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2020年4月 8日 (水)

つまり、日本は武漢伝染病後に、国の姿が変わるであろうということです

ーー以下「ねずブログ」より抜粋編集

北京共産党政府はウイルスで自爆したと私(ねず)は考えています。

もともと北京政府は世界の覇権を手に入れようとして、卑怯な手を使ってきたのですから、この場合武士の情けのような手加減は無駄でしょう。

実際二階や小池は、北京政府の窮状に対し情けを掛け、医療用マスクや防御服を無償供与しました。

しかし共産党政府は裏で世界中にいる工作員らに医療用マスクや防御服の買い占めと中国への輸送を指示していたのです。

そのため日本の市場からもマスクや防御服が消えうせ入手困難になりました。

ーー

世界各国が行っていることを見ると、完全にこのような北京政府潰し体制へと移行しています。

これはもう世界の政治の意思と言ってもよいでしょう。

ーー

さらに、ウイルスには二系統あるということが言われるようになりました。

ひとつは、なかには死亡するケースもありますが、基本は、ただ発熱するだけ。

もうひとつは、完全な致死性のウイルスです。

この二つは、どうやら使い分けがなされているともいわれています。

ーー

インフルエンザウイルスであれば、3月にはほぼ終息し、4月にはほぼ問題ない水準にまで感染者が減ります。

ところがこのウイルスは、4月に入って、ますます猛威を振るっている。

少なくとも日本のメディアは「猛威をふるっている」と報道している。

ーー

というのも、このウイルスによる死亡者数は、たとえば我が国では1日あたり1人です。

ところがガンによる死者は1日平均千人、自殺者は一日100人なのです。

つまり、「猛威を振るっている」という報道には、その背後に政治的な思惑があるということです。

ーー

ということは、このウイルス問題が終息することは、当面ありえない。

これから日本は、梅雨時を迎えますし、その後には恐らく猛暑が待ち受けています。

その状況下で、ウイルスは、ますます「猛威をふるっている」という状況になっていくことでしょう。

学校関係は、4月8日頃から、新学期が始まりますが、おそらく、これも行政の指導によって、近々5月の連休明けくらいまで休校が宣言されると思われます。

ーー

これで米国が事実上の戒厳令下に置かれるようになれば、そうなるとトランプさんは選挙が延期となり、当面大統領続行となります。

日本でも国家非常事態宣言が発せられ、国会も憲法も機能が停止して、いったんすべての権限が内閣総理大臣に集中することになります。

ーー

繁華街からも人通りが途絶え、オフィス街でも、在宅勤務が中心になって人通りが絶えます。

経済は極限にまで冷え込むことになる。

さらにいえば日本の場合、この時点で日本が経済的に繁栄していれば、食えなくなった支那・朝鮮人らが大挙して日本に流れ込むことになります。

実際、かつて満州人の王朝清が支那人の流入を厳しく禁止していた満洲に、大日本帝国が傀儡政権を建てると毎月100万人単位で支那人が流れ込んできたという事実があります。

ーー

これを防ぐために、日本は超絶不況かつ事実上の鎖国を選択するはずです。

景気は冷え込み、流通は滞る、これからどうしたら良いのだろうかと不安に思う方々も多いかと思います。

しかし、いたずらに不安ばかりを言いつのっても、何の未来も開けない。

ーー

幸い、我が国に食料に不足はありません。

2018年にはカロリーベースの食料自給率が37%の過去最低を記録したと公表されました。

しかし、外食産業では、食材の半分以上が廃棄されてきたのです。

外食が減り家庭内で食事をするようにすれば、それなりの食生活が維持できるはずと考えられる。

旧来の日本食にするならば、日本人がすぐに飢える心配はありません。

ーー

食料の無駄を防ぐには、かつてのような大家族に匹敵する共同生活が求められるようになるかもしれません。

要するに、もとから日本にあるもの、日本が鎖国時代に保持していた様々な仕組みを、日本はいまいちど見直すしか生存できなくなってくることになります。

ーー

武漢伝染病の終息には、おそらく3年程度の期間がかかるものと考えています。

3年もあれば、戦後の日本社会を支配してきた在日・反日勢力も、現在のジリ貧状態からしても、もう完全にその影響力を失うはず。

日本人としては、在日・反日勢力が築いた戦後体制を根本から再構しなければならないことになります。

ーー

つまり、日本は武漢伝染病後に、国の姿が変わるであろうということです。

それは戦後在日・反日勢力が築き上げた人と人とがいがみ合い罵り合う社会とは違ったものになるでしょう。

人々が互いに助け合い、慈しみ合い、信じ合うことができる社会、つまり江戸の日本社会にあった日本の姿が見直される、ということです。

その江戸の社会は、中世の日本書紀に描かれた日本の形を、その時代にあった形へと発展させたものです。

ということは、いま私たちに必要なことは、過去の日本人がしてきた生活を、いまいちどしっかりと学び直すということです。

ーー

これを「元々本々(もともとをもととす)」と言います。

もとからある、いちばん大切で大事なこと、つまり原点に還るということで、それは、困ったときにするべきことなのです。

そして日本には、その原点があります。

日本人として、日本の暮らしの原点を、いまいちど見つめ直す。

ーー

どの国のどの民族にとっても、その国や民族のもともとの原点を無視した変化は、社会的ストレスの原因となります。

そうであるなら、いま私たちがやるべきことは、なんとしてでも生き延びると同時に、日本の原点を、いまいちどしっかりと振り返り、学び直す。

そこに私達の未来の社会を開く鍵があると私(ねず)は思っているのです。

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経済・政治・国際」カテゴリの記事

コメント

>縦椅子様 本日も更新有難うございます。
>>武漢騒動で変わる世界と日本
この像動が世界規模になって、世界経済が麻痺状態になっていますので、この事態が、あと半年も続けば、固より、経済基盤が脆弱なEU各国を始めとする、シナ依存度が高い経済圏は、シナ・韓国の破綻と軌を一にするしかありません。

すると、世界経済全体が冷え込んで、世界的に深刻な不況になって、EUは解体、シナも韓国も国家が瓦解して消滅するでしょう。

勿論、経済は世界中で繋がって居るので、買い手を失しなった日本も、深刻な不況に陥るでしょう。

これは、米国とて同じですが、米国には自前の大消費市場がありますので、米国は、逆に一人栄えて居るかもしれません。

然し、そう成ると、失職したEU圏の人々が、米国移住 を目指すので、予め入国規制を懸けないと、米国の人口は今の倍位にまで、急速に膨れ上がる惧れが有るので、欧州の武漢肺炎の事もあって、ロック・ダウン措置をなかなか解除し無いでしょう。

すると、シナ・韓国で発生した経済・政治難民は、周辺国家に雪崩れ込むでしょう。そのターゲットにされるのが、ASEAN諸国や南アジアの新興開発国群ですが、ここには、インドと言う大国が有るので、シナが何かしてくれば、当然、大きな摩擦が起こります。

ひょっとしたら、熱戦が始まるかもしれませんが、双方共核保有国ですカラ、この事態を世界が静観するわけがない、結局、シナも韓国も、国に残って内需だけで経済活動を継続して行くしかない。

世界は、否応なしに保護貿易的になって行くでしょう、これが、行き過ぎれば、戦前の様なブロック経済体制になって終いますが、通信機器の長足の発展と重厚長大な産業が、低開発国産業にシフトして居ますので、ブロック経済と言っても、貿易量の大きな減少は、起り得ません。

唯、シナ・韓国の様な自国の信用を壊滅させた苦には、どの経済圏カラに忌避されるでしょうね。

まぁシナも韓国も、武漢肺炎の犠牲者がどれ程出るか、何時終息するかで、その将来は、大きく左右されるでしょうが、一つだけ確実に言える事は、両国とも、自身の未開で不道徳的な正体を、この騒動で世界に曝け出したと言う事です。

この信用回復には、100~200年位の時間がかかるでしょうが、固より、国を金儲けの手段徒しか考えて居無いので、再び国を持てるかどうかも分りませんがね。

然し、世界全体の勢力地図が大きく変わり、近代世界を纏めて来た白人文明発のグローバリズムによる、国連を始めとする世界機関も、今回の騒動で、その限定的な機能に存在意義を問われる事に成るでしょう。

就中、その運用者には、職務上の中立性を維持できる人材を選出するに厳正な審査が必要である事を、世界は思い知らされました。

ですから、大きく言えば、世界の白人支配体制が終焉を迎えていると言う事です。

この世界の変容に対して、日本は如何に処すべきか? 確かに、ねずさんがlっしゃって居る様な、日本人の原点回帰は必要だし、そう成らざるを得ない要素を世界経済は包含しています。

然し、世界経済が大きく伸長して来た戦後世界で葉、世界の経済大国のなり得た日本ですが、経済活動が低調な時代が長引けば、日本は資源の無い国ぇすカラ、安定的な発電エネルギー源となるものが必要になりますね。

例えば、メタン・ハイドレードの採集~発電装置への供給がスムーズに行えるのなら、向こう100年位大丈夫ですが、1000~3000もの、深さの海底から、安定的に、スムーズに採集が簡単に出来るとは思えませんから、当面は米国のシェール石油を頼りにする事になるのでは、ないでしょうか。

そう考えれば、日本は、世界経済が大きく縮小しても、消費材では無く知品材を生産しているのですから、ある程度、現状と買わ汰ないと思います。

然し、何れ世界経済が復活する時が来る、それには、新たな買い手の登場が必要で、それなしには活性化しません。 ですから、ASEANや南アジアの開発には、米国も、EUも、ロシアや中東、豪州などの資源輸出国も本気になるでしょう。

其処を見越して居るカラ、英国もフランスも、TPP参入を狙って居るのでしょうし、ASEAN側も、外資の経済連盟機構への参加は、歓迎するでしょう、唯、植民地時代の記憶が、その容認度合いを限定的なモノの止めるでしょうがね。

こうなってくると、最後は信用力の問題と言う事に成りますカラ、ASEAN発展の種子を蒔いた日本は、外資でも、別格の扱いになるでしょね。

ですが、現代の日本人を見て居ると、シナ・韓国の様な、思い上がりは、ないものの、相変わらずわからない部分は煮ジョンと同じ」と考える安易な皆獅子公が多い様に考えられるのが心配ですね。

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