無料ブログはココログ

« もう最近は悪だくみもネットですぐにバレるようになってきてるんやで | トップページ | 日本人は、日頃は地味でおとなしいけれど、やるときには断固としてやり抜く精神をいまも失っていません »

2020年3月17日 (火)

要するに世界中で、微生物が歴史を作ってきたことになるわけです

ーー以下「ねずブログ」より抜粋編集

世界中が武漢伝染病covid-19にふりまわされているような状況が起きています。

感染者数や死者の数は季節性インフルの1/100以下なのに、どうしてここまで大騒ぎになるのか。

北京政府の報道官が、このウイルスは米軍が持ち込んだものだと公表しました。

また、支那人工作員が、米大学の微生物研究所から盗んだウイルスが武漢の研究所に持ち込まれ動物実験された、その実験動物が市場に横流しされてウイルスが流出したという話も出てきています。

ーー

世界各国が武漢伝染病の防疫を理由に、国境を高くし支那・朝鮮人の流入を制限ないしは禁止し始めたのは、もはや「戦争だから」と考えると理解しやすくなります。

ーー

戦争というと、私たちは大砲を撃ったりミサイルを発射したり、銃撃戦があったり、戦闘機が空を飛び回るような状況を思い浮かべます。

ようするに戦争とは、現代では国際法に従わない人たちを殺す行為で、なるほど世界には、いまもそうした戦時下にある国や領域があります。

が、実は法に従わない人たちを殺すという戦争の形は時代とともに変わってきています。

ーー

まずその規模は第一次世界大戦から、国家総力戦になり、それは第二次世界大戦まで続きます。

第二次世界大戦末に原爆が開発され、実際に使用されてみると、もう総力戦で原爆を使うような戦闘をすると人類が亡びるということで、局地戦になっていきました。

戦争が終わらないのは、国家間に利害の対立があるからで、これは法に従うことを良しとしない独裁国がある限りなくならないでしょう。

だから今でも主権国が侵略行為から自衛するためには自衛力が必要不可欠なものになっています。

ーー

北京政府は、国際司法裁判所が南シナ海のサンゴ礁に共産支那が作った軍事基地は違法と判決したにも関わらずその判決に従っていません。

ということは、共産支那の北京政府は国際法を守らないということになります。

国際法に従わせるため共産支那に対して武力行使することは核で反撃されることを考えれば不可能でしょう。

ーー

しかし共産支那に国際法を守らせなければ世界が崩壊する状況になったとしたら、それが今起こっていることだと考えているのです。

ーー

歴史を振り返れば、ウイルスを含む微生物が、人類社会を何度も根底からくつがえしてきました。

ヨーロッパで流行したペストは、黒死病と呼ばれ、ヨーロッパの人口の6割を死滅させました。

当然、これによってかつてあった多くの王国が失われています。

ーー

支那における王朝の交替、つまり14世紀の元から明へ、17世紀の明から清への王朝交替は、いずれも疫病と飛蝗(ひこう、バッタの大群)によって、人口の8割が失われたことが原因です。

ーー

ようするに世界中で、微生物が歴史を作ってきたことになるわけです。

今回の武漢伝染病は、武漢の細菌兵器研究所からの漏洩であることは、すでに明らかになっています。

北京政府は、これが自分たちの不手際によっておこったことが明らかになれば政権が崩壊ることを恐れ、米軍が持ち込んだとか、日本が感染源だとか、ありとあらゆる言い訳を試みています。

支那人らは、例えば自分たちが南京で住人を大虐殺して、それを日本兵の所為にするようなことを繰り返してきたのです。

そんな言い訳が世界に向けて通用するはずもなく、武漢伝染病の猛威はいまや世界を震撼させるものとなっています。

ーー

けれど実際の感染者数や死者数を北京政府は公表しません。

が、世界各国の報道からすると、過去の季節性インフルの感染者数や死者数よりも明らかに少ない。

にも関わらず、なぜここまで問題が大きくなるのか。

これもまた北京政府の、ある意味、自業自得ではありますが、米国との情報通信5Gの覇権争いなどもまた、背景となっているといえます。

ーー

支那のビジネスモデルは、いわばマフィア経済ともいうべきものです。

マフィアといえば、禁酒法時代のアル・カポネが有名ですが、そのアル・カポネの言葉に「人々が欲しがっているものを安く大量に販売することができれば、誰だって大儲けできる」というものがあります。

北京政府が行ってきたことがまさにこれで、よその国の民間企業が莫大なコストをかけて開発した製品を、まるごと盗み特許料を払わずに安価で世界中に売りまくるというものでした。

他国が開発した知的財産を国を上げて盗む、これでは公正な競争には絶対になることはありません。

ーー

このようにして不正に稼いだお金で北京政府は軍備を増強し世界の覇権を握ろうとしている、そんな中で武漢伝染病が起こった。

北京政府はウイルスの素性を知っていたのでしょう、すぐに武漢のみならず80以上の諸都市を封鎖し防疫に努めたが失敗し世界中にウイルスを拡散してしまった。

世界の諸国が、この機会に一気に北京政府つぶしに動いたとしても、それは決して不思議なことではありません。

ーー

つまり世界の諸国は、いわゆる支那のマフィア経済がこれ以上発展することを認めず、むしろ武漢伝染病を契機に、支那共産党政府の完全崩壊を狙い始めたということです。

つまりそれは、言葉を変えれば世界の諸国の公正な取引の維持を目的とした「ウイルス戦争の勃発」です。

ーー

そして武漢伝染病が、「ウイルス戦争」であるならば、この問題が短期間に終息することはありません。

事態は、実際の感染者数の如何に関わらず、一層深刻なものとして宣伝され、世界の諸国は共産支那からの一切の渡航の禁止、および検疫の実施、商取引の制限へと向かうことになります。

そしてそれが伝染病問題であるために、世界諸国内部でも、各種集会の自粛や、人々が集まる場所の封鎖等の規制は、今後一層顕著なものとなっていくことになります。

ーー

世界のヒト・モノ・カネのすべてが支那・南北朝鮮抜きのいわば戦時体制になるのです。

早速経済恐慌に備えて3月16日、日・米・英・EU・カナダ・スイスが緊急通貨スワップ協定を結びしました。

ーー

資材が入らなくなった支那では、製品の製造ができなくなり通貨である元がその価値を失い(超インフレ)、支那共産党政権は崩壊し、支那大乱となるでしょう。

支那人らが生き残るためには、世界の信用を失墜した北京政権を倒すしか、他に選択肢がなくなる。

そして新たに国際法が遵守できるような近代国(同じ言語を話す国民がいる国)を誕生させることになるわけです。

ウイグルやチベット、満洲、台湾、内モンゴル、広東、香港などの他、中原と呼ばれる地域からもまた、国民国が誕生するものと思われます。

ーー

すでに世界と支那・南北朝鮮との戦いと考えるならば、戦時体制と割り切って、私たち一人ひとりがいかにして生き残るかを、考え、行動していくことが求められるようになってくるかと思います。

いずれにせよ、この「ウイルス戦争」の危機(ピンチ)は世界の供給網(サプライチェーン)構造を変える良い機会(チャンス)になるでしょう。

いままでの支那や半島への投資が無駄になると嘆いているだけではなく、潔く損切りをして、新たな時代をいまある資源を活用して築くことが求められているのだと思います。

« もう最近は悪だくみもネットですぐにバレるようになってきてるんやで | トップページ | 日本人は、日頃は地味でおとなしいけれど、やるときには断固としてやり抜く精神をいまも失っていません »

経済・政治・国際」カテゴリの記事

コメント

武漢肺炎については、昨年の11月に中国で発生したのですが、北京政府はこれを隠蔽していました。
しかし、隠蔽してもまともな対策を取らなかったから、12月には感染の範囲が相当拡大してしまい、収拾がつかなくなって世界にこの情報が拡散し、それ以降は感染区域は広がる一方になっているのですが、日本の国会では「この騒ぎはいつ頃収まるのか」との質問がです始末です。


武漢肺炎は、ウイルスによる感染症ですから、この騒動が終息するにはワクチンが出来なければ、落ち着くことはないのです。

そして、ワクチンは現在のところ、日本だけでなく世界中で造られていません。
従って、お医者さんは患者の症状にあった治療をやるしかない、と思うのです。
熱が出れば解熱剤、喉が痛ければこれを抑え、咳が出ればこれを抑え、頭が痛ければこれを抑える対症療法になると思いますから、風邪と同じような扱いで治療をするしかないでしょう。
だから、症状が軽ければ風邪の薬を服用して、自宅で寝ているとのことでしょう。


それまでは、上述の対症療法ですから、症状が改善して治療が終わったとしても、抗体が出来ていなかった場合には、ウイルスが再び活発になって再発する可能性があるのではないかと考えています。

抗体が出来たから症状が治まったのなら、再び感染することはないはずですし、こう考えない場合に再び症状が起こるのは、始めのウイルスとは別のウイルスに感染しているのか、治療後の検査でミスをしているしかありません。
所詮、素人の空想でしかないのですけれど・・・・・・・。


それで、武漢肺炎は、ワクチンが開発されるまでは感染したときには抗体が出来た人以外は治っていないから、症状が改善しても油断してはいけないと思いますので、本人はもう大丈夫との慢心をしないこと(まだ感染していない人に対する思いやりが必要)ですし、まだ感染していない人は、手洗いやうがいなどのウイルス感染に対する注意が必要だと思います。


根本的な治療は、現在大学や製薬会社で研究しているワクチンが完成するのを待ってからですけど、日本のことですから、あと半年から一年でワクチンは開発されると思いますので、その後は普通のインフルエンザとして考えれば良いのですから、もうしばらくの辛抱だと思っています。

国会議員が予算委員会の席上で、「武漢肺炎による騒動は、何時収まる」なんて言っても、首相が決められることではない位、分かっているはずだと思うのです。
首相は研究所に最大限の努力をするよう指示していることは間違いないし、研究所の研究員は一生懸命に努力しているでしょう。

一国民としては、頑張ってくださいねと、お願いするしかないように思います。(冗談ではなくそう思いますし、限界を超えて頑張ったら、過労で倒れてしまうことがありますから、無茶・無理なことのないようにお願いしたい。倒れてしまったら、その分研究が遅れるのです。)

武漢肺炎について、北京政府は共産党の独裁政権ですから、国民の健康のことなど心配せずに、政権が安泰であることだけを気にしています。
世界に国々に迷惑を掛けたことなど、気にしていないでしょう。
これは朝鮮半島も同様ですが、特亜三国というのはこれに加えて日本には何をしても気にせず、日本からしゃぶり尽くす計算までしていますから一層質が悪いのです。

ですから、世界の国々がこの武漢肺炎の感染を戦争と捉えて対処するときには、日本も同様に考えて対応しなければならないと思います。

北京政府も韓国政府も北朝鮮も、日本をこれまで敵国として扱い、この三国は日本を大東亜戦争から戦後70年を経過しているにも関わらず、未だに敗戦国のままとして扱ってきました。
ですから日本は今、既に独立を回復してから70年を経過している国として、これらの国に対応しなければなりません。

少なくとも、これらの国に対しては、条約を無視する国であることを前提にしておかねばならないし、その国々からの国際城の避難民を認めてはならないと思います。
出入国管理については、緊急時の対応としてビザの管理を適正に行うと共に、不法入国を認めることは出来ません。
さらに、帰化についても厳正に取り扱う必要なあり、これに関連してマイナンバーの管理にも厳格にしなければならないと思います。


他にもあれやこれやとありますけれど、明治の方々の脱亜論や伊藤博文の朝鮮人の扱い方については、さすがという他ありません。
その方々の考え方は、今にも通じるものですから、今を生きる日本人の財産として扱い、これからもその知恵を元に行動すれば良いと思います。

民族の特性というものは、1000年、2000年を費やして形作られるもので、高々100年や200年で変わるものではないと思います。

>縦椅子様 本日も更新有難うございま。
>>武漢肺炎対応で決まったシナ・朝鮮の切り捨て
そうでなくとも、シナ・韓国・朝鮮は「遵法精神の無い国」だという事が、米国を窓口にして、次第に明らかになって居たが、特にシナは「世界の工場」と呼ばれる位」、安い消費材の生産拠点・供給源として、世界経済のサプライ・チェーン「=供給網」の中心的な役割を果たして来たのです。

先進国の企業サイドは、高い利益率を維持する為に、シナの安い労賃で原価を下げ様と言う、植民地経営由来の「労働力の収奪」に固執した。

しかし 、シナの方もそんな事は、初めから分って居たので、報復戦略として、先進国の知財財産である、開発途中の或いは、開発し終えて発表する前の製品を「自主開発製品」として、安値で売り出して、先進国のメーカーに、煮え湯を呑ませる、といった事例がシナ・韓国であい継いだ。

この時点では、窃盗かどうかは、精緻な事実関係の調査を経た法的な検証が必要なので、時間がかかり、その間に、被疑者は生産設備や販売網といった、裁判の証拠二なるものをこの世から消し去る事が出来るので、結局「逃げ得」になる部分が増大する

つまり、ニュースで、巨額の賠償金が伝えられるが、本当に支払われたのか、すら、マスコミは責任を持って報道し無いが、誰も、是に釘の声を上げるものはいない、なぜか? 被害者以外誰も、存し無いカラである。

そして決心して終えば、原則、不再理だから、被害者のそれ以上の救済は打ち切りとなる。そして曾於の間に、たっぷり、儲けて、また、同じ手口を繰り返すが常態化して居た。

こうした手口は次第にエスカレートして、窃盗「手段」を前提に、最初から「計算ずく」で、世界で始めたが、世界も次第に警戒を強めて来たので、こうした手口は、次第に触手した

然しその裡、盗んだ事の物証や事実が無い、或いは呈示出来無い方法で、窃盗を行う様になり、窃盗の範囲も、米国の国家機密、就中、防衛の範疇に迄及んだ時に、国防総省(ペンタゴン)「=DIA」が、シナの知財窃盗の調査に乗り出した。

でも、当時の米国政府は、完全なシナ寄りの民主党政権というより、政治を私物化したDS勢力の手にあったので、対応も上辺だけで、実質的には、何の効果も挙げて居無いのは、南シナ海の4つのサンゴ環礁を、周辺国の抗議や国際裁判所の違法判決にも拘らず、4つ共、完成させ、既に稼働している。

是を黙認したに等しい、オバマ政権が、果たして「法治、民主主義、平和維持の価値観を共有する国家」たり得るだろうか?

モゥこの時点で、米国はシナの傘下に組み入れられていたと考えても可笑しくない、つまり、80年代末のブッシュ・シニア政権から、オバマ政権迄の28年間に、米国の国益は、シナにDS勢力に与する者どもの私益と引き換えに、叩き売られて居たのである。

この国家の終末的な事態を検知して、立ちあがったのがトランプ政権で有る、彼の支持者は、勿論、米国のサイレント・マジョリティ層と言われる、嘗て、中産階級を形成し他、所謂、空洞化した北部工業地帯のプア・ホワイト層で、是に、南部の生産性の向上を望めないので、収入が増えず次第に零落している農民層が加わったモノで有ろう。

つまり、いずれも自国産業の空洞化や将来性のなさをもたらした、DS勢力の利益寡占状態に、反感を持って居るので、其処を改革しているトランプ支持は鉄壁だろう。

そして、18年10月の、ェンス副大統領のハドソン研究所での「シナ所知財窃盗の字兎気ぃうの告発と米国が是を許さない事の宣言」は、シナに対する宣戦布告であった、つまり、銃弾は飛び交わないが、内容は戦争と同じで、相手を叩き潰すまで攻撃の手を緩めない、と言う事である。

だから、例えこの先、武漢肺炎の感染が更に拡大しても、対応を間違えたのは、トランプだけでは無く、DS勢力の広報誌の様な、NYタイムス等のレガシィ・メディアも、意味のないPCR検査の奨励をやっていて、PCRの検査に消極的な日本の対応を扱き下ろしていたのだから、その不勉強度合いを曝け出して、赤恥を書いて居るのだからww

既に、赤盾の後援の下、安倍・トランプチームは、大英連邦加盟国やスイス等とシナ崩壊で起こる、金融的な混乱、究極は世界きゅ交に備えて、昨日、多国間スワップを書脱にしたが、当然、シナ・韓国は、入って居無い。 つまり、世界はシナ・韓国抜きの未来世界を具体的に構築し始めたと言う事ですね。

コメントを書く

(ウェブ上には掲載しません)

« もう最近は悪だくみもネットですぐにバレるようになってきてるんやで | トップページ | 日本人は、日頃は地味でおとなしいけれど、やるときには断固としてやり抜く精神をいまも失っていません »

2020年8月
            1
2 3 4 5 6 7 8
9 10 11 12 13 14 15
16 17 18 19 20 21 22
23 24 25 26 27 28 29
30 31