

此方は軍事弁護士シドニー・パウエル女史の仕事で有るが、現在、略式戒厳令下に有る米国の戒厳統制の最高司令官は、トランプ大統領であり、軍を掌握して居るのは、フリン将軍であるから、万全の体制である。

戒厳令に先だって、大統領は幾つかの大統領令にサインして、軍人も逮捕の対象に加えたので、一時、軍の中枢が反大統領の意向を示して、内戦開始の可能性もあったが、事前に1807年制定した、反乱法に拠って、彼らの動きを封殺出来たのは、トランプ陣営の司法関係者の実力差だろう。

俯瞰して看るに、トランプ側は、重要なタイミングで、味方の裏切りもあり、終始不利に思える展開に陥りながらもよく凌ぎ切り、最終目的の軍事法廷への膨大な準備を着々と熟して居たのだろう、全体に緻密なチームワークの良さが感じられる。

是に対してバイデン側は、固より、作戦のイニシアティブの在り処が外国勢力にある上、味方に着けたマスコミが、とった情報遮断が、味方の耳目も奪って終う、と言うお粗末さもあって、肝心なタイミングを悉く外している、作戦の強引さだけが目立つ荒っぽいものだ。

2つを比較すれば、優劣は明らかだが、バイデン側の世界規模のマスコミ支配力は、トランプ側には、大きなマイナス要因で有った。 然し、だからこそ、トランプ側の勝利が見えて来たこの時点で、世界のマスコミは大慌てしているのだろう。

国民の報道への信頼が全部吹っ飛ぶカラだ、各国の為政者は、自国の報道機関の大改革を余儀なくされるのも確定的で有る、就中、DS主導の米国のMSMの下請けの如き、日本のマス・メディアは、全く顔色を失って居る状態だ。

然し唯でさえ、紙媒体の情報手段の衰退で、定期購読者減少に歯止めがかから無い新聞は勿論、現在のマスコミの主流であるTVも、米国と同じく停波~廃局が相次ぐのは、避けられないでしょうし、日本の場合、電波料の値上げも待って居るのです。

そうした、政変や制度的な改革による経営環境の変化も大きいですが、何より、世界的な共産主義勢力の退潮現象が、戦後以来76年も続いたマス・メディアの「権力を批判する権利」の肥大化に終止符が打たれたと思います。

新聞・TV・ラジオに限りませんが、特に紙媒体のマス・メディアは、その方向性を見失なって終い、廃刊する処も多いでしょう、この現象で各地の書店の閉店/廃業も加速するので、GDPが、少なからず減りますねw。是は時代の変化に伴う価値観の変化でしょうね。

まぁ、新たな情報拡散手段を持った産業が、現れる事を期待しましょう。 スマホ・ケータイを媒介するSNSが、その代表的な担い手でしょう、その付属産業として動画サイトも、既存のサイトが今回のDSが布いた規制で生死不明になっているので、起業のチャンスでしょう。

唯、今回の件で、関係法令の見直しの必要な点として、、フェイク規制を強化があり、このまま放置なら、TVの2の舞になる虞が見えて来た。

特に政治的なインパクトのある映像は、真贋の審査が厳しくなり、フェイクの如何に拘わらず、下手をすれば、逮捕・投獄の重罪の可能性もあります。

何故なら、今回DS側の手先となった「リベラル」は、実が、30年前のソ連崩壊に端を発する共産主義勢力の別称だからで、暴力革命を肯定して居る限り、社会の不穏分子である事いは変わらないからです。

だから、一昨年に、トランプ政権は彼らを「テロ集団」と呼び違法団体に指定しました。

勿論是には、日本のクズ野党や極左団体が巣喰う連合も入っていますし、シナ・韓国からの工作員やそのシンパサイザーも入っいますカラ、この先、逮捕者が相次ぎ、左寄りだった日本の世論の傾向も、左の成分が抜ける事で、大きく変わり始めるでしょう、めでたい事です。

今年はどぅやら、波乱万丈の一年になりそうですね、

>そこにはトランプさんは1月14日に反乱法を発動したので、(すべての国内の敵が逮捕されるまで)大統領のままであると記されています。

>「ジョー・バイデン氏の就任式は中止され、トランプ大統領は就任したままで、ABC、NBC、CBS、フォックスニュース、CNN、MSNBCの北京共産党政府プロパガンダメディアは、トランプ大統領によると、すぐに電波から消えるという」

>「特殊部隊はアンチファANTIFAとブラック・リヴズ・マターBLMに密かに潜入し、秘密裏に逮捕しています」

>フォックスを含め、米国大統領の放送を拒否する者は、FCCライセンスの損失だけでなく、刑事罰的措置、おそらく軍事的買収に直面している。

上記の4件は、すべて重要な案件でアメリカにとって必要なことばかりです。
そして、反乱法は何故発令されないのかと思っていました(民主主義の国であれば、大統領選挙にかかることで、これほどまでに不正な選挙計画を実行されれば、アメリカの民主主義が成り立ちません。)。
従って、反乱法の発令は当然の結果です。

また、大統領選挙については、資金的実施内容からアメリカ民主党だけでは実行できる内容ではありませんでした。これに、外国(中国)が関係していれば、外国には必要な処置をとることになりますし、国内へは反乱分子にはそれ相応の処分がとられることになるでしょう。
トランプ大統領は、これらの処理が終わるまで任期を自動延長され、その後は任期を満了として再選挙となるか、あるいは今回の選挙投票の再集計になるのかと思います。
バイデン氏が勝利した場合には、本人選挙違反につき当選失格でしょう。罪状は不正選挙にあって、当選や落選は関係ありません。


マスコミの報道に対する姿勢は、日本ですら現在の報道しない自由を謳歌していますので、アメリカなら凄まじいことが可能だと思いますからなるほどと思う次第です。

特殊部隊はドイツでドミニオンを押収する際に、CIAと銃撃戦をしたことが報道されていましたが、考えてみればこの報道も一般のものではなかったです。
特殊部隊は軍隊ですから、命令をそのまま実施しますけれど、CIAは政治性で判断する傾向があるでしょうから、CIAの利益を国益よりも優先することがあったのかと思います。

報道は自由主義国の間では自由に報道すれば良いのですが、不正を報道する自由はあってもこれをすべて隠すことは、自由主義国の報道機関とはいえないでしょう。

ともあれ、アメリカのことを考えたトランプ大統領が反乱法を発令したのなら、これを完遂していただきたいと考えます。
そうしないと、アメリカであっても民主主義国ではなく、共産主義国が政権を奪い取ろうとすることがあることを、今回のアメリカ大統領選挙は教えてくれました

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