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2020年7月26日 (日)

米中の緊張が急速に高まっている

世界情勢は、米支戦の様相が、武漢伝染病の感染爆発を契機に中国包囲網が形成され第二次冷戦が始まるような状況になっている。

ところが日本のテレビはこれどころか中国の長江・黄河流域での大洪水の様子すら満足に伝えようとしない。

特に長江の世界最大の三峡ダムが決壊しかかって6億人もの人たちが被災しそうだというのに、一向にその様子を伝えようとしない。

日本の言論メディアは、支那・朝鮮人らにとって都合の良い情報しか流さない、つまり支那・朝鮮人らによって支配されていると考えざるを得ない。

ということは日本のテレビ新聞情報は、世界情勢を判断する道具には全くならないことになる。

ーー

日本の既成メディアから情報を得ている人たちは、米支戦が一触即発の状況にあることも、三峡ダムが決壊しかかっていることも知らないままだ。

ネット上では米支戦の詳細や、中国の内政が問題だらけであることも知らせている。

しかし、例えば中国内ではもう共産党政権が持たないような議論も出始めた。

ーー

様々な情報が飛び交う中で、それではどうすれば、より真の情報を得ることができるのか、どこから情報を得るべきなのか悩むところである。

その情報源は少なくとも、反北京共産党政府の媒体でなければならないだろう。

そう考えればもう日本の既成メディアは全て対象外になる。

ーー

それでyoutuberの妙仏さんが伝える台湾・香港情報か、法輪功のメディアである大紀元時報に行き着く。

これがここのところ大紀元時報からの抜粋編集記事が多い理由である。

ただ日本語記事としては少々分かりにくいところがあるので勝手に編集している。

ーー以下「大紀元時報20/7/24」より抜粋編集

米国務省のモーガン・オルタガス報道官は7月23日朝、同メディアのインタビューで、ヒューストンの中国総領事館は米国務省の指示で25日午後4時までに閉館しなければならないと述べた。

また、報道官は「連邦捜査局(FBI)や司法省(DOJ)の調査で、ヒューストン中国総領事館は技術窃盗活動の中心地であることが、明らかになった」と付け加えた。

ーー

さらに、領事館と中国共産党の海外高度人材招致プログラム「千人計画」との関係についても言及した。

領事館は、中国共産党がMDアンダーソンがんセンターのような一流の研究機関やヒューストン地域のエネルギー技術、技術企業から秘密情報を盗むため、中国人を渡米させていたという。

「調査の結果、たった1つの事件で少なくとも10億ドルの窃盗事件が発覚した」

「北京共産党政府による米国の知的財産の窃盗を防止するために領事館閉鎖に踏み込んだ」

ーー

報道官は、国務省は議会と緊密に連携しており、共和党も民主党も、北京共産党政府の責任を追及する方針で一致していると述べた。

ーー

21日、ヒューストンの中国領事館は閉鎖を通告され、すぐに機密文書を処分する作業に取り掛かったようで、領事館敷地内で書類を燃やす映像がメディアによって報じられた。

トランプ大統領は22日の記者会見で、ほかの中国領事館公館についても閉鎖を求める可能性に言及した。

ーー

米FOXニュースは複数の情報筋の話として、ヒューストン中国総領事館に勤務していた人物が、南シナ海での米エネルギー企業に対する脅迫や威嚇に関わっていたと報じた。

南シナ海の沖合でベトナムと油田開発を進めている米石油企業エクソン・モービルへの妨害活動を指しているようだ。

一時、同社が南シナ海の領有権問題をめぐり中国からの圧力を受け、事業から撤退するとの報道が出ていた。

ーー

「米中の緊張が急速に高まっている」と、有力シンクタンクの外交問題評議会(CFR)のアジア研究上級研究員ミラ・ラップフーパー氏は23日、ブルームバーグに語った。

「72時間以内の領事館閉鎖命令は、北京共産党政府が重大な法律違反を犯したことを意味する」

「非常に強い外交的対立を暗示している」と付け加えた。

ーー

ホワイトハウスのケリーアン・コンウェイ大統領顧問は、トランプ大統領は、14万人以上の米国人が死亡したcovid19の情報を隠ぺいした北京共産党政府に、強い不満を持っていると記者会見で述べている。

「大統領は、北京共産党政府との間で完全に強制力のある貿易協定の締結に取り組むが、他方では(安全保障問題で)厳しい対応を取ることも明確にしている」とした。

ーー

ティム・スコット上院議員は、領事館閉鎖は安全保障のために「正しいこと」だと述べた。

「北京共産党政府は私たちの技術、知的財産、個人情報を盗んでいる」

「今ではコロナウイルスワクチンの研究を盗み、米国社会を混乱させようとしている」

「私たちは行動を起こさなければならない」と語った。

(翻訳編集・佐渡道世+縦椅子)

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経済・政治・国際」カテゴリの記事

コメント

>縦椅子様 本日も更新有難うございます。
>>大詰に向かう米支戦争
私はこの戦争は最初から、トランプ政権と習政権、そして、DS勢力野3ㇲ組の戦いだと思って居るのですが、マス・メディアが、DS香港が勢力傘下にある為に、恰も、DS勢力が世に存在して居無いかの様なスタンスで報道しているので、色々混乱が起こって居る。

特に酷いのが香港問題で、香港がモゥ200年以上前の昔から、西欧列強の資金センターであり不穏勢力の根城であり、麻薬取引、人身売買やマネー・ロンダリング等、犯罪行為が日常行われて居る魔都の一面を持つ事も良く知られて居る。

然し、マスコミは「香港の自由を護れ」の側面だけを強調して、北京政府の治安強化の施策を非難したが、是は香港が上海閥・DS勢力に取って、一大拠点で有るからだろう。

だから、トランプ政権が香港の存在理由ともなって居る、金融特権を全廃したら、凡そ、140社あった米国の金融関連会社が撤退したし、HSBC等の香港ドルを発行して居た銀行も閉鎖された、つまり、是はDS勢力に対する直接攻撃でもあると共に、上海閥の資金調達ルートの破壊であろう。

だから、北京政府に取っては、トランプ政権との連係プレーで、上海閥を追い詰めた事になる。 然も、決定的な事に、時をほぼ同じくして、上海閥の「金庫」と言える集団賀、米国の摘発されていますから、殆ど勝負ありですね。

処が、マス・メディアは、北京政府が、全人代で決定した「国家安全維持法」を香港に適用する事を、激しく非難して「自由の死」「民主主義の死」と声高に叫んでいるが、表向き、トランプ政権は、ポーカー・フェイスを、装っているが、北京政府と葉、合意が出来ているものと思われる。

処が今度は、米国のヒューストンのシナ総領事館閉鎖命令をトランプ政権が発令「今月24日中に、領事館を閉鎖・撤収せよ」ですから、古の「日本との開戦前夜に、よく似て居る」とのマスコミのコメントから、すわ、米支間に、大規模熱戦開始か?と、騒いでいる。

まぁ、現政権が民主党政権なら、そう言う事もあり得るが、トランプ政権は、大の戦争嫌いである。それに顕在兵器を動かしての熱戦は、兆を超す戦費がかかるし、人的被害も発生し易い。

だから、要人をピンポイントで抹殺する暗殺兵器を使うだろう。 そして、この一連の騒動が米支間のプロレスであり、実は、DS・上海閥の殆ど最終段階の「詰め」になる「最初の王手」であろうと思いますね。

こうした事実を詳報しない、マス・メディアに、既に存在価値はありません。

後は現在、高市総務大臣が、鋭意作成中の、NHK解体・再編、電波料オークションの実施の具体案提出~可決~実施を待つだけですね。 オソラク、日本のTV界を中心に、報道界、芸能界、言論・出版界に大激震が起こり、世の中が一変するでしょう。 愉しみでㇲww

これは、欧米など世界規模でも、同じ様な事が起りますが、マスコミがその国で占めている位置は、皆、大同小異ですが、日本の様に、電波使用料金が世界水準の1/100と言う、閉鎖的な国葉は流石に日本だけだし、NHKの様に、有料放送で、国営という、2重の保護を受けて居る方筝曲もあり得ませんね。

日本の場合こうした、改革をやる際に、如何にも日本人らしい良心的部分があり、そう言う部分まで、取り去らざる得無いケースが、多々あると聞き及びますが、心を鬼にして一旦けじめを付けなければなりますまい。

こうした改革は、何れ必ずやらねばならないのですらね。

そう言えば毎日見ているテレビでは、長江・黄河流域の大洪水の災害も三峡ダムの危険も報道しません。ネットでは、三峡ダムの変形がニュースとなって中国政府が三峡ダムの決壊を恐れているのに、日頃見ているテレビではこれが報道されていないのです。

そのくせ、国内ニュースで武漢ウイルスの検査結果が、毎日の不安で大変だと言っていますが、元々特効薬もワクチンがまだ出来ていないのですから、新たな感染がでても対応策が碌に無いのです。
それを言うなら、特効薬かワクチンが出来てから感染者を検査薬で見つけて治療すれば確実に効果があるのですが、それがないから検査薬で見つけたら隔離して・・・・・・出来ることをして治るのを待つという、極めて説得力の無い状態だと思っています。

暫く前なら、アビガンが効くからこれを頼りに治療するとの考え方があったのですけれど、これがアビガンは効果が判らない(不確か)とされたから、それならどうするのと不安感だけがある状態だと思います。
そうして於いて、武漢ウイルスの検査だけを増やして大騒ぎしても、報道の意味を感じません。
これが、国内の緊張感の現状です。


本当のところは、武漢ウイルスのことよりもアメリカ・ヒューストンの中国領事館の閉鎖と中国・成都のアメリカ領事館の閉鎖は、この後中国とアメリカの冷戦に繋がるものですし、これが行き着く先はどこまでと考えますと、中国が台湾や日本の尖閣諸島を占領することで国内の不満を抑える方向に持って行く場合も考えられるものですから(その前に、中国では香港の暴動を警察力でねじ伏せています。)、中国は政府の権力を見せつけています。

所詮は、強権を発揮することで維持してきた政権ですから、国内を維持するためにならこんなことは幾らでも使うでしょう。
ついでに国外で甘い汁を吸えたら、余分の収穫です。

中国が調子に乗って他国を侵略したり、他国にいる工作員を国防動員法で暴れさせることで国内の治安を図ることをさせないように、日本の政府には注意して欲しいし、自衛隊には国内治安維持訓練をして欲しいと思います。

 もう・・!、さすがソロさんですね・・・Marvelous!!
頷きすぎて、首が痛くなりました(笑)

現状、米中戦争が・・云々と取り沙汰され、ネット上も騒々しいのですが、簡単に謂うと、反社会的組織に資金を回していた関係者連中を(特に香港)潰すという方向にトランプ政権が大ナタを揮っているだけの事。

日本に巣食う反日組織と呼称される連中の資金もここから流れています。

トランプ政権が、香港の反社会勢力の口座を停止し、その口座を提供した金融機関に経済制裁を加えることで不穏な組織連中の資金源を断つということ。

これはゆうちょにあった北朝鮮関連の口座を潰した安倍政権と同じ流れでしょう。

反社に個別に対応していては、埒があきませんので資金源、つまり血流を断つという事で、敵を衰退させ枯らしていくという戦法です。

(香港金融制裁)その結果、おそらく関西生コンはこれで終了する可能性が高い。
次の選挙で辻元清美氏の組織票が機能するかが見ものです。

そうしますと、「スパイ防止法」なる法をを急ごしらえして体制が伴わない状況に右往左往することなく現行法で対応できるわけです。

余命翁方面も中国一枚岩状態を前提に話題を振っていますが、危うきに近寄らず戦法なのだと思いたい処です・・・どうかな??

ところで・・・ ちょっと ☕ブレイク
【夏の定期便・閲覧注意】
「蓮舫の背後から伸びる手」
少々、気味の悪い動画と静止画です。
青白いのか青黒いのか‥といった手が蓮舫の演説中に宙から湧き出てきます。手首が見えません。
捏造でもフェイクでもなさそうです。
生きた人間の手ではなさそう・・・・・・・・
相当恨まれていますね。
https://twitter.com/GDmY5V26yyqZiK3/status/1286955790343929856
https://pbs.twimg.com/media/Edwkj9qU8AAuBEy?format=jpg&name=small
https://pbs.twimg.com/media/Edwkj9rU8AASjBN?format=jpg&name=360x360
https://pbs.twimg.com/media/Edwkj9rU4AEMOlX?format=jpg&name=360x360

納得の友人関係
https://pbs.twimg.com/media/EdnhvgTVAAACvqg?format=jpg&name=small

・・こっちも追加・・
with爆問 太田の奥さんです。
https://pbs.twimg.com/media/EdpS54_UwAAWpoa?format=jpg&name=small


政治家の蓮舫がタレント時代に岡本と一緒に「漂流GALS」というユニット組んで活動していた。
その後、光代の家に遊びに行きそこで爆笑問題と出会った。
https://pbs.twimg.com/media/EdqU3xYUcAAcOhX?format=jpg&name=medium


ーー恐怖!!ほんとうにあったら、コワーイ
「人権擁護法違反」

外国人に対して日本語で挨拶すると差別で逮捕!?
https://pbs.twimg.com/media/EdV-M2aUwAA02gu?format=png&name=medium

※上記は明らかなデマですが、
人権擁護法=人権侵害救済法、外国人地方参政権付与と同様にサヨクが成立させたい法律です。
野田政権は閣議決定までしましたが成立しませんでした。
川崎市の条例を全国の法律にするようなもの。
安倍長期政権で成立のメドがたたないから、
地方自治体から動き出しているご様子。

ところで、BLMはテロリスト集団。
BLMは、地方自治崩壊から米国崩壊を狙っています。

川崎市が日本の第一号といえましょう。。
日本では、共産党と立憲民主党がBLMの旗を担いで、活動していらっしゃいますご様子で・・・。

※プーチン大統領と、オバマ、トランプ大統領との会談の比較動画
プーチンはもともとオバマの成り立など、知っていましたから、相当嫌っているご様子・・・。。
ちょっと、笑えます・・・・。
https://twitter.com/i/status/1285025152124755968

ーープーチン大統領は、CIAこそが、影の政府の謀略機関であり、世界のテロ攻撃の大部分を誰が指揮しているのかを指摘、米国の影の政府が、世界の主要地域を不安定化させるために、過激なイスラム集団を後援している。
そして「世界寡占と、NWO新世界秩序」の意志を表明していると主張する。
https://worldtruth.tv/putin-95-of-world-terrorist-attacks-are-orchestrated-by-the-cia/

主流のメディアは、CIAのやりすぎや違法行為について、世界的な抗議行動を開始するのではなく、
積極的に大衆を黙らせ従属状態に陥れてしまった。
https://pbs.twimg.com/media/EIcZMYNXkAARUId?format=jpg&name=900x900

ーー2016年 新年のスピーチ
・・・プーチン、イルミナティを潰すと宣言
I’m Going To Defeat The Illuminati 2015.12.18

かつてアメリカにイルミナティに正面から反旗を翻した政治家がいた。アメリカFRBを国有化した後に暗殺されたジョン・F・ケネディである

プーチンに拍手を送る者もいる半面、暗殺を心配する者も多い。


「2016年に私はイルミナティの第三次世界大戦の開始を阻止し、また、喫煙をやめます。」プーチン

ジェイコブ・ロスチャイルドが、プーチンは「NWOを裏切った者」と発言
Jacob Rothschild Says Putin “A Traitor To The New World Order”

◇ウラジミール・プーチンはNWOに対する反逆者 パート1
Vladimir Putin Traitor to the New World Order. Part 1.
https://www.youtube.com/watch?v=4W85OnL4xtY&feature=youtu.be

ウラジミール・プーチンはボリス・エリツィンを後援者にして権力の座についた。
エリツィンはロシアのオルガリヒ(訳注:ロシアを寡頭支配する新興財閥集団でユダヤ系が中心)の後援を受けて権力の座についている。

来る千年王国に向け、カバールはヘーゲル弁証法を利用している。
このヘーゲル弁証法とは、ドイツ人の哲学者、ジョージ・ヘーゲルによる政策方針である。

歴史的イベントのすべては、反対勢力の間の対立から起きている。

この弁証法の全目的とは、羊の群れのように大衆をコントロールすることにある。
人々があるグループの信念体系が「邪悪」だと考える場合、彼らが脅威があると認定したグループからみて、政治的な反対グループに無意識で移動するものだ。

アメリカとロシアという二カ国を一緒にまとめる中で、エリツィンがすでに始めていたヘーゲル弁証法的な立場を引き継ぐのが、プーチンに与えられた役割であったのだ。

しかし、カバールと彼らの世界支配にとって物事はとんでもなく悪い方向に向かい始めたのである。

◇ウラジミール・プーチンはNWOに対する反逆者 パート2
Part 2 Vladimir Putin Traitor to the New World Order.
https://www.youtube.com/watch?v=3boC2D-iviI&feature=youtu.be

教化されたカバールらは、世界大戦を始めようと必死だ。

なぜなら世界大戦が始まれば、ドルが崩壊した暁にもウォール街が私たちから盗み出した40兆ドルを保持できるばかりでなく、さらに20兆ドル以上を奪い取ることができるようにするために世界中で彼らが行っている詐欺行為の表面を覆い隠すことが可能になるばかりでない。

2,000年の腐敗から苦しめられてきた、本当の歴史を見つけ出そうと試みる人間を阻止するためにも必要なのだ。

コード名「一極化した世界(unipolar world)」という、カバールのNWO(新世界秩序、ニューワールドオーダー)に対し、プーチンが立ち向かっているということはもはや、明白なばかりではなくむしろ信用度が高い、といったステージを超えてさえいるように思われる。

グローバリスト(世界支配主義者)たちは、ロシアの政情を不安定化させるため、そしてシオニストがたとえばウクライナのように多くの場所に仕込んでいるような言いなりのリーダーをロシアに就任させるために、ロシア国内の分断を発展させることを望んでいる。

そのためにロシアは彼らから絶え間のない攻撃を受け続けている。

2014年7月18日、マレーシア航空17便が、ウクライナとロシア国境近辺で撃墜、あるいは爆破させられた。

現在、同機の墜落事件は、プーチンを暗殺しようという企てのために起きたのではないかという強い疑惑がもたれている。

ウラジミール・プーチンは、ワールドカップの最終試合の観戦と、ブラジルで開催のBRICsの会議に出席するための南米訪問からの帰途にあった。
また、BRICsの存在は、世界の経済・財政システム上にロスチャイルド主導の世界金融カルテルが有している権力に対する直接的な攻撃を意味する。

ロシアのインターファックス通信社によると、大統領専用機IL-96と大きさが似通ったボーイング777(MH17便)も、南米からの便としてポーランド上空を同じルートで移動してたのだ。
(中略)
マレーシア航空17便に関するもう一つの陰謀論説として、バラバラになった遺体の回収ができるようにこの航空機には死体があらかじめ搭載されていたというものだ。
もし33,000フィート(約10km)の高度で航空機が爆発し、人々が急速に落下した場合、凍えつく温度と衝撃のために人は青くなり、膨張していたであろう。

また、イスラエル政府が人道に対する罪で有罪とマレーシアの最高裁判所が判決を下していた、というのも興味深いことだ。

しかしプーチンは戦略家としては一流で、容易に罠にかけることはできない。

そこでカバールが所有している世界中のメディアは、プーチンにブギーマン(空想上の怪物)としての役割を押し付けて批難しているのである。

◇ウラジミール・プーチンはNWOに対する反逆者 パート3
Vladimir Putin Traitor to the NWO ( Part 3 ).
https://www.youtube.com/watch?v=pVxV5aZwo3A&feature=youtu.be

当初、ウラジミール・プーチンは非常に複雑なマルチレベルのゲームを行い、彼に反対する者に策略で勝ち続けてきた。

そして今、彼は世界の金融エリート、RKM、世界シオニズムに対し、完全なチェックメイト状態を作り出したのだ。

ロシアの大統領選挙では、他に類を見たことのないような何重にも透明性を確保する措置が取られていて羨ましいと思ったものですが、こういう背景があったための対抗策なのでしょう。

【報道されない真実】
ユダヤ勢力と全面衝突しているロシアのプーチン大統領!
ユダヤ勢力「オリガルヒ」を追い出したプーチン

◇プーチンがほぼ制圧したロシアの新興財閥「オリガルヒ」とは?

1991年にソビエト連邦崩壊。

多くの国営企業が民営化された。

現実は一部の新興財閥が政府と密接に関係を持ち、
国家の財産である「国営企業」をタダ同然で手に入れていた。
https://matome.naver.jp/odai/2142105624974801901

◆余談です・・

株式会社中央コーポレーション
橋梁・水門のトータルエンジニアリング
https://t.co/guZZDgwLdq?amp=1

建設会社の社長年頭挨拶にいきなりディープステートの説明出てきて・・www
一部認識が違うけど、かなり確信に近いと思う。

でも、そこまでわかっていながら何故反キンペー??

江派の存在を知らないはずは無いでしょうに…

・・・間違いなく馬渕さんファンかと。
馬淵大使、中国の本質に触れるとやっぱりヤバいのかな???

林原チャンネルっぽいですね。。、
DSの解説は簡潔で見事なのに、中国に関しては一枚岩で語りすぎ。

習近平国賓招待反対に誘導する所が工作くさい。

工作は真実の中にこっそりと信じ込ませたい虚実を混ぜる、が常套手段・・ですからね。

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