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2021年1月25日 (月)

まだ決着は、ついていなかったのだ

ーー以下「正しい歴史認識ブログ」より抜粋編集

Charlie Ward, Simon Parkes, David Nino Rodriguez and Tiana Islam (bitchute.com)

2021/01/22(金) 02:01:11 | URL | たつや #- [ 編集 ]

バイデン就任式に関してチャーリーワード、サイモン・パークス、デイビッド・二ノ、ティアナ・イスラムによると:

・・・ 概要・・・

就任式は19日のリハーサルの時に収録されたもの、場所も正式な場所ではなかった、スペインでは就任式開始10時間前に放送されていた。

少ない出席者の全員、暗い顔をしており、その中にはオバマ、クリントン、ブッシュがいたが、まるでお葬式のようだった。

しかも連邦最高裁のロバーツ判事(犯罪者)が出席した。

就任式は茶番劇だった。

ーー

今は、米国は臨時の軍事政権下であり、米憲法によると軍事政権下では新たな大統領は就任できない。

また、ワシントンDCはコロンビア特別区でありここは米国ではなく外国である。

外国で就任式を(勝手に)行った大統領は米国の大統領とは言えない。

ーー

ワシントンDCには今でも6万5千人の軍隊・民兵、他が配置されている。

もし彼らがバイデン就任式をサポートするために配置されたなら就任式が終わった時点で退去するはずだが、今でも彼らは動かずにいる。

彼らは無期限にワシントンDCに配置されている。

ーー

しかもワシントンDCの周辺はフェンスが設けられ、中から外に出られなくなっている。

軍側はバイデンとバイデン陣営が一斉にワシントンDC(ホワイトハウス)に入ってくるのを待っている可能性あり。

彼らが一斉に入ってきたときに逮捕。

フェンスに囲まれたワシントンDCはその時刑務所となり軍事法廷となる可能性が高い。

ーー

オランダの現政権が総辞職したが、アイルランド政府は9人の子供の死について捜査されている。

トランプは大金持ちのビジネスマンであるため、中共のずる賢いマネトラにひっからなかった。

ーー

今のところ、緊急放送もまだなされておらず、主流メディアも放送禁止になっていない。

が、今は全権を軍(ミラー国防長官代行とFEMAのトップの指揮下)が掌握している。

タイムラインに沿ってやっていて、緊急放送もメディアの放送禁止もまだ起きていないだけだろう。

ーー

メラニア夫人は、スケジュールが遅れている、とテレグラムで愛国者らに伝えた。

3月4日までに全てが解決する。

ーー

トランプ大統領は憲法に従って動いている。

DSも北京政府もトランプ側もスーパーコンピュータを使って戦っている。

今、第一の段階が終わり、第二の段階に進んでいる。

ーー

バイデンの就任式は偽モノであり、就任式は公式に認められないという意味。

偽就任式にバイデンが聖書に手を置いて宣誓したが、その聖書に描かれた十字架が逆さまだった。

しかも就任式が終わった途端にホワイトハウスの旗が取り外された。

ーー

就任式の日に最もハッピーだったのがトランプであり、バイデンや他の出席者らは本当に暗い顔をしていた。

オバマは死刑、ブッシュは終身刑だろう。

ーー

億万長者らが広大な土地を買っている。

例えば、ビル・ゲイツは多くの州で広大な土地を買っている。

なぜなら紙幣に価値がないと言うことを知っているから。

今後、ビル・ゲイツの犯罪も全て暴露されるだろう。

ーー

トランプが沼の泥水を完全に抜いた後(沼の生き物が完全にいなくなったら)、量子金融システムに移行する。

トランプは誰が最後までトランプについてきてくれるかを見届けている。

昔、トランプが事業に失敗し困窮したとき、誰が最後までついてきてくれるかを確かめることができた。

ーー

彼は同じことを今行っている。

トランプは人々を試している。

トランプはこの4年間ひどい扱いをされてきた。

ーー

トランプとトランプ・チームはしっかりと間違いなく計画を実行している。

量子金融システムに移行するとき、不正に得た資金でない限り、預金は何の問題もなく全てそのまま新システムに移行するため一般の人々には何の影響もない。

ーー

いつ緊急放送が始まるかわからない。

多くの人々がテレビの放送に騙され、バイデンが大統領に就任したと信じている。

そのためこの緊急放送によって彼らが理解できるようサポートしなければならない。

ーー

バイデンはもうじき逮捕される。

今、民主党が統治している米国の東海岸と西海岸の州で軍事活動が活発化している。

州知事が軍に背いた時のために軍隊が出動している。

ーー

軍は米憲法に従うため、違法なバイデン大統領の指揮下にはならない。

今は、軍はトランプの指揮下でもない、今はミラー国防長官代行とFEMAのトップが米国を統治している。

トランプの二期目にフリンは外交官になり世界中を回り新システムへの移行をサポートし、ポンぺオは副大統領になるだろう。

ーー概要ここまで

日米主流メディアは全く伝えようとしないが、2021年1月20日(日本時間1月21日未明)に世界中で「生中継」(LIVE)として放映された「アメリカ大統領就任式」は、録画ビデオによるものだった!

これが何を意味するかと言うと、1月20日の大統領就任式はアメリカ合衆国の憲法に則った重要な式典だが、ジョー・バイデンは憲法に則って就任式を行っていないということだ!

大統領就任式は、4年に1度の米大統領選の勝者が、正式に大統領の地位に就く行事であり、この就任式は「選挙翌年の1月20日に行われる」と憲法で定められている!

つまり、1月20日ではない日に行われた場合には就任式とはみなされないと考えられる。

ーー

よって、ライブ(生中継)なのか、録画なのかは、重大な意味を持つ!

結局、ジョー・バイデンは、未だに正式には米大統領に就任していないことになる。

むしろ、これはアメリカ国民(世界中の人々)を騙す重大犯罪であると言えよう。

ーー

そして、今も尚、トランプや米軍は、ジョー・バイデンの背後にある勢力と戦っている真っ最中だ!

まだ決着は、ついていなかったのだ。

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コメント

>縦椅子様 本日も更新有難うございます。
>>米国内部の真の現状を知って
以前、私が認識していた米国のこの先のタイム・スケジュールは、次の通りだった。

1/20以降、米国自は、フリン将軍の指揮下の軍による軍事政権政に移行して、米国は戒厳令下となり、新大統領の就任は出来無い、このママの状態が、3/4まで続いて、その日にトランプ氏が第19代共和党国大統領として就任する。

処が、 coffee さんが、本日伝える処に拠れば

米国は既に1/12から戒厳令下にあり、就中、コロンビア特別区に指定されている、ワシントンDCは、治外法権の地域であるから、外国の扱いとなる。
だから、戒厳令下での米国に、侵入出来無い様にワシントンDCを2mの高さの鉄条網のフェンスで囲み、6万6千人の武装した兵士に、今も守らせている。
この戒厳軍を指揮しているのは、ミラー国防長官代行とFEMAの指揮官である、そして、東海岸と西海岸の民主党知事の居る州には軍隊を派遣・駐留させている。

と大きく変化しているし、それに、トランプ氏は辞任課威権を行って、今は、フロリダでゴルフの真っ最中とか。

この状況を日米のマスコミは、次に様に国民に伝えて居る。

1/20日、ワシントンDCのホワイト・ハウスは、トランプ支持者の襲撃に備えて2万2千人の州兵を動員して警戒に当たり、上空も戦闘ヘリも警戒に当たる中、式典が挙行された、進行役は俳優のトム・ハンクス、国歌斉唱はレディ・ガガが務めた、式典ではバイデン新大統領が、所信表明・・・

と、と続くが、これらは、実は全て、1/19に別の場所で取られたリハーサルと称巣たとられた録画で、世界に向けて配信している、その事は、録画中なので勘違いした、翻訳者が、同時中継の筈なのに、画面より先に、スーパー・インポウズを流してしまうと言うしったいをやらかしている。

そして何より、未だに、戒厳令下のワシントンDCは、鉄条網フェンの中にあり、6万6千人の兵士の張り着きもそのまま続行されているから、誰も、ホワイト・ハウスには居れ無い状況のままで有る。

つまり、戒厳令下では、ワシントンDCへの人の自由な出入りは許され無いのだ。

と言う事は、バイデン氏は新大統領として、正式に就任は認められて居無いということになるが、日米のメディアは、就任式を済ませた形を恰も正式に認められた式典の様に扱って居る、

然し、全てフェイクである事は、式典に出て居た、オバマ・ヒラリー・ブッシュの大統領経験者、及び候補者が、すでに逮捕済みで、近日中に軍事法廷で、極刑の判決を受ける事で判るだろうが、これも、現存のメディアは報道し無いだろうから、その前に、メディア処分が為されるだろう。

兎に角、大統領就任式は、実は挙行されて居無いのだから、バイデン氏が行った15もの大統領令へのサインは、何れも本物の大統領のモノでは無い事になり、サインを行ったバイデン氏は、其れだけでも十二分に、軍事法廷で死刑宣告を受けるに値する。

さて、米国マスコミの方の処分は、米国に任せるとして、日本のメディアに対するし、処分は如何なるのだろう、所謂、族議員が米国の情勢を見ながらだがも必死に水面下で処分を、軽くする工作を始めて居るだろうが、こういった議員の「不正を揉み消す」様な行動こそが、国民の怒りを誘発している事を議員はこころにきざまなければいけない。

日本の場合、予てより、マスコミ各社の「咋な放送法4条違反」を、是正する為に、別手として、電波料オークションの実施を検討して来たが、おりしも、トランプ政権が誕生して今日の混乱が全て予想されて居た為に、日本単独施行の中止要請があったのでは無いか?

と言う事は、米国のメディアも日本と変わらない状況ったわけで、だからトランプ大統領がマスコミをシャット・アウトしてから、日本のマスコミの劣化にも拍車がかかった状態になった、何せ、現行の電波料金は、世界水準の1/100だからだ。

特に、いきなり「解体・再編」と処分を決めつけられたNHKの劣化が著しく、この数年の「やりたい放題」には、辟易させられているし、今回騒動でも先頭でやっている感があったので、高い平均報酬に対する反感も、怒りを増幅する方向にしか働かないだろう。

然し、通信機器の発達・普及がマス・メディアの社会に対しる高い影響力を持つ様になり、行政・立法・司法の3権に続く「第4の権力」として、その行き過ぎの制限が必要な段階にある事は、既に世界的な認識になっています。

この状況に、何の改革も加えないのであれば「報道の自由」の容認の幅が、際限なく広がって、フェイク報道が当たり前レベルになり、強いモノに阿って事実を歪曲し始めれば、世の中の犯罪に対する抑止力が無くなって終いますが、現に米国は、既にその段階にあると訊き及びます、嘆かわしい事ですね。

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