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2018年8月29日 (水)

在日・反日勢力よ、君達の〝魂胆〟は既にバレている!

ーー以下「余命ブログあまむし④」より抜粋編集

NHKディレクター・記者諸君には、国民から視聴料を徴取している以上、正しい取材に基づいた事実の報道を為さねばならない義務と責任がある。 

NHKの報道の目的は、日本国民の平和と幸福に寄与するものでなければならない。

ーー

つまり、国民は、NHKに、一部の人々の既得権を守り、一部外国勢力の利益を守るための「偏向報道」を許してはいない。

それは「政治宣伝(プロパガンダ)」であって、「報道(ジャーナリズム)」ではないからである。

われわれ国民は、このような「偏向」を、断じて許さない。 

ーー

しかし、ネット上の報道によると、NHKは、日本国民の平和と幸福を侵害する「政治宣伝(プロパガンダ)」を繰り返してきている。

それゆえネット上では、「反日NHK」として認知されている。

報道機関ではなく、在日・反日勢力の「政治宣伝(プロパガンダ」」機関になっている。

少なくともネット上ではそのように認知されている以上やがて、多くの国民がそのように認知することになろう。

これはNHKが遠からず淘汰されることを意味する。

ーー

日本民族は特に他者から奴隷扱いされることを嫌う。

それは大東亜戦争によって、日本が、数百年間続いた白人らの植民地支配を、一気に打開した事実を見れば分かる。

確かに先の大戦で日本は負けた。

しかし、その後、世界から、植民地支配が一掃されている。

ーー

大日本帝国の敗北から、アジア諸国、インド、中東諸国、アフリカ、中・南米諸国に至るまでが、瞬く間に独立を勝ち得た。

そして、勝者の白人諸国は、世界中の植民地を失ったために、貧乏国になっている。

大日本帝国政府は崩壊したが、帝国が開戦時に掲げた「アジアの植民地解放」の戦争目的は、達成された。

ーー

これまで、言論・メディアを支配することで、日本人を支配したつもりになっていた在日・反日勢力は、日本人を甘く見ない方がよい。

ーー

「2018/08/21アラカルト①」にて、「直樹」氏が興味深い情報を提供されている。

TBS社長【井上弘】語録。

「テレビは洗脳装置。嘘でも放送しちゃえばそれが真実」(1998年 新人の入社式にて)

「社会を支配しているのはテレビ。これからは私が日本を支配するわけです」(2002年 新人の入社式にて)

「日本人はバカばかりだから、我々テレビ人が指導監督してやっとるんです」(2003年 新人の入社式にて)

「君たちは選ばれた人間だ。君たちは報道によって世の中を動かす側の人間。対して一般国民は我々の情報によって動かされる人間だ。日本は選ばれた人間である我々によって白にも黒にもなる」(2010年 新人の入社式にて)

ーー

日弁連のHPより抜粋。

メディアによる権力監視を一層強化するために、自律的に多様な報道を行うことが促進される仕組みを構築すべきであること 

インタ―ネットの普及により、誰もが自由にニュースを発信できる社会は、言論の自由や知る権利を充実させる一方、無責任あるいは悪意あるニュースが氾濫する危険がある。

このような社会であればこそ、既存の新聞、テレビ、雑誌などの組織メディアが責任ある報道を発信する意義が大きくなっている。

ーー

日弁連やTV、新聞、雑誌は利害が一致している仲間ですね。

ーー

今回の日テレの世界仰天ニュースで960人の会が弁護士たちに因縁をつけているかの如くシナリオを描き、後悔してるかのような印象操作をした。

メディアによる日本政府の権力監視といいながら自分たちの都合で、こんな簡単なことをネチネチと捏ね繰り回して日本を牛耳ってやると宣言してる。

ーー

日弁連は正義を気取ってる。

TVではくだらないバラエティー番組や、偏向報道で肝心なところは報道されない。

祝日に国旗をあげるのが恥ずかしいような風潮だ。

TVも新聞も日弁連もいかれてる。

ーーここまで抜粋。

「直樹」氏御指摘の通り、TVも新聞も日弁連もいかれている。

ーー

そもそも、「メディア」が作られた目的は、「事実を報道する」為ではなかった。

その目的は、発信者の意思に沿うように読者を「洗脳」することにあった。

発信者とは、メディアを支配する人々のことである。

日本では、在日・反日勢力ということになる。

ーー

TBS社長は、「私が日本を支配する」と公言している。

しかし、彼とて、国際金融資本の「手下」に過ぎないのである。

つまりメディアはひたすら国際金融資本のために国民の洗脳に励んでいることになる。

ーー

それでは国際金融資本は何を目指しているのか。

ハザール人金融資本は、日清・日露戦争に資金を提供して、巨利を得ている。

その経験から、ロシア革命、世界戦1・2を起こすことに成功し、世界を手に入れた。

世界中で、共産主義がはやり、それがだめだと人々に理解されるてしまうと、今度は地球主義(グローバリズム)一色となった。

これは、報道がハザール人金融資本の支配下にあることを示唆するものだ。

ーー

その思想はハザール人(ユダヤ教徒)が「国家を持たなかった」ことに起因する。

米国(当時ハザール人に支配されていた)の目的は、欧州戦争参戦と、ソ連支援、支那の共産化、日本国破壊が主な目的だったと言える。

20世紀の100年間は、共産主義、地球主義(グローバリズム)による国境破壊の全盛期であった。

諸国民にとっては、苦難の月日であった。

ーー

ネット環境を手にした諸国民によって、ようやく、ハザール人支配の流れが一転しだしたのである。

ロシア民族主義を掲げるプーチン大統領、日本再生を掲げる安倍首相、アメリカファーストを掲げるトランプ大統領が選出されたのだった。

大国のロシア、日本、米国の国民が目覚め始めた結果である。

ーー

世界の既成メディアは、プーチン、安倍、トランプを、「悪者扱い」して叩いている理由はここにある。

この三人は、地球主義を広め利益を独り占めしていた国際金融資本にとって、極めて都合が悪いのだ。

ーー

各国民が民族意識を持ち始めたため、「EU解体」「共産支那解体」「地球主義解体」という民族主義が急速に復活しだした。

(共産支那は言語・文化の異なる異民族による多民族国)

ーー

日本においては、戦後社会の政財界、教育界、言論・メディア、法曹界を支配してきた在日・反日勢力が急速のその力を弱めている。

それは「日弁連」「パチンコ業界」「マスコミ」等の崩壊となって現れている。

この流れはもう元には戻らない。

流れに逆らえば逆らう程、国民からの反撃を食らい、苦しむことになろう。

ーー

有事において、「反日工作」「利敵行為」、並びにそれに加担し協力する行為は、「外患誘致罪」により、処罰される。

もしくは、自衛隊によって殲滅の対象とされる。

ーー

「メディアが国民の計画的支配者」であると、重々自覚している事については、「TBS社長(井上弘)語録」なるネット上の「噂」が、簡潔に示している。

「メディア」はこのような暴露に接して安眠できなくなっているのではないか。

「メディア」で飽食をむさぼっている人達は、自分らが国民と自衛隊からの「標的」になっていることを覚悟しておいたほうが良い。

ーー

「国民を欺く行為」は、必ずや国民の知るところとなり、国民から仕返しされる。

自分が蒔いた種は、自分で刈り取らねばならない。

この「因果の法則」を無視する人は、「科学的法則」を正しく理解する事も応用する事も出来ない。

故に大きな事故を招く。

ーー

人間社会の諸問題も、無数の要因が複雑に絡んでいるにせよ、全てそれなりの「原因」が必ずあるのである。

その「原因」を隠したり、誤摩化しても、何時かは問題は表面化する。

自分で作った「原因」による結果からは、誰も逃げられはしない。

ーー

日弁連やメディア等の「在日・反日勢力」は、「情報はメディアの専門家が収集、分析、発信すべきもの」と考えている。

事実を報道するためには、事実に真摯に向き合う必要が出てくる。

ところが、記者が特定の思想や意志によって、事実を見ると、異なった見解が生じることになる。

つまり、事実であっても、表現の段階で、どうとでも〝操作〟可能になる。

ーー

つまり、「メディアを支配する者が、この世界を支配する」ことになると言っても良いのである。

これが「メディア」を作ったもう一つの〝目的〟と言えるだろう。

ーー

そもそも民衆政治国においては、「国の権力」は、民衆の手の内に存する。

民衆が選挙した代議士による国会で法が作られ、法が守られているかを司法が検証し、内閣が法に基づいて行政を行っている。

在日・反日勢力が多用する「権力を監視する」なる言葉は、権力を自分たちに都合よく操るための「政治」用語に過ぎない。

ーー

日本国憲法には、政府は、「国民を統治する、国民による、国民のための政府」であるとされているからだ。

政府は決して国民の敵ではないのである。

ーー

報道(ジャーナリズム)精神を持つのであれば、社会の「闇」となっている、「国民を洗脳し、国民を支配しようとする勢力」を報道すべきだろう。

それら勢力こそが、「国民の敵」であり、報道記者の「監視の対象」でなければならないのである。

そこを間違ってはいけない。

ーー

在日・反日勢力に支配された「メディア」や「日弁連」こそが、「日本国民を支配しようとする闇の権力」なのである。

ーー

報道記者らは誰一人「日本国民を支配しようとする闇の権力」を監視してこなかった。

それ故に、ネット環境を手に入れ、その闇に気づいた国民が、ようやく、国民を選挙に依ることなく支配しようとする勢力に対して、抗議の声を上げだしたのだ。

在日・反日勢力よ、君達の〝魂胆〟は既にバレている!

(あまむし)

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コメント

>縦椅子様 本日も更新有難うございます。
>>ジャーナリズムの王道
 我々国民側も、ソロソロ、国民の敵の構造を周知に懸っても良い頃だと思います。

 先ず、ネットで国際金融資本と呼んでいる集団ですが、確かにその歴史からいって、ハザール系ユダヤ教徒が、11世紀に元から国を追われ、キリスト教徒が、戒律で、金融業を営めないのを良い事に、金融業を独占して、少数民族乍ら、プロイセンで力を着けます。

 欧州の王侯貴族間のゲーム感覚の戦争を、実際に戦争の勝ち負けを賭博の対象とした為に、急速にその力を伸ばし、且つ戦争を金にする手法を学びました。 この手法を使って、第一次、二次大戦を起こして、彼らは終に世界の覇権を握って終った。 支配下のソ連と米国を上手く操作して金儲けしましたが、共産主義者の利己主義の為に、ソ連を始め東欧諸国は、全て崩壊し、自動帝に米国が、世界覇権国になりました。

 然し、ハザール人には、已然として安住できる国が無かったイスラエル建国も試みたが、国家となると、寧ろ、大国の軍事力の影響を受けて終う事を知った。 それ故、国際金融団も、次第にその結束が解け、主家のロスチャイルドも、3つに分裂して、時には反目する様になっている。

 3つに分かれたのは、管理する資産の持主に拠ってだが、流石に、米国の前の世界覇権国である英国が、その資産量と嘗ては、世界に広げた植民地に拠る大英連邦のコネクションから、英系のロスチャイルドが、国際金融資本の不動のトップの座に今も座って居る。

 然し、国際金融団の構成は、英系ロスチャイルドがトップではあるが、つい、近年までは、ロスチャイルドの投資のお蔭で、石油で巨万の富を築いて、アメリカン・ドリームの象徴のように称えられている、ロックフェラー一族が、現代文明の原動力になる石油を、殆ど独占して居た事で、国際金融資本の中核を形成して居たので、当然。その発言力は強かったが、何故か、ロックフェラーの当主が米国の大統領になる事は無かった。

 是は、米国の通貨であるUS$が、世界の基軸通貨化したのが、ロスチャイルド以下、ハザール勢力で有るからには、国際金融曽本が、その勢力を維持する為には、通貨発行権を握って置く必要があったからで、もし、非ハザールで、国際金融団体の中核を占めるロックフェラーが大統領にでもなったら、通貨発行権を国有化される恐れが出て来るからだったろう。

 つまり、国際金融資本の組織は、石油利権の実業集団と、US$の発行権を軸に経済を牛耳る集団の2重構造に近かったわけです。

 其処に、EUを結成した、独・仏・英・伊・西・・でしたが、抑、国境を取り払う経済的メリットを主張したのは、共産主義の中でも急進的な無政府主義者「=アナキスト」でしたから、EUは、最初から極左集団であった可能性が高いのです。

 殊に、独のメルケル首相は、所属こそキリスト教民主党ですが、生まれも育ちも、共産主義の東独出身ですし、彼女を見出した、前首相のコールも有名な共産主義のシンパです。

 そのEUが、US$の世界支配状態に、異議を唱え、石油代金の決済をユーロダラ―で行う旨、言いだしたら、共産シナも右へ倣えで人民元での決済を言いだしました。

 是に危機感を持ったロスチャイルドは、CDSと言う詐欺的な金融商品を販売して、計画的に破綻させ、英・独を除く、EU構成国の経済を破壊しました。 是に、仏糸と伊系のロスチャイルドが激高しましたが、後の祭り、独に、ギリシャの面倒を看させるのが精々だったようです。

 処が、ロックフェラーが実は、このどさくさに紛れて、US$を破綻させて、代わりに人民元を基軸通貨にし様と企んで居る事を、仏系ロスチャイルドから指摘され、英系ロスチャイルドの4年間に亘る精査の結果、事実と判明、12年6月に、開催した会議で、ロックフェラー一族は、除名・追放の目に遭います。

 是で、世界に、大きな影響力を持って居る、国際金融資本の日本に対する姿勢が大きく変わりました。何故なら、失脚したロックフェラーこそ、ポーツマス条約締結時に、小村全権に満州共同開発を持ちかけ、一蹴されてから、始まった、反日の中核だったからです。

 戦後のマスコミに拠る日本の支配体制が言われて居ますが、その背後に居たのは、ディビッド・ロックフェラーと、ブレジンスキーやキッシンジャーだったのです。

 今やこの3人中生きているのはキッシンジャー一人だけ、然も、英系ロスチャイルドは、WGIPにも関与して居ないし、戦前の日本人の官僚や軍人が、多くのハザール人の命を救ってくれた事を知って居るし、恩義にも感じて居ます。

 ダカラ、麻生さんの会社と、ロスチャイルドとは、資本的に繋がって居るワケで、最初は、内閣再登板の話は、麻生さんに来た話でしたが、麻生さんが既に70を超えて居た事を理由に断り、代わりに、安倍さんを推薦して、了承されたと言う流れが有ったのです。 正に、国際金融組織の「対日警戒派・石油利権派」のロックフェラーに拠って、首相の座から引きづり下ろされた、安倍さんに取っては、僥倖です。

 安倍さんの第一の仕事は、リーマン・ショックで生じた6京円もの、不良債権の処理に協力する事、即ち、ドルの基軸通貨体制を支持する為に、日本円の増刷をせず、デフレ解消の時期を先延ばしにする事でした、もし、日本が円を増刷して居たら、ドルが暴落した可能性が有るからです。

 勿論、金融団は全力で、安倍政権を支持しました。 ですから、1万円を割り込んで居た株式は、あっと言う間に、1万5千円代を回復し、海外に生産拠点を移して居たメーカーも、海外の工場では消費財を、国内では、資本財を生産すると言う「棲み分け」システムを採用して、国内の雇用が、目覚ましく改善しました。

 こういう流れをマスコミは一切報道して居ません、然し、ネットで国際情勢を追いかけて居た人なら、常識の様な話でしょう。 つまりは、誰でも、情報さえあれば、分る話なのに、是を全く伝えない。

 それは、誰かに忖度して居たカラに違いないわけで、その相手が、国際金融資本と思わせて、実はロックフェラーだった、と言う事です。そのロックフェラーは、既に異界の人ですから、情況変化に気が付けず、自分の利権を護って居る心算なのでしょう。 呪縛は解けて居るのです。
 
 TBSの井上が、天下を取った様な気で居た様ですが、日本のマスコミの大元は読売系だし、多分、朝鮮人の思い上がりでの先走りでしょう(嗤) 安倍さんが再登板の冒頭に掲げた、「日本を取り戻す」と言う、大目標を完全に理解した人が少なかった事は、この頃のネット言論を看て居れば、如何に情弱が多いかが、分ります。

 「権力の恣意を跳ね除け、国民の為に、真実を報道する」、是がジャーナリズムの王道でしょうが、そのジャーナリズムの会社の社長が「天下を取った、世の中を動かして見せる」って、まるで、権力を握ったつもりになり、其れを億面も無く、公言する。 この時点で、日本のジャーナリズムの王道は、完全に失われているのです。 

自分達の保身や会社の収益の為に、使命である筈の、真実の肝心な部分は一切報じず、日本国の危機にも、警鐘すら慣らさない。 気楽な反日番組を流し続け、攻めて来ると思しき国に、忖度して、寧ろ、日本が共闘して行かねばならない米国を貶めようっとする。 この真実の姿を知れば、誰でも「マスコミは国民の敵だ」と認識するでしょうね。

 特にNHKは、冒頭で、「あまむし」さんが仰有って居る様に、剰え、国民から受信料を徴収し、国税から同額の補助金を毎年貰って居る身で、この様な売国的行為を永年やって来た事は、ネットを手にした国民は、薄々知って居ますから、放送法改正法案が通ったら、先ずはNHKの解体・改組を望むでしょうね。味方は、オソラク、誰も居ません。

NHKは放送法によってその目的が示されているにも関わらず、偏向報道を行うことで業務目的を逸脱している。
しかも、収入の多くを受信者から徴収しており、これによって職員の給与としている。この場合、給与の基準は受信者から徴収しているのなら公務員並みと考えるが、これを民間放送局職員以上と考えている。それなら、民間企業となれば良いのだ。

民間放送は、経営を自社で行うから場合によっては倒産する可能性もあるが、NHKは受信料で賄うことから経営は安定している。
NHKが公共放送の目的を忘れる一方で、職員に過度の給与と福祉を与えるのなら、受信料による経営を止めて、民間放送となれば良いと考える。

民間放送においても、日本人を自社の希望通りに誘導するというのは間違いであり、この様な勘違いをする放送局が出来するのは、電波を安価に独占させてきて弊害である。
地上波の電波は独占させるものではなく、国民の財産を使用させるとの考えの基に、使用料をオークション等によって決めて、現在よりも国民に電波使用料を還元させれば良いと考える。

日本のためのニュース報道は、新たに平等且つ公平な会社を立ち上げても良いし、政府で民間放送局の放送時間を買い上げて、変更することのない報道番組を作れば良い。

なお、報道は日本人のための内容が必要であり、そのためにはこれに携わるスタッフは、日本民族に限る必要がある。
今のNHKは、これすら出来ていないように思うのだ。

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