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2018年8月22日 (水)

日本では、メディアがテレビ・ラジオも支配しているので、洗脳はアメリカよりも容易である

ーー以下「ttensanブログ」より抜粋編集

日本人は基本的に朝日新聞英語版は読まない。

それで朝日新聞は、慰安婦について英語版ではいまだに意図的に強制連行や性奴隷という意味合いに取られるような言い回しを使っています。

つまり朝日新聞は、日本人に知られないような形で、慰安婦強制連行や性奴隷と言った嘘を吐き続けていることになる。

ーー

それで先日、山岡鉄秀氏やケント・ギルバート氏らが朝日新聞社に英語版での嘘表記を改めるように 要望書を出しました。

しかし朝日新聞社の回答は 「表記は改めない」 というものでした。

つまり、英語版ではこれからもデマの流布を続ける、と宣言したのです。

ーー

このことについて他のメディアは報じませんでした。

つまり朝日新聞のやっている反日宣伝活動をメディアが一致して守っている。

朝日新聞は、30年前日本共産党員の吉田清治を使って慰安婦強制連行を捏造し誤報した。

それがネット上で報じられたため、販売の現場では、捏造・誤報を根拠に「朝日新聞を購読しない」と言われて、拡販ができなくなった。

それで2014年、渋々、慰安婦強制連行が捏造・誤報であることを認めたものの、謝罪はしなかった。

ーー

朝日新聞社は、あわせて、海外向けにも英語で訂正記事を書いたと発表した。

しかし朝日新聞は、英語版に載せずに日本語版の朝日新聞webの記事にした。 https://www.asahi.com/articles/SDI201408213563.html 

その上で、検索では引っかからないように細工してあった。 

ーー

朝日新聞社は、英語でも慰安婦強制連行とかは嘘だったことを認める記事を配信したと言っていたわけです。

が、 海外の人からはほぼ確認ができないようにしていた。

さすがは捏造・誤報の朝日新聞ですね。

ーー

海外向けにいまでもデマの拡散を続けているのです。

ーー

このような朝日新聞を購読している人は、在日・反日勢力と同じ反日主義者なのでしょう。

朝日新聞の反日活動の一端を購読という形で支えている。

読者の中で、もし自分は反日ではないと考えておいでなら、朝日新聞を解約したほうがいいでしょう。

ーー

日本人やめますか?朝日やめますか?

ーー

トランプ大統領は 「フェイクニュースを国民の敵と呼ぶことにするI call the fake news “the enemy of the people”」 と発言しました。

すると米国のメディア350社以上が一斉にトランプ非難の記事を出した。

メディアが 「俺達が言論を支配している、逆らうやつは潰(つぶ)す」 という特権意識をもっていることがわかります。

ーー

テレビ朝日は、 トランプ氏の I call the fake news “the enemy of the people” との発言を

「私はメディアを「国民の敵だ」と呼ぶことにした」という字幕をかぶせて報道した。

・・・まぁテレ朝に限らず日本のメディア全社なんですけどね。

「トランプ大統領がメディア攻撃、メディア弾圧にでている、俺たちは言論の自由を守るためにトランプに屈しない」

日本メディアは、トランプ氏の発言をそういう話にすり替えようとしているわけです。

ーー

トランプ大統領は就任前から捏造・誤報(フェイクニュース)を批判していました。

これに対するメディアの真摯な対応の仕方は、捏造・誤報(フェイクニュース)を流さないことです。

ところがメディアは、日本ではモリカケ、アメリカではロシアゲート報道を一年以上も続けている。

どちらもきちんとした証拠がない。

「怪しい、だから黒だ」 とい言い続けているのです。

そして彼らが提出した証拠が否定されると「疑惑はますます深まった」と印象操作をする。

これでは国民の敵だとされても仕方ないでしょう。

ーー

米国メディアへの支那資本の参加はよく知られています。

つい先日も、米民主党女性議員の秘書が支那共産党の工作員(スパイ)であることが報じられました。

(女史は25年のベテラン議員)

女史はその事実が明らかになってすぐにその秘書を解雇しています。 

その秘書は「従軍慰安婦」をでっちあげ、女史に日本非難を繰り返させていたのです。

ーー

また朝日新聞がそうであるように、日本メディアが、反日宣伝を繰り返していることは疑う余地がありません。

民衆政治democracy国の議員は選挙で選ばれます。

国民をデマで洗脳すれば容易に議員を潰(つぶ)せる。

日本では、メディアがテレビ・ラジオも支配しているので、洗脳はアメリカよりも容易であるというわけです。

ネットが普及していなかったら 安倍総理もトランプ大統領もすぐに潰されていたでしょう。

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経済・政治・国際」カテゴリの記事

コメント

椅子様 本日も更新有難うございます
>>反日米メディアの背後勢力考
 結局の処、朝日新聞以下日本のメディアは、先進国と言われる日米欧に懸けて、存在しているレアシィ・メディア集団の一部なのだと言う事でしょうね 朝日はその急先鋒に過ぎないのでしょう。

 処で日本のメディアの構造は、読売新聞が日本のメディアの大元だし、毎日新聞や東京新聞は朝日寄りで反日度合が大きく、日本経済新聞は、風見鶏的で、日和見主義を通して居ます。その分、速報性が薄く、推定記事が多いので、「報道媒体としては3流」の誹りを免れませんね。TVのニュース番組でも、日経の記事を基にした解説は少ない筈です。

海外勢力が、彼らを支配して居る力の正体は、報道の生命線であるニュース・ソースでしょう、海外からのニュース配信が止められたら、毎朝、新聞を作る事すら難渋する事になるでしょう。処が、産経新聞ダケは独自のニュース収集網を手にして居る可能性が有ります。

 軍事は兎も角、政治や経済の情報の価値を、逸早く見出して、ロイターを創ったのは、ハザール系ユダヤ教徒、所謂アシュケナージでした。

 19世紀末の時点では、未だ経済と言う分野が、将来国の評価の重要な指標になるなど、全く一般的な認識では無かったのですが、取り敢えず、株式制度が施行されて、株式を通して投資の手段化される様になると、その企業の先行きの業績予想が、株価に反映する現象が次第に顕著になり始め、購読者層を急増させ、株価に重大な影響を齎す、重大な事件、戦争や天変地異等、情報への要求も大きくなって、情報が商品となってう理解され、背信会社は、情報産業となって独立しました。

 つまりは、情報産業事態が、アシュケナージのものだったのです。 後発でも早期に立ち上げた、AP、AFP等は、独自の情報取集網を持って居たかもしれませんが、戦後の世界経済が膨張して、世界を覆う様になると、ロイターの提供する情報は、後発で独自の情報網が無い、報道機関は自ずと、ロイターに依存するしか無かったのでしょう。

 日本の場合、時事通信社と共同通信者と言う2つの外信供給会社があって、大都会を中心とした、主要6紙と、多くの地方新聞は、この2つの外信を仲介する通信会社から、情報を買って居たのが現状でした。

 処が、当初数十万~百万円近くしたPCが、あれよあれよい間に、値下がりし始め、其れに連れて、インター・ネットが急速に普及して一般の消費者も情報入手法を、新聞屋TVと言った、 レガシィ・メディアに拠らずに良くなりました。

 すると、共同や時事と言った、外信を仲介して居た通信会社を通さずに、直接、ロイターやAPの配信記事を紙媒体を通さず読める様になって、紙新聞は、急速に衰退し始めています。 オソラク数年の後には、消滅するか、生き残ってももっと小さな規模になるでしょうね。

 で、本論である、世界のメディアの背後に居る勢力ですが、当初は、情報系がアシュケナージ発のもので、国際金融集団もシュケナージが 主力な事から、類推で、世界の報道・情報は、国際金融団が全て握っており、操作しているかの様に謂われて居た時期が有りました。

 然し殊日本に着いて言えば、日本を抑圧すべきだと考えて居た、ロックフェラーは、非ユダヤ系のWASP「=White. Anglo-Saxon Protestant」の筈です。 そのロックフェラーがシナと共謀して、人民元を基軸通貨のUS$に代えようと言う企みを持って居た事に、リーマンショック後3~4年に亘って、気が付けなかったのは、英系ロスチャイルドが、ロイターを完全支配できていない事曽示すものでしょう。

 それに、アシュケナージの支配者とされるロスチャイルドですが、英国系とフランス系、イタリア系とあって、全く別の組織だと聞きますし、一部は相互に反目もあって、然も、ヘブライ系ユダヤ教徒「=元々のユダヤ人」である、スファラディは、スラブ系白人のハザール人とは全く別の民族意識を持って居るので、ハザールの天敵であるスラブ人国家のロシアと、反ハザールで共闘して居る可能性もあります。

 アシュケナージもナチスの「民族殲滅」の様に、ハザール人全体の問題なら、一致団結するでしょうが、例えば、イスラエル建国などは、決して、全アシュケナージ賛同を得たわけでは無く。英系ロスチャイルドが、全資金を出して行った戦争です。 後世「第一中東戦争」と言われて居ますが、英国や仏国は、極めて狡猾な手を使って、英系ロスチャイルドの目論見を潰しに懸って居ます。

 すなわち、双方に、味方をする様な事を云って、実は、高見の見物を決め込んで居たワケで、英系ロスチャイルドのリーダーシップの下に集まった、アシュケナージにとっては、多くの犠牲を払いましたが、結果的にめでたく建国戦争になりました。 

 一方同じ時期に、ソ連内の共産党の主導権争いに、勝利したグルジア人のスターリンはウクライナに棲んで居た、ハザール系の農民を、ロシア人の意図的な民族殲滅政策「=小麦を強制的に徴発した」に拠って、数百万人が餓死して居ます。(ポグロム)、是は、アシュケナージを毛嫌いするスラブ人やスファラディの策謀と考える事が出来ます。

 ですから、ユダヤ教徒もアシュケナージも、ピンからキリまであって、決して一枚岩では無いと言う事です。 では現在、日米をフェイクニュースで掻き回して居る、マスコミの背後で金を出している組織の出自とはなにか、と言えば、ジョージ・ソロスの様にユダヤ系と関わりが有るだろうが、正直言って、判らない、と言う他は有りません。

 唯、英系ロスチャイルドが握って居る国際金融団は、その乗っ取りをロックフェラーと画策して廉で、今の処、シナを敵と見做して居ます。 つまり、日米の味方ですが、情報を操作している連中は、オソラク、国際金融団とは別の組織で、世界を白人支配下に置こうとしている勢力で、是をグローバリスト「=地球主義者」と呼んで居ます。

 彼らは。共産主義でも急進的な事で知られた、トロッキーの無政府主義「=アナキズム」を理想とする、「国家否定」論者で、既成の伝統や歴史を悉く粉砕して、ゼロから、始め党とする危険な思想集団です。

 何故、危険かと言えば、人間を構成しているのは、生まれ落ちてから死ぬまでの喜怒哀楽や経験だけでは無く、育った社会がその人間に与えた、その社会に順応して、寧楽(なら)に、暮らせる為の常識が大きな意味を持って居るからです。 是を、問答無用で破壊し無かった事にしよう、と言う考えに同調するのは、その社会で、居場所を見つけられなかったモノ「=ドロップアウトした人間」だけでしょう。

 然し、彼らは破壊が済んだ後、壊した社会を上回る社会など絶対に造る事が出来ない。 何故なら、彼らは「何故社会が安定して居たのか」と言う視点を持って文明を評価できていないからで、彼らには、破壊しか出来ない。

 彼らが最も、忌み嫌う国、其れが日本です。 何故なら日本の真実の歴史を知れば、正しく人類の理想の国家型だからです。

 君主が民を元元「=オホミタカラ」と認識し、「威力分離」を行って、権力を栄枯盛衰の時の流れの法則に委ねる一方、権威の王は只管、オホミタカラの寧楽を願って、日々祈って居る。 そう言う中で、形成された、為政者と民衆の間に生まれた信頼関係と、権威者の何処までも謙虚な振る舞いが、国家の政体の変革を許さず、世界一の永きに亘って、存続せしめたのです。
 
 国家の破壊、新生を謳い文句にするが、実は、世界覇権を狙って居る彼らにとっては、最も強力な、目指すべき理想の国家論ですからね。 社会常識の中の利己的成分が強い西洋やシナ・朝鮮社会からすれば、信じ難い国なのです。 

 尤も、そんな有り難い常識の社会に首までどっぷりつかって居る日本人には、気が着けない事でもありますが、シナ・朝鮮人は、戦後其処に着け込んで、70有余年に亘って工作し、不正な状態を造り上げてきました。 

 然し、その状況も近年、国民がインターネットを通じて周知する事態となりつつ有り、今迄騙し仰せて来たな国民が覚醒しつつ有り、何より、侵略する側の主勢力の国の信用が破綻し、経済もその脆性だけが目立つようになりました。

 これらは、皆我ら、日本人のご先祖様、大神さまの思し召し、お仕組みのご加護であろうと、私は思います。

朝日新聞を初めとする、日本の新聞の正体見たりという感じです。
日本人には32年間もの間、誤報(実際は虚報)で出鱈目があったように洗脳し、それがバレたら日本人には誤報だといいつつ、碌な謝罪もせずに言い抜けました。

もし、これが政治に関するものなら、新聞社はどのように対応するのかは、モリカケ問題についての報道を見ていれば分かります。
碌な証拠もないのに、国の金を誤魔化した籠池泰典の論理を全面的に信用して、安倍首相が嘘をついていると言い、首相が反論して説明しても疑惑はますます広がったとして国民を誘導する態度は、32年間の誤報とは大きな差があると思います。

慰安婦問題の誤報の訂正は、日本版の新聞のみで英語版の訂正は、山岡氏やケント・ギルバート氏が要望書を出すまで日本人には分からないものでした。
そして、朝日新聞社の回答は「表記は改めない」とのことでしたから、その態度には新聞社という報道に携わる立場とはほど遠く、その会社の目的を放棄したものだと思います。
しかも、グーグルの検索に掛からないようにしていたとのことですから、さすがは新聞社で商売敵をも欺すものでした。
こんな新聞を昔は読んでいたことに対して、誠に悔しく思います。

新聞は、もはや報道によって情報を伝えるものではなく、国民を欺いて新聞社の意向に誘導し、日本の政治を誤った方向へ導くものだとしか考えられなくなりました。
これは、新聞紙だけでなく、マスメディア全体がそうなのだと言っても良いと思います。

トランブ大統領はNYタイムズに勝ち、安倍首相は朝日に勝ったと言いましたが、フェイクニュースは国民の敵ですから、この戦いはまだまだ続くと思います。

放送法の改正とNHKは民間放送に移行しなければ、日本国民は日本の敵に受信料を合法的に徴収されるという馬鹿げた状態にあるのです

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