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2018年12月10日 (月)

支那は今も「孫子の兵法を実践している」国であったのだ

ーー以下「嘘を発信し続ける支那・朝鮮人を信じて日本を叩く米国、森清勇コラム」より抜粋編集

平成30年10月21日付「産経新聞」によると、ラビア・カーディル元世界ウィグル会議議長が支那のウィグル政策に対して、「米国は目覚めた」と語っている。

古代から幾多の哲人や革命などを経て現在の自由主義諸国では、自由、民衆政治、法の支配が確立されている。

このような主権国が出現したのは、17世紀に欧州で人口が半減するような戦争のあと、1648年に結ばれたウェストファリア条約以降のことだ。

ーー

ところが支那は、中華思想や華夷秩序も手伝ってか、自由主義国のこうした価値観を認めようとしない。

支那は、他国の主権を平然と侵害し、覇権を追求している。

2018年10月4日米国のマイク・ペンス副大統領は、ハドソン研究所で以下のような演説をしている。

ーー

「ソ連の崩壊後、支那の自由化は避けられないと考えた」

「その自由化が経済だけでなく政治にも拡大することを期待した」

「(そのため)楽観主義をもって米国市場へ自由に参入することを許し、WTO(世界貿易機関)にも加盟させた」

「しかし、支那が政治の自由化をすると考えていた我々の希望は叶えられなかった」

ーーと断言したのだ。

ペンス副大統領のこの演説の論拠は、マイケル・ピルズベリー著『China 2049』にあった。

ピルズベリー博士は、もとCIA(米中央情報局)の高級職員として米国の歴代政権に仕え、1973年から支那各軍の将官や政府の強硬派と仕事をしてきた人物である。

ーー

コロンビア大学の博士課程時代、彼の政治学の指導教官は「西洋と日本がいかに支那を不当に扱ってきたかを強調し、『贖罪すべきだ』と示唆した」。

その結果、支那を研究する米国人の多くは「(支那を)西洋帝国主義の気の毒な犠牲者」と見做した。

アメリカ人は、「犠牲者であるという支那の主張」を盲信し、「支那を助けたい」と願うようになったのだ。

そして「支那を助けること」が、米の対支政策の中心となり、「支那分析の専門家による大統領などへの提言」にも影響を与えたのだった。

ーー

『China 2049』は、ピルズベリー博士が50年間支那に関わってきた集大成として2015年に上梓したものである。

著者は、支那専門家として支那の軍部や諜報機関に誰よりも通じていると自負する。

彼は、米国が、朝鮮戦争、支ソ関係、ニクソン訪支、天安門事件などに関わる支那の(侵略主義的)考えを少しも理解していなかった、という。

ーー

ジョージ・ワシントン大学のロバート・サタ―教授も支那の攻撃的行動を過小評価していたことを告白している。

ーー

支那は今も「孫子の兵法を実践している」国であったのだ。

(つまり武力を盾に嘘とはったりで弱小国を侵略しようとする)

そこに習近平氏が登場し、鄧小平の遺訓ともいうべき「韜光養晦・有所作為(とうこうようかい・ゆうしょさくい)」という対外基本路線を全面放棄した。

(自分の能力を隠す一方で力を蓄えつつ、取るべきものを最低限取っていくという意味)

習近平は、「支那民族の偉大なる復興」を掲げて権力を集中し、「支那製造2025」で世界一の軍隊を作り上げ、太平洋の覇権を米国と二分すると公言した。

(それを支える研究や技術は米国や日本など先進国の知財窃盗による)

ーー

支那が米国を凌駕する覇権国家を目指すと宣言するに至り、米国も黙っているわけにはいかなくなった。

(自由世界は、法によらない共産党による支配、自由の侵害など到底受け入れられない)

ーー

ジョン・マクマリーは、1919年まで2年間日本で参事官として勤務し、帰国後・国務省で極東部長や国務次官補を務め、1925年から4年間、支那公使として勤務した。

彼は、1921~22年のワシントン条約会議にも参加している。

つまり彼は、支那の主権や領土をいかに保全するか真剣に議論されたことを知り尽くした人物である。

また、米国が英国に代わって世界の覇権国になる仕組みを仕かけ、日英同盟もこの時に破棄されたのだ。

ーー

しかし、支那は条約違反(無視)を繰り返す。

マクマリーが『平和はいかに失われたか』の中で、

日本が支那による条約違反により被害を受けている事実を支那の後見人ともみなされた米国に訴えると、米国は、逆に日本の対応に異議を唱えたのだった。

その結果、支那を諫めるどころか増長させていくことになった。

そうしてどうなったかを彼は詳述している。

ーー

米国がもっと日本の言い分に耳を傾け、また約束を守らない支那に強く当たったならば、状況は全く変わったであろうというのだ。

ーー

著名な外交史家のジョージ・ケナンやジョセフ・グルー駐日米国大使もマクマリーの見識を高く評価していた。

特にケナンは、ワシントン条約破り常習犯の支那に日本が苦労していることや共産主義に日本が対処している実情を米国が理解していれば、

その後の米国がソ連という共産主義国に対処する必要は起きなかったといった意味のことを述懐している。

ーー

日本人で当初共産思想に憧れ、米国に帰化したカール・カワカミ(カールはカール・マルクスに由来)は、後に米国紙誌の論壇で保守思想家として活躍する。

彼は、1930年代、満州や支那本土なども視察し、支那を最も知っているのは日本(人)であると述べ、その日本の忠告に耳を傾けない米国に意見した。

ーー

実際どのように米国が親支反日的行動をとっていたかを、下記2人の米国人が教えてくれる。

ーー

(1)フレデリック・ウイリアムズの忠告

ウイリアムズは少年時代に外人部隊に所属し、その後は世界各地を放浪する冒険者的生活を続け、新聞で発表した経験から報道記者になる。

支那事変前の日本軍と支那軍にも従軍して取材し、正義感はどちらが持ち合わせているか、また共産主義の危険性などを警告する。

日米と米支の貿易についても商務省統計を使って事実を明かす。

ーー

「日本が負けたら、ソビエトがあらゆる国を支那貿易から締め出し、共産主義の垂れ幕の下に宝の山を運び入れるだろう」

「西洋諸国は反日で、この事実を考慮に入れない」

「ロシアの脅しが聞こえている」

「いままさに行動に移ろうとしている」

「日本はいまにも世界の覇権国(パワー)になろうとしているソビエトを阻止しようと一人で戦っている」

「我々が日本に1ドルを支払うごとに、彼らは20ドルをアメリカに支払っている」

「日本は1937年では、アメリカから41%以上を買っている」

ーー

また、1936年と37年の米国の対日支貿易額の細部にわたる統計資料

36年:対日出超額3179万1000ドル 対支入超額2681万7000ドル
37年:対日出超額8417万6000ドル 対支入超額5391万9000ドル

から、両年で対日出超額は5238万5000ドルの164%増加に対し、対支入超額が2710万2000ドル、10%増加を示す。

そして、「日本は西洋の工場で生産された農業機械類、鉄道資材など、無数のものを必要とした」

「アメリカ人が目覚め、外国の政治宣伝(プロパガンダ)の手先になることをやめれば、このビジネスに参加できる」と、真実に目覚めるよう訴える。

ーー

蒋介石の政治宣伝(プロパガンダ)については

「かつてなかったほど沢山の偽物写真がアメリカの新聞雑誌にこっそりと挿入されている」

「彼らは次々と人々に恐怖を起させようと、(それらを)実にタイミングよく発表(リリース)していった」

として、上海の爆撃で破壊された廃墟で泣き叫ぶ赤ん坊の写真を例示する。

ーー

「世界中に配布されているから、偽物だと論破するにはもう遅い」

「『無法行為』をしでかした『非人間的な日本人』への反感から、義憤が立ち上がってきた」

「このような写真は沢山ある」

「そして日本の敵は大変な名声を博している」

ーー

「没落し行く紹介石政府は絶望したあげく、アメリカ人が結果として干渉してくることを期待して、まず同情を、それから援助を獲得しようとして宣教師たちにすがり寄った」

「宣教師がやろうとしたのは、アメリカ人からの寄付であった」

「彼らは軍閥の支配体制、泥棒性、いかさま性、不信性、道徳的堕落、野蛮性、ふしだら、賄賂といったことには言及しない」

「これらは役人にも大衆にも共通する支那人の日常生活である」

「彼らは『素晴らしい』ところ、哀れを誘うところ、同情を喚起するところしか言わないのだ」

ーー

「支那人は善意で貧しくて、西洋世界とキリスト教が彼らに与えられるものを評価し、あこがれている」と。

ーー

(2)ラルフ・タウンゼントの警告

タウンゼントはコロンビア大学卒業後、新聞記者、大学講師を経て外交官となり、カナダから1931年に中国に赴任する。

上海、厦門、福州で領事として2年勤務。

支那に対する知識をほとんど持たずに赴任した実体験から、支那人の生き方や社会観、国家観などが自分の国と著しく違うことを知った。

同時に米国が行っている援助や布教活動は全く無意味なものであると考え、外交官を2年で辞職する。

ーー

支那の本当の姿を知るのは宣教師、事業家、外交官らであった。

しかし、宣教師と事業家は本国からの援助や事業継続のために真実を覆い隠した。

外交官は美辞麗句の建前報告をする一方で、日本の脅威のみが誇張されたのだ。

ーー

タウンゼントは、支那の本当の姿を米国人に知らせる必要があるとして『暗黒大陸 支那の真実』(1933年)を書き上げる。

その後も大学講師の傍ら米国の極東政策のあるべき姿を示し、米国人の間違った日本観、支那観を執筆や講演・ラジオで糾すことに明け暮れた。

ーー

ルーズベルト大統領が進めている極東政策、なかんずく対日政策の誤りを質すものだった。

それゆえ、言論弾圧にあい、出版も放送も制約された。

それでも彼は、自宅あてに希望冊数などを寄せた者へ自著を配送する。

大変な窮状の中での生活を余儀なくされた。

ーー

さらにタウンゼントには、サンフランシスコのラジオ局から放送された原稿などを集めた『アメリカはアジアに介入するな!』がある。

この中で彼は、支那発信の嘘を米国が拡大発散していく状況を、軍隊の規模や商務省の統計などを活用して明らかにしている。

ーー

当時の米欧諸国は「狂犬病的日本軍国主義の恐怖にさらされている」という話で持ちきりであった。

それに対し、タウンゼントは「いかなる証拠があっての言い分か?」と訝(いぶか)しんでいる。

そして「最大限入手可能な中立国の資料を総合して弾いた兵力」を、支那225万人、ソ連130万~150万人と紹介し、同時期の日本の常備軍は列強中最小の25万人だという。

しかも、支那とソ連は合体し400万人の兵力と圧倒的優位な資源で日本に対処してくる恐れがある。

これでどうして「(日本が)世界征服を企てる」と言えるのかと疑問を呈する。

ーー

日本は「米国を脅したことは一度もない」し、「どこの国よりも米国に対して丁重であり、借金をきっちり返済する唯一の国である」と事実に基づいて言う。

軍国主義ばかりでなく、日本の印象を悪くするためにありとあらゆる偽情報、例えば最大の海軍増強国、独裁国家、未開の国、侵略国家などが流されているという。

他方で、「民主主義の支那」、「平和愛好国家支那」と称揚し、「孤立するアメリカ」と際立たせて、すべての原因が日本にあると言わんばかりの一色に染め抜かれた状況に言及する。

ーー

しかも、こうした「反日扇動は、支那の領土を保全しようとして起きたものでないことは明らか」という。

なぜなら、1895年(日清戦争)から1910年(朝鮮併合)までずっと日本が領土を拡張していた頃、「アメリカの新聞は大の親日」であり、西海岸の一部の新聞を除いて1918年(WW1終了)まで「心から日本を支持」していた。

実際、親日世論もあって日露戦争(1904~5年)時、クーン・ローブ社のニューヨーク銀行のジェイコブ・シフはかなりの額の融資を行っている。

ーー

タウンゼントはこうした真実を米国民に訴え続けるが、米国政府は、(日本を敵に仕立てる)政治的企みがもたらす悪意の宣伝に抗すべくもなかったのだ。

そして前述のウイリアムズともども、日本を好意的に報道したとして外国代理人登録法違反で囚われ、日米開戦数か月後から囚われの身となり刑に服することとなった。

ーー

今、米国の支那専門家や政治家が支那に対する敵対心を高めている。

しかし、ざっくり言えば、上述のように政治的思惑から放任してきたわけで、寝ぼけた話である。

日清戦争は支那の約束破りから起きたもので、日本はそれ以前から支那の狡猾に気づいてきたし、諸外国に警告も発してきた。

しかし、諸外国、特に米国は一向に耳を傾けないどころか、日本を悪者に仕立てて批判するばかりで、日本は孤軍奮闘する以外になかったのだ。

こうした状況は昔話ではなく、今でも南京事件や慰安婦問題などに受け継がれている。

ーー

支那・朝鮮人の誇大宣伝は真よりも偽の拡大をベースにしている。

対する日本は物事の真髄を指摘して、さほど騒いだりしない。

ところが、多くの米欧メディアは偽を騒ぎ立てる支那・朝鮮人に加担して、「日本=悪」という前提を固守しているように見受けられる。

ーー

それでもようやく「一帯一路」に関係する諸国が、支那の侵略的底意に気づき、その事業内容に疑義を持ち始めた。

米欧諸国は、これらの諸国よりも1世紀以上も長く支那と関わってきたのである。

日本人は、在日反日メディアによって、長らく支那・朝鮮人に関しては善意の人たちであると洗脳されてきた。

日本人が戦後、支那・朝鮮人によって誹謗中傷され続け、被害をこうむってきた事実を、日本人は積極的に世界に情報発信していく必要がある。

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コメント

>縦椅子様 本日も更新ありがとうございます。
>>何故戦前日本は孤立したか? マスメディアの恐ろしさ
 う~ん、この話は私の知見には全く無かった事なので、すっかり驚いているし、WGIPの影響は、当然の言乍ら、米国自身の世論操作にも、及んでいたのだと言う事が分りました。

 なんと、国民とは情報に関して盲目なのかが、好く分りますね。 然し、米国社会は、F.ウィリアム氏やR.タウンゼント氏の様な、真のジャーナリストと、思しき人々を輩出する潜在力を持って居るのだと言う事も、我々日本人は、記憶に止めて置かねばならないでしょう。

 では、戦前日本の間違いとは、何だったのか、と言う当然の疑問が浮かぶ上がってきます、何故それを突き詰めて考えて置かねばならないかと言えば、戦後のアメリカ社会もアメリカ人も、賄賂や色仕掛けに弱い、非理性的社会で有る事は少しも変わって居ないので、何時篭絡されて、可笑しな話になるか分らないからである。

 そして、その米国に73年間も、教育を歪められたことで精神世界までも支配されている日本社会も、影響を受けて居て、極端な個人主義に拠る犯罪が目立って来た、是は、「違法な事でも自己責任で行うなら、自分の権利だ」と思い込んで居る若年層から中年層が、散見されるからで、社会の価値観が戦前日本と比べて著しく劣化していると思います。

 是は「日本と言う国家は、本来どの様な国家であったか:と言う事を、歴史を歪められた事と、古文権を償却し、共産主義者学者や官僚を登用して来たからだろう。

 殊に歴史学に関しての偏向は、江上波夫東大名誉教授の様な、日本の皇室が、騎馬民族出自で瑠香の様な謬節を、国がその業績(何の業績だろう?)を認めて、勲章まで送って居る事で、教育界や歴史学会の腐敗・劣化は明らかであろう。

 こうした日本変造計画であるWGIPを、SF条約締結以後も日本に強制して来た、ロックフェラー亡き後、その支配下で伝統日本を貶め続け、以て、日本で銃弾無き共産革命を起こして国体を変えて終おう「=国民の総意で天皇制を終わらせ様」と言う、WGIPをとことん利用する心算の敗戦利得者達、即ち共産主義者達が、今まさに日本の立法府の中に公党として許されて居る事の異常さにも、我々は気付かねばならないでしょう。

 現状の米支戦争では、米国がシナを追い詰めて居ますが、是も、国際金融資本が、米国側に就いて居るカラ、つまり、経済面で反シナであるので米国が、思い切ってシナを斬り捨てられると言う現実は否めないだろう。

 その辺り、シナも良く分って居て、対米に142項目に亘る、「改善案」を提示したが、トランプ大統領の評価は、「あと、4~5項目が抜けて居る」と言うものだったが、その内容は明らかにして居ない。 

 然し、勿論その第一は、「習近平国家終身主席とその腹心である、王岐山副主席の政治界からの退場」であろうし、「人工島を4つも創って、コーザ・のストラ化した南シナ海の原状回復」「尖閣諸島に関する自国領土との主張の取り下げ」が、含まれて居なければ、東アジアのシナの軍事的脅威は。無くならない。従い、米国が、以前シナに拠って示された「シナと米国で、太平洋を2分して支配する」と言う提案を拒絶する心算なら、是等3つの「関係改善項目」が無ければ、到底受け容れる事は無いだろう。

 然し、相変わらず、用心しておかねばならないのは、「国際金融資本が、次にどんな手を売って来るか?」だろう。 彼らは常に世界の読みの先を走って居るから、現状を保って居られると考えるべきですから、この先の世界経済の発展の方向性によっては、日本が彼らの敵に成る可能性は大きい。

 その発端は、ルノー・日産の提携関係での不正発覚で、この提携関係の実態は、ハザール人であるマクロン大統領が、仏系ロスチャイルドの一員で有る音は明らかだが、サルコジ・オランドと言う前任の2人の大統領もハザール人だった事を考えれば、フランスのハザール支持者は、過半数を超えて居て、中枢部は既にハザール人のものになって居ると考えるべきだろう。

 そして、彼らは独と並んで、EUの枢軸国家でも有り、その背景となって居る、グローバリズムの信奉者でも有る。つまり、フランスは無政府主義者に、占領されているのである。

 そういう認識を持てば、この動きが米国のナショナリズムの動きとは、正反対である事に誰でも気が付くだろう、米国がナショナリズムナノは、英系ロスチャイルドが、世界の基軸通貨のUS$の発行権を握って居る、即ち、世界経済を握って居るからだが、この図式は米国の強大な軍事力無しには、成立しないのは、日を見るよりも明らかな事である。 

 ダカラ、仏系ロスチャイルドが、シナを唆して米国を保革分断して、何れシナの支配下に置こうとの目論見を持って居たのでは無いかと、云う疑いが、向けられているのだろう。

 国際金融資本は、迫害を受けて来た経験から、決して白人社会に対しては、警戒を解かない、そして、マスコミが国家の動向に齎す影響力も、果たす役割も、十二分に知って居る、ダカラ、この先のマスコミの動向を看て居れば、彼らの動きの方向性を知る事が出来るのではないだろうか。

 日本にも、嘗てのF・ウィリアム氏やR・タウンゼント氏の様な、真のジャーナリスト魂を持った、人物が、必要ではないだろうか。

米国は終戦後、日本に対して占領政策を施しました。
これがWGIPやプレスコードであったことは、今では周知のことと思います。

しかし、戦前の米国も、マスコミが報道統制をしており、一般大衆に正しい情報を与えていなかったと言われると、どう考えれば良いものかと思います。何しろ、戦後生まれの日本人である私は、米国ではマスコミが正しい情報を発信し、一般大衆は此を元に政治的な判断もしていた。それが、選挙に反映されていたと考えていたのですが、これ自体が大衆を誘導していたとされますと、どこに正義はあったのかと思うからです。

米国が支那大陸から来る情報を受けていても、その情報は支那の蒋介石と毛沢東によるもので、蒋介石と毛沢東が争いながらも双方で日本を貶める情報を発信していれば、日本が正しい情報を発信しても、米国ではまともな判断を出来なかったと思います。

さらにシナ共産党とソ連のコミンテルンは、日本にも米国にも深く浸透して影響を与えていたのですから、日本と米国は争うように仕向けられていた。
コミンテルンは誠に恐ろしい。
日本の国はまだまだ貧しかったから、理想に燃える人々は、此に騙されていたわけですが、日本が朝鮮や満州をよくするために努力していなければ、国内の生活はもう少し良かっただろうし、生活が良ければコミンテルンの跳梁を許すことはなかったのかも知れません。

また、米国でコミンテルンの活動がもう少し緩ければとも思いますけれど、買収(だけではなかったろうけれど)に引っかかればどうしようも無く、日本は米国民に的と認識され、戦争に引きずり込まれたとも思います。


米国は、日本の終戦後に蒋介石を見捨てたため、ソ連の支援を受けた毛沢東は支那を勝ち取りました。
それでも、米国は支那人を信用していた結果が、ニクソン大統領のピンポン外交に繋がったのでしょう。それが、今日の中共の繁栄に繋がったし、日本もまた中京を支援すれば儲かるとの尼毎に乗ったと思います。

その結果、中共はGDP世界第2位になって、このまま行けば米国も追い越せるとの見込みが付いたときに、一帯一路で世界の覇権をとれると考えたのでしょうけれど、一つの見込み違いが日米のAIIBへの不参加だったのかも知れません。
中共は日米が幾ら待っても参加を表明しなかったことから、やむを得ず日米抜きで一帯一路を進めてましたが、幾つかの部分で無理が表面化しています。そして、世界の覇権を握るとの野心が米国にもばれました。

米国が中共の危険に気付いたのはいささか遅いのですけれど、米国は大国ですからまだ間に合うと思いますし、日本は国防には役立たずの憲法をまだ捨てることが出来ていませんが、米国と日本が協力すれば中共の野望が成就することは無いと思います。

幸いにも、中共の属国である朝鮮半島に於いても、韓国の実態が明らかになってきましたので、米国は敵と味方を把握できたと思います。
トランプ大統領は、世界の警察としての仕事をしなければならないことを思い出すだろうし、この時に日本の国の姿を知ると思います。
日本の国は、此でやっと世界に正しい国として理解されるでしょうし、中共や朝鮮もまた真の姿を知られると思います。

余談です。
ちぐはぐに思われるかも知れませんが、2015年日韓慰安婦合意は、韓国の実態を世界に知らせる役には立ったと思います。

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