殲滅するには、相手が敵であるという「証拠」がなければならない

ーー以下「余命ブログ読者投稿（あまむし）」より抜粋編集

余命本が、テロリスト特定の為の最重要の道具だという事は、今迄余命ブログを読んでいる者にとっては容易に理解できる。

つまり、それは、政権や自衛隊の中から、「テロ組織等の特定情報」の資料が求められ、余命がネット上で情報収集し、書籍として形に残した。

余命ブログが細かい反日行為の具体的事実を本にまとめていたのは、政府と自衛隊の各部隊に提供する事が最終目的だった。

そして余命本が自衛隊の「装備品」として提供された、というのが真相なのかもしれないと私は考えている。

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現に、余命翁は度々、以下を書いている。

「安倍政権の狙いは「不法滞在在日コリアンと反日勢力の一括駆逐」によって「日本を取り戻す」ことである」

「余命はそのお手伝いとして露払いを担当してきたが、その手法は安倍政権と同じく犠牲を最小限にするための法による清算であった」と。

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余命が「露払い」である事は、誰もが知っている。

ただ、ここに来て、「犠牲を最小限にするための法による清算」という主旨が、その通りに進展するかどうかは何とも疑わしくなって来た。

日韓断交に突き進む現状にあって、自衛隊は非常時出動の準備に余念がない。

「自衛隊の〝装備品〟として余命本入手」

「申し出のあった基地に寄贈している、陸自、海自、空自含めて全国で総計５００冊程度」と。

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自衛隊の〝装備品〟とは、火砲、ミサイル、レーダー、通信機器、戦闘機、護衛艦、潜水艦等々、一切の武器の総称である。

つまり余命本は、自衛隊の軍事行使の為の〝道具〟であるということになる。

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武器は、敵に限定して使われなければならない。

敵を認識して初めて攻撃が可能となる。

特に、市街戦における「便衣兵」に対する敵認識は困難を極める。

通常、兵の場合は、軍服を着用し武器を携帯しているから、遠くからでも見分けが付く。

しかし「便衣兵」は見分けが付かない。

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日韓が有事に突入した時、日本在住の韓国人は、「国防動員法」の規定により兵務局所属の軍属となる。

有事において彼らに対処するのは唯一自衛隊の役目である。

もちろん、「便衣兵」に対する対応も最重要の自衛隊の任務となるだろう。

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又、余命は自衛隊幹部、政府要人との深い繋がりがあるであろう事は、以前から余命翁自身が、言葉の端々に触れていた。

「申し出のあった基地に寄贈している」

一般人にそんな「申し出」が来るわけがない。

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現在米国で「QAnon」という〝トランプ大統領擁護の匿名集団〟が活躍している。

トランプ政権は、「ディープステート」（闇の政府）との対決姿勢を鮮明にしだした。

「NSA」（アメリカ国家安全保障局）が「ディープステート」対策の中核だが、それは米国防総省の情報部門という位置付けだ。

日本政府は、トランプ傘下の「NSA」情報を一部共有していると考えられる。

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自衛隊の電波傍受部門等は、昔から「NSA」と情報の一部を共有していると言われている。

余命が以前から、度々支那共産党軍内部情報を紹介している。

（「中国軍事委員会」内部情報は一般人では絶対に入手し得ない筈だ）

自衛隊の諜報部門との繋がりは否定できないと思う。

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「天安門事件」発生以前に、「防衛省の情報本部の電波部」が独自で、「天安門事件勃発」の指示命令情報を傍受していたと噂されている。

当然、米国NSA等は、世界中の機密情報を傍受しており、その情報に基づいて、戦略を練っている筈である。

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正に「余命本」は、「敵味方識別情報」の決め手と言えるかもしれない。

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「NSA」の前身は、戦中の「SSA」（米通信保安部）と言われている。

大東亜戦争において日本は、「レーダー」と「暗号解析の技術」で負けた。

その通信傍受、暗号解析の拠点だったのが、後の「NSA」たる「SSA」である。

現在「NSA」は世界規模の通信傍受組織となっている。

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「NSA」が傍受した情報を基に、トランプ政権は「ディープステート」と戦っている。

日本には、米国の「エシュロン」（電話、電波等の通信傍受システム）や「ＰＲＩＳＭ（プリズム）」（インターネット監視システム）等がない。

それゆえ、余命が「敵国工作員」の情報収集、「似非保守」のあぶり出し、それらの特定、公表、出版化の一連の作業を行って来たのではないのか。

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余命翁は、「外患罪告発」や、「懲戒請求」から始まる日弁連傘下の反日勢力をあぶり出し、彼らに対し「訴訟、裁判」を仕掛けてきた。

これらの行為は全て、日本社会の支配者「ディープステート」とも言うべき「在日・反日勢力」を特定する為であった。

ここにきて、余命翁は「余命の使命は終わった」旨の発言を繰り返している。

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今年前半、懲戒請求が事件として社会的に公表された時期、余命翁と懲戒請求者は、日弁連界隈、ネット工作員、マスコミから総攻撃を受けた。

余命翁の本人特定と執拗な攻撃、小野誠による内部侵入と破壊工作、懲戒請求者に対する脅し行為。

これらにより、余命周辺は一時混乱状態となった。

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その時、突如として「小坪しんや市議」がブログで余命の支持・応援表明をした。

この小坪市議の応援表明以後、形勢が逆転して、大事に至らなかった。

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在日・反日勢力を殲滅する。

殲滅するには、相手が敵であるという「証拠」がなければならない。

敵の「特定」と敵であるという「証拠」が必要となる。

その「特定」と「証拠」の収集が、ほぼ完了したと考えられる。

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それは「司法の場」への「告発」「訴訟」が、その事を明確に物語っている。

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「余命本」が書籍として公開されたという事はとても重要であろう。

書籍の形で、広く社会に配布した時、それらは「公の情報」となる。

もしも嘘やごまかしがあれば、堂々と反論でき、訴えることも可能だからだ。

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ところが「公の反論」や「訴訟」は、今迄起こっていない。

これは、逆に、「余命本」に書かれていた内容が「真実」であった事を、示している。

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もちろん、「余命本」に対する、誹謗中傷レベルのネット攻撃は無数にある。

が、「公の反論」「論理的且つ具体的反論」「司法への訴訟」はない。

すなわち、過去に出版された「余命本」は、「真実」であったことになる。

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「余命本」出版の実績を積み重ねて、「外患罪告発」「懲戒請求」「日弁連傘下の弁護士に対する訴訟」という流れに入っている。

「証拠を収集し整理し公開する」行為、それに対する「在日・反日勢力」の間接的黙認（反論が出来なかった事による間接認証）。

これらは、今後の裁判の強力な「証拠」となって行く。

水際立っていることから、これらは、「専門家集団」の為せる技だろう。

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「本日12月23日より大攻勢を始める」

この「大攻勢」とは何を意味するのか。

それは「証拠資料の公開」を意味するようだ。

これが余命の目的だと言える。

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現在は諸悪の根源「日弁連」傘下の「反日弁護士」に対しての大攻勢（証拠資料の公開）が始まっている。

次は、マスコミに対する大攻勢（証拠資料の公開）が開始されるのかもしれない。

つまり、有事の場合の「殲滅対象」の特定と、その「証拠」の大公開という事だろう。

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日韓関係は、過去最悪の状況下にある。

政府が、「敵国指定」をした時点で、韓国は「敵国」となる。

既に北朝鮮を「敵国」（テロ国家）扱いしている。

（日本は北朝鮮を国家としては認めていない）

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日韓断交が発表された時、「竹島」が一気に問題化し、自衛隊の出動となるやもしれない。

又、米朝の対立が深刻化しつつある。

同時に米国は韓国をほぼ見捨てにかかっている。

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今迄韓国を必死に擁護して来たマティス国防長官は、2月末の辞任を表明していたが、急遽1月1日に辞任する事となった。

これで韓国・北朝鮮に対する擁護勢力は消え去った。

何時起こるかもしれない「米軍の韓国撤退」を合図に、半島は様々な緊張状態に突入するはず。

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既に米支は実質的な経済戦争に突入している。

米国は一歩も引く気配はない。

日米（対）支・南北朝鮮の対決は避けられそうにない。

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余命を唯の一介のブログ主だと考えていたのは、大間違いであった。

余命の背後には、安倍政権、自衛隊、米国トランプ政権、米国NSA、米国国防総省という、とてつもない勢力が存在していた。

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マティス国防長官が1月1日解任されると、韓国を必死に守ろうとする人間がトランプ政権からいなくなる。

その時から恐らく、「駐韓米軍撤退」が始まる。

それは、南北朝鮮にとっての悲劇の始まりとなる。

同時にそれは、日本の在日コリアンの悲劇の始まりとなろう。