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2019年1月 1日 (火)

殲滅するには、相手が敵であるという「証拠」がなければならない

ーー以下「余命ブログ読者投稿(あまむし)」より抜粋編集

余命本が、テロリスト特定の為の最重要の道具だという事は、今迄余命ブログを読んでいる者にとっては容易に理解できる。

つまり、それは、政権や自衛隊の中から、「テロ組織等の特定情報」の資料が求められ、余命がネット上で情報収集し、書籍として形に残した。

余命ブログが細かい反日行為の具体的事実を本にまとめていたのは、政府と自衛隊の各部隊に提供する事が最終目的だった。

そして余命本が自衛隊の「装備品」として提供された、というのが真相なのかもしれないと私は考えている。

ーー

現に、余命翁は度々、以下を書いている。

「安倍政権の狙いは「不法滞在在日コリアンと反日勢力の一括駆逐」によって「日本を取り戻す」ことである」

「余命はそのお手伝いとして露払いを担当してきたが、その手法は安倍政権と同じく犠牲を最小限にするための法による清算であった」と。

ーー

余命が「露払い」である事は、誰もが知っている。

ただ、ここに来て、「犠牲を最小限にするための法による清算」という主旨が、その通りに進展するかどうかは何とも疑わしくなって来た。

日韓断交に突き進む現状にあって、自衛隊は非常時出動の準備に余念がない。

「自衛隊の〝装備品〟として余命本入手」

「申し出のあった基地に寄贈している、陸自、海自、空自含めて全国で総計500冊程度」と。

ーー

自衛隊の〝装備品〟とは、火砲、ミサイル、レーダー、通信機器、戦闘機、護衛艦、潜水艦等々、一切の武器の総称である。

つまり余命本は、自衛隊の軍事行使の為の〝道具〟であるということになる。

ーー

武器は、敵に限定して使われなければならない。

敵を認識して初めて攻撃が可能となる。

特に、市街戦における「便衣兵」に対する敵認識は困難を極める。

通常、兵の場合は、軍服を着用し武器を携帯しているから、遠くからでも見分けが付く。

しかし「便衣兵」は見分けが付かない。

ーー

日韓が有事に突入した時、日本在住の韓国人は、「国防動員法」の規定により兵務局所属の軍属となる。

有事において彼らに対処するのは唯一自衛隊の役目である。

もちろん、「便衣兵」に対する対応も最重要の自衛隊の任務となるだろう。

ーー

又、余命は自衛隊幹部、政府要人との深い繋がりがあるであろう事は、以前から余命翁自身が、言葉の端々に触れていた。

「申し出のあった基地に寄贈している」

一般人にそんな「申し出」が来るわけがない。

ーー

現在米国で「QAnon」という〝トランプ大統領擁護の匿名集団〟が活躍している。

トランプ政権は、「ディープステート」(闇の政府)との対決姿勢を鮮明にしだした。

「NSA」(アメリカ国家安全保障局)が「ディープステート」対策の中核だが、それは米国防総省の情報部門という位置付けだ。

日本政府は、トランプ傘下の「NSA」情報を一部共有していると考えられる。

ーー

自衛隊の電波傍受部門等は、昔から「NSA」と情報の一部を共有していると言われている。

余命が以前から、度々支那共産党軍内部情報を紹介している。

(「中国軍事委員会」内部情報は一般人では絶対に入手し得ない筈だ)

自衛隊の諜報部門との繋がりは否定できないと思う。

ーー

「天安門事件」発生以前に、「防衛省の情報本部の電波部」が独自で、「天安門事件勃発」の指示命令情報を傍受していたと噂されている。

当然、米国NSA等は、世界中の機密情報を傍受しており、その情報に基づいて、戦略を練っている筈である。

ーー

正に「余命本」は、「敵味方識別情報」の決め手と言えるかもしれない。

ーー

「NSA」の前身は、戦中の「SSA」(米通信保安部)と言われている。

大東亜戦争において日本は、「レーダー」と「暗号解析の技術」で負けた。

その通信傍受、暗号解析の拠点だったのが、後の「NSA」たる「SSA」である。

現在「NSA」は世界規模の通信傍受組織となっている。

ーー

「NSA」が傍受した情報を基に、トランプ政権は「ディープステート」と戦っている。

日本には、米国の「エシュロン」(電話、電波等の通信傍受システム)や「PRISM(プリズム)」(インターネット監視システム)等がない。

それゆえ、余命が「敵国工作員」の情報収集、「似非保守」のあぶり出し、それらの特定、公表、出版化の一連の作業を行って来たのではないのか。

ーー

余命翁は、「外患罪告発」や、「懲戒請求」から始まる日弁連傘下の反日勢力をあぶり出し、彼らに対し「訴訟、裁判」を仕掛けてきた。

これらの行為は全て、日本社会の支配者「ディープステート」とも言うべき「在日・反日勢力」を特定する為であった。

ここにきて、余命翁は「余命の使命は終わった」旨の発言を繰り返している。

ーー

今年前半、懲戒請求が事件として社会的に公表された時期、余命翁と懲戒請求者は、日弁連界隈、ネット工作員、マスコミから総攻撃を受けた。

余命翁の本人特定と執拗な攻撃、小野誠による内部侵入と破壊工作、懲戒請求者に対する脅し行為。

これらにより、余命周辺は一時混乱状態となった。

ーー

その時、突如として「小坪しんや市議」がブログで余命の支持・応援表明をした。

この小坪市議の応援表明以後、形勢が逆転して、大事に至らなかった。

ーー

在日・反日勢力を殲滅する。

殲滅するには、相手が敵であるという「証拠」がなければならない。

敵の「特定」と敵であるという「証拠」が必要となる。

その「特定」と「証拠」の収集が、ほぼ完了したと考えられる。

ーー

それは「司法の場」への「告発」「訴訟」が、その事を明確に物語っている。

ーー

「余命本」が書籍として公開されたという事はとても重要であろう。

書籍の形で、広く社会に配布した時、それらは「公の情報」となる。

もしも嘘やごまかしがあれば、堂々と反論でき、訴えることも可能だからだ。

ーー

ところが「公の反論」や「訴訟」は、今迄起こっていない。

これは、逆に、「余命本」に書かれていた内容が「真実」であった事を、示している。

ーー

もちろん、「余命本」に対する、誹謗中傷レベルのネット攻撃は無数にある。

が、「公の反論」「論理的且つ具体的反論」「司法への訴訟」はない。

すなわち、過去に出版された「余命本」は、「真実」であったことになる。

ーー

「余命本」出版の実績を積み重ねて、「外患罪告発」「懲戒請求」「日弁連傘下の弁護士に対する訴訟」という流れに入っている。

「証拠を収集し整理し公開する」行為、それに対する「在日・反日勢力」の間接的黙認(反論が出来なかった事による間接認証)。

これらは、今後の裁判の強力な「証拠」となって行く。

水際立っていることから、これらは、「専門家集団」の為せる技だろう。

ーー

「本日12月23日より大攻勢を始める」

この「大攻勢」とは何を意味するのか。

それは「証拠資料の公開」を意味するようだ。

これが余命の目的だと言える。

ーー

現在は諸悪の根源「日弁連」傘下の「反日弁護士」に対しての大攻勢(証拠資料の公開)が始まっている。

次は、マスコミに対する大攻勢(証拠資料の公開)が開始されるのかもしれない。

つまり、有事の場合の「殲滅対象」の特定と、その「証拠」の大公開という事だろう。

ーー

日韓関係は、過去最悪の状況下にある。

政府が、「敵国指定」をした時点で、韓国は「敵国」となる。

既に北朝鮮を「敵国」(テロ国家)扱いしている。

(日本は北朝鮮を国家としては認めていない)

ーー

日韓断交が発表された時、「竹島」が一気に問題化し、自衛隊の出動となるやもしれない。

又、米朝の対立が深刻化しつつある。

同時に米国は韓国をほぼ見捨てにかかっている。

ーー

今迄韓国を必死に擁護して来たマティス国防長官は、2月末の辞任を表明していたが、急遽1月1日に辞任する事となった。

これで韓国・北朝鮮に対する擁護勢力は消え去った。

何時起こるかもしれない「米軍の韓国撤退」を合図に、半島は様々な緊張状態に突入するはず。

ーー

既に米支は実質的な経済戦争に突入している。

米国は一歩も引く気配はない。

日米(対)支・南北朝鮮の対決は避けられそうにない。

ーー

余命を唯の一介のブログ主だと考えていたのは、大間違いであった。

余命の背後には、安倍政権、自衛隊、米国トランプ政権、米国NSA、米国国防総省という、とてつもない勢力が存在していた。

ーー

マティス国防長官が1月1日解任されると、韓国を必死に守ろうとする人間がトランプ政権からいなくなる。

その時から恐らく、「駐韓米軍撤退」が始まる。

それは、南北朝鮮にとっての悲劇の始まりとなる。

同時にそれは、日本の在日コリアンの悲劇の始まりとなろう。

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コメント

縦椅子様 新年、あけましておめでとうございます。本年も,よろしくお願いいたします。

>そして余命本が自衛隊の「装備品」として提供された、というのが真相なのかもしれないと私は考えている。

余命さんが、本を自衛隊の「装備品」として提供していたとは、余命さんの深謀遠慮と言えば良いのでしょうけれど、考えていませんでした。

中韓は、「便衣兵」と言う私服を着たテロリストを使う国です。
戦争中に、兵隊が軍服を着て戦う分には、互いが兵隊と認識して戦うのですから、敵を早く見つけて攻撃すれば良いのですが、便衣兵の場合には、軍服ではなく民間人の服装をしており、民間人との差異が分からない者がいきなり攻撃してくるのですから、相手にとっては戦いづらい、便衣兵だと思って攻撃処分をしたら民間人だったと言うことがありますので、兵隊にとっては扱いにくいです。

亡くなった父は大戦中に16師団で南京に行っていましたが、便衣兵は怖いと言っていました。ただし、所属が輜重兵であったため,戦闘には参加していませんし、いわゆる南京の虐さつも知らなかったです。


現在の中国及び韓国には,「国防動員法」が制定されています。
国防動員法は、有事の際には(有事でない場合もある。)、国民を動員できるとされていますから、その国の者は、いつ兵隊になるか分かりませんし、その場合、兵隊になった時期(日時)も判明しません。

また、国防動員法で応召させると言っても、文書を使うとは限らない、現在なら電話、ラジオ、メールかも知れないのです。武器だって家庭内にある料理膨張の可能性もあるのです。
そして、部隊を編成しても行動ではなく、個人での便衣兵によるさつ傷行為かも知れません(尤も、朝鮮戦争の時には暴動を起こしていますから、数十人、数百人は自然に集まるのでしょう。)。

従って、此に対応するには、有事が発生すると同時に国防動員法を有する国の国民を拘束するしかないのです。
そして、此をまとめて収容所に入れ、収容所から出ようとする者は軍事行動を起こす可能性があるとして、処分する他在りません。

平常ならば、此は人権問題なのですが、有事の非常事態として此を実施しない場合は、日本人に被害が出る恐れがあります。
この拘束対象は、外国人にとどまらず、帰化及び移住者も含まれル可能性もあります(国防動員法に外国への帰化及び移住者が含まれる場合もあるためです。)。

国防動員法によって動員される者には、前期の乱暴な処分を科せられなければならないと思いますが、此は逆を考えた場合、そうされない場合には、国防動員法の対象になっていない者がとばっちりを受けて被害を受けないようにする、保護としての収容所でも在ります。
その代わりに、国防動員法によって動員された者は、便衣兵になりますが、便衣兵には捕虜として待遇される資格がありません。発見され次第、処分されても文句は言えません。

従って、国防動員法による動員対象者は、日本の警察に自発的に出頭するまでは保護対象にならないので、生命が大切と考えるのならば、動員されたらそのときに警察に出頭し、動員対象となったが此を拒否するから保護して欲しい旨の依頼をして、拘束されなければならないと思います。
国防動員法による対象者が此に従うのであれば、日本の保護対象にならず、し刑になるまで戦うことです。

日本にいる外国の国防動員法の対象者は沢山いますけれど、自分の身がこれ程危険な位置にあるとの考えは、そんなにいないと思うのです。
その理由は、今まで彼らは日本に対して要求する立場にいたことが多く、日本を甘く見ていたからです。それで要求されることがあるとの認識が少ないと考えます。
もう一つの理由は、日本人は此まで要求される立場にいたことが多かったのですが、国防動員法が発令された場合、日本人は規制する立場に変わるのです。日本人は真面目ですから、そのときから此までの優柔不断な行動を捨てて、日本の法律に定められた通りの行動をします。

この時には、此までには見られない、態度を取った行動をすることに、国防動員法の対象となった者は、対応できないと思います。
普段は大人しく、柔和な性格の日本人ですが、そのときには、必要に応じて一歩も引かない態度を示しますし、場合によっては想像できない強さも表します。
民族の性格は、たった70年では変わらないことをそのときに知ると思います。

>縦椅子様 (遅ればせながら)新年明けましておめでとうございます。
>>余命さんの運動の真の主旨
 縦椅子様のダイジェストを読んでやっと成る程なぁ、と言う感じですね。 日本の在日集団や反日集団を本気で潰すには、遠く、国防総省、NSA、直接的には、自衛隊、そして、何と言っても安倍政権傘下の公安警察が動かさねばいけませんからね、それには、敵の正体をはっきり見定める必要が有ったわけですね。

 そうで無ければ、法に則った命令が下せないので、余命さん達の、「敵の正体を突き止めて明確化出来る証拠を揃える」事が、ひつようだった、敵を叩く為の具体的な行動を解発するスイッチに似た働きをする「装備品」であった、と言えるでしょうね。

 でも、一旦は、相手の重層的な反撃で、闇に葬られる処だったのですね。 小坪しんや市議が問題を表立ててくれたので、是をマスメディアが、迂闊にも取り上げて、問題の実在が確定したわけで、小坪市議のタイムリーなGJを称えたいですね。

 そうこうして居る裡に、年が明けて終い、今年も早や6日、「松の内」も明日までです。 

 マティス国防長官の解任が1月1日に前倒しに成ったのは、オソラク朝鮮関連の内部変化が有って、それに韓国軍が呼応した形跡が見つかったのでしょうね。 まさかそれが、火器管制レーダー照射事件なら、韓国軍は破綻していると言う他はありませんが、カナリ可能性は高いですね。 マティスの解任の主因は、アフガンからの撤退規模の話だと思っていたのですが、伏線が有った様ですね。

 マティスは、親韓だったわけですね、

 其れなら、この作戦の現場の指揮官が偏向している事に成るので、トランプとしては、切るしか選択肢はありませんね。 マティスの不明は、韓国の左傾化を食い止められなかった事に有るでしょう。 レーダー照射は、完全に敵性行為ですが、日米同盟を結んでいる日本に対して行われた行為ですから、米国に向けて行った行為と同じだと見做さねばならないのです。

 まぁ既に、作戦の立案、戦闘員・機器の配備、戦闘員の訓練・予行演習迄、済ませている訳で、モゥマティスの出番はありませんが、オソラク、マティスの身辺には、今まで以上に、厳重な監視の目が張り付いて居る事でしょう。

 朝鮮軍の内部情報も、DIAはNSAを通じて得て居るでしょうから、米朝首脳会談を開催するのか否かですが、未だに開催地の話が出てこない通路を見れば、朝鮮側のキャンセルは不可避になって来ていると見るべきで、朝鮮内部での暗闘が現在繰り広げられている最中なのかもしれません。

 極東の情勢は時々刻々に変化している様ですが、余命さん達が、この6年間に亘り、周到に用意して居た、既成事実「=告発活動、告発本の発行、発刊」に対し、在日反日勢力派下手に反応すれば、揚げ足を取られるので、沈黙していたが、妨害行為は、あちこちでやって居た。

 然し、彼らも余命さん達の背景を知ったが、米朝韓関係の悪化に連れ、日韓関係の悪化、と、次第に包囲網が狭まって来た事に、とうとう我慢しきれなくなって、それが、昨年初の懲戒請求事件で、反日・在日勢力の総攻撃になって現れたのだが、余命さん達に保守系ブロガーの支持が集まり、裁判しても、既出の様々な証拠や文献から、反日在日勢力の敗色は濃厚になって居る。

 この問題で一番大きかったのは、日弁連と朝鮮総連の関係で、背景に拡大解釈された在日特権の存在が疑われる、即ち、司法試験での不正行為も祖の範疇に入って来る可能性が有る。 

 在日朝鮮人は、戦後半島で、病的反日政治家の李承晩の李氏朝鮮時代への回帰運動である、日本統治時代の残滓の精算「=150万人近くもの新自由農民(旧農奴)の粛清」から逃れて、日本に政治難民として、雪崩れ込んで来た人々で、日本人に感謝こそすれ、日本や日本人は、恨まれる筋合いはない。

 其れを、「朝鮮進駐軍」等と称して、丸腰の日本人を、襲撃して、多くの死者を出し、あちこちで、民間人の女性を強姦し、後継ぎに戦死されて、茫然としているお年寄りの土地をタダ同然で手に入れたり、正にやりたい放題して来た。 在日朝鮮人の真の姿は、如何なる理由を付ようとも、鬼畜同然であり、当然ながら、相応の罰を受けるのが、天の定めだと思う。

 在日朝鮮族は、韓国内の在日帰還法の存在に拠って、帰化/未帰化に関わらず、韓国に帰還しなければならない、この法律が施行されれば、日本国内は大混乱が予想されるが、日本人は、そういう現実に直面しても、同情は一切してはならない、彼らは、70年以上に亘って、日本に順化する猶予が与えられていたのに、それを拒み、韓国を選択したのだから。

 完全に朝鮮族の自業自涜の行為だったといえるが、大きかったのは、この事実が、今や世界に発信され始めている事で、世界が朝鮮民族を新代し無くなって来ていると言う現実に替わり始めている。 是も、余命さん達市井の人達の命懸けの告発運動のお蔭である、我々日本人は、満腔の感謝を表すべきであろう。

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