無料ブログはココログ

« 長期戦になればアメリカの経済動員により日本もドイツも勝利の機会はない | トップページ | 今日、支那の経済力が増大しているが、北京はワシントンに代わって世界に公共財を提供できるであろうか? »

2018年6月24日 (日)

今や、巷間、反日誤報新聞社の崩壊を待ち望む声であふれている

ーー以下「宮崎正弘ブログ書評」より抜粋編集

長谷川煕『崩壊 朝日新聞』(ワック)

長谷川氏は朝日新聞社内にあって、役員を巡る、あるいは路線対立による社内の抗争、大物記者等の履歴をつぶさに目撃してきた。

朝日記者の意識構造は、外部から理解しようとしても難しいのである。

ーー

戦前、彼らはマルクス主義者だった(と思われる)。

しかるに、なぜ、大東亜戦争を鼓吹する軍と共同歩調が取れたのか?

この不可解な朝日記者の意識構造、いわば『記者精神』は、戦後の朝日記者にも宿っていた。

本多勝一や松井やより等がそうだ。

ーー

朝日記者・尾崎秀実は、ゾルゲに協力して日本の大方針を北進から南進に誘導した。

かれはコミンテルンの女スパイだったスメドレーと上海で同棲していた。

戦後アメリカでスパイである証拠が見つかり、出頭命令が下りるや、スメドレーはロンドンへ逃亡、その夜、死んだ。

ーー

尾崎はスメドレーと同棲中の上海で、ソ連のスパイ=ゾルゲと出会った。

コミンテルンの工作員と思ったが、ゾルゲはソ連のスパイだった。

やがてドイツの記者という仮面を被ってゾルゲは日本に赴任し、尾崎と再会、日本の大方針を北進から南進へと誘導する。

ーー

その現代におけるソ連の対日工作、「日本下げ」の工作を実行したのが朝日記者・松井やよりであった。

かの「国連の名を辱める文書」、つまり性奴隷とかの国連の名を騙(かた)る偽造文書「クワラスワミ報告書」を作り上げたのだった。

「『大勝利よ』と松井やよりは電車の中で声をあげた」(p116)

ーー

この出鱈目報告に国連人権委員会は「留意する」とした。

そしてアメリカは、人権弾圧国(共産支那)が理事をつとめる、そのでたらめさ加減に、ついに堪忍袋の緒を切ってこの6月に同委員会から脱退した。

ーー

松井は、左翼記者(ジャーナリスト)を世界中から東京に招いて、国際法廷を開催し、弁護人もつけずに先帝陛下を戦犯として有罪にしている。

本書では背後で従軍慰安婦をでっちあげた詐欺師・吉田清治とも深く繋がっていたことが明らかにされる。

ーー

「日本の過去そのものを条件反射的に単に『悪』と見るだけの、GHQ支配の戦後に」

「それに迎合して突然掌(てのひら)を返した朝日新聞の類型思考の罠(わな)に」

「松井も、ある時期からおそらく、自覚した社内処世術かどうかは分からないが、はまってしまったのだろう」(p126)

しかも松井やよりは「スメドレーを目指す」と言っていたのだ。

ーー

「(南進で)日本だけが負けても、尾崎にとってはそれでもよかったのだ」

「朝日新聞の紙面があれほど凄まじい『暴支鷹懲』『鬼畜米英撃滅』の紙面展開となり、そして軍部と足並みをそろえ得たのは」

「社内にたなびくマルクス主義の側とも、シナ事変、大東亜戦争の遂行では方向が一致したからだ」(p202)

(マルクス主義者は戦乱に乗じて革命を目指した)

ーー

「対米英開戦を、マルクス主義が社内に拡がる朝日新聞社がいわば拳(こぶし)を振り上げて軍部に強要していたのである」(p203)

ーー

その後も「政治目的のためには捏造誤報をする」という体質は改まらなかった。

秋岡なる北京特派員は林彪が死んで数ヶ月しても「林彪は健在」と誤報記事を書き飛ばした。

それでも第4の権力として記事一本で、首相・大臣の首を取り、剛腕をほしいままに振るえていたのだった。

2009年には朝鮮傀儡政権である民主党政権をメディアの力で作り上げた。

ーー

そんな栄華を知る記者らには改心のそぶりすら見られない。

今も「モリ・カケ」で捏造誤報記事を書きまくり、安倍首相おろしに狂奔して、完全に在日・反日勢力のアジビラと化すに至っている。

さすがに、ネット社会ではそんな捏造誤報記事が通用するはずもなく、朝日新聞は購読者を劇的に減らしている。

そして今や、巷間(こうかん、一般の人たちの間)、反日誤報新聞社の崩壊を待ち望む声であふれている。 

« 長期戦になればアメリカの経済動員により日本もドイツも勝利の機会はない | トップページ | 今日、支那の経済力が増大しているが、北京はワシントンに代わって世界に公共財を提供できるであろうか? »

経済・政治・国際」カテゴリの記事

コメント

>縦椅子様 本日も更新有難うございます。
>>コミンテルンの謀略紙朝日新聞の歴史
 私も朝日新聞の廃刊を待ち望む一人ですが、最近の朝日新聞の壊れ振りは、もぅ自暴自棄に陥っているかの様に感じ、年内に著しい衰退現象が明らかになり、来年の3月決算期には、業態の大幅な見直し「=業務縮小、人員整理」が行われるのではないかと思います。

 この現象の原因は、インターネットの急速且つ広範な普及で、其れまでの一方向的なメディアの情報伝達が、双方向で、然も多方面方容易に情報を蒐集できる様になった事で、新聞が伝えたくない情報、自社に都合の悪い情報は、取捨選択して「伝えない自由」を行使して居る事が判明したからでしょう。 亦、新聞の情報を基に、放送を行って居るTVにも波及して、次第に新聞は,、傘下のTV共々国民に信用され無くなって来た事が一番大きいと思います。

 勿論、インターネットの発達普及は、紙新聞の「遅い、高い、偏向している」と言う欠点から、若い世代から相手にされ無くなっていて、今や購読者層は、ネットを扱えない高齢者層しかいないと言う有り様ですから、世の流れだ、とも言えましょう。

 この現象は勿論世界的なものですが、一方で、左翼勢力の質的な変化を伴う退潮現象がお起こって居ます。

 その発端は、90年代初頭のソ連の崩壊が、契機になって、東欧共産国の急な崩壊劇が続き、ユーゴスラビアダケになっていた処へ、内戦が勃発し潜在して居た異民族、異宗教の内在的な対立が、表面化したコソボ紛争が起こりました。 其処へ米国が介入して、空爆を行い、多くの無辜の民が犠牲になりましたが、この現象が、欧州を2分して居た共産主義体制の終焉で有る事を考えれば、私は、是は、米国を陰で操って居るG勢力の金儲けのネタであり、亦、是も共産主義体制の反動現象だと思って居ます。 

 処が、暫くすると、旧東ドイツの政治集団が、ドイツ国内で台頭を始め、主に経済戦略を理由に、欧州諸国の国としての垣根を取り払って欧州全体を一つの国にする様な、E「U=ヨーロッパ経済連合」を結成して、台頭著しい日本を始めとする極東勢力の経済攻勢に対峙しようと呼びかけ、忽ち、12カ国の賛同を得て、大きな経済共同体が誕生しますが。

 然し実は、この裏で、共産主義の失敗を反省する処か、寧ろ、急進的な共産主義である、無政府主義「=アナキズム」が活動を始めて居たのです。 彼らは、米国と深く結びついて居る日本を除く、シナ・韓国に狙いを定めて、殊に、韓国を赤化して新たな、共産主義者同盟を創るつもりの様でした。

 この試みは、一旦、成功を収めますが、調子に乗り過ぎてユーロドルを、世界の基軸通貨にしようとする目論見を実行し始めました。 しかし、早期にそれに感づいた、現行の基軸通貨であるUS$の発行権を持つ米国FRBを牛耳って居る勢力「=G勢力」が、是を潰しにかかります。 

 それをやったのが、ディビッド・ロッゥフェラーでしたが、彼は、金融・証券の大規模な信用崩壊現象で有る、リーマン・ショックなる現象を現出し、米国の金融界を大幅に縮小する一方、EU各国に深刻な経済的ダメージを与えて、ユーロドルの基軸通貨化の芽を摘み取ります。

 然し、同時に彼は、共産シナの人民元を、ユーロドルと同様に、基軸通貨にしようと目論んで居た事が、G勢力の主、ロスチャイルドに知れてしまい、12年にG勢力から追放、15年に、102歳で死亡して居ます。

 亦、G勢力は、10年に現れた米国の民主党政権を利用して、「アラブの春」と言う紛争の種を、中東世界に蒔いて、「世界ン0民主化を図る:と言う大義名分を掲げ、その実、新たな金儲けのネタにしようとしましたが、その結果、EUは発生した大量の難民の移入で、社会が崩壊寸前になっています。 この辺りに、G勢力と左翼の乖離現象が見られると私は思います。

 現在は、ロックフェラーと企みを共謀したと思われる、シナの習近平終身主席と、「アメリカン・ファースト」を掲げる、トランプ大統領が貿易戦争を開始し、シナの膨張を抑え込もうとして居ますが、シナ側に着いて居る、赤化勢力が政権を握って居るドイツが、同じく赤化した欧米のマスコミや国連周辺機関の協力・謀略を背に、再び、冷戦時代の構図を復活させようとして居ます。

 ご紹介の記事を読んで行きますと、朝日は戦前も早くから、共産主義に傾倒して居た事が分ります。 然し、正面を切って思想を民衆に伝えるのではなく、政治的な謀略機関としての働きを重点にして居た事が分ります。その実態は、例えば、昭和11年に起こった2.26事件は、実は赤化した、青年将校のクーデター事件で有ったと分れば、朝日新聞がその裏で、青年将校たちを唆す様な行為をして居たのではないかと疑いたくなりますね。

 朝日新聞の創刊は、維新後の大阪で伊藤博文に御用新聞として見出され、その後、東京の新聞社を買い取って、東京進出を果たしますが、殆どは、小説と芸能ニュースをネタにした、政治的な新聞では無かったようです。然し。大正時代になると、社会問題に嘴を挟む様になり、急速に政治化して行きます。

 元々、政府の御用新聞として、規模を拡大したのですから、権力と結びつく旨みを知って居た事になります。 そう言う会社の価値観が、後に総理大臣乍ら、コミンテルンのスパイだった近衛文麿の政策ブレーンを務めるまでに信用された、コミンテルンの細胞、ゾルゲ事件の主犯として昭和19年に処刑された、尾崎秀美(ほつみ)元朝日新聞記者に行き着くのでしょう、つまり、「会社が儲かれば、国などどうなっても構わない」です。 

 ですから、朝日新聞の反国家的な振る舞いは、寧ろ、戦前よりも、戦後に先鋭化し、深化して居る様に思います。 記者も、殆ど確信的共産主義者で、松井やよりなどは。ゾルゲ事件のモゥ一人の主犯と思しき、スメドレ―に憧れて居ると公言して居たと言うのですから、何をか況や。

 まぁ、朝日新聞のみならず、朝日グループの稼ぎ頭である、TV朝日も、国民のTV離れの影響が、平均視聴率の漸減と言う現象になって現れて、ドル箱である大企業の CM出稿も漸減状態で、凋落している昨今です。

 こう言った、売国体質のマスコミを刷新する為に放送法の改正~NHK改革・電波オークションの実施に拠る新興勢力の参入を促すと、途端に、戦後体制の既得権者で有る読売新聞が反旗を翻し、閣運動を始める始末。 然し、斯うしたマスコミの行動は、自分達は国民の支持を以って今の座を占めて居る事を忘れて居る。

 亦、左翼的・売国的な官僚の一新を図って省庁改革を進めようとすれば、反国家的勢力と結びついた左翼勢力が、戦後築いて来た、違法な利権体制が白日の下に、曝け出されそうになっていますが、此方も、国民の信用が失われれば、一つ間違えば、暴動に至る様な不穏な情勢が築かれる事も想像して居ない様ですね。 

 この時期に、たった6年で、世界的な信用を築上げた安倍政権が、執権集団で有る事は、日本にとっての僥倖でありましょう。 日本の3万年に亘る先人達のご加護を感じますね

起こった成り行きを書けば長々とした文章になるでしょうが、要約をかいつまむと根本は、似非ユダヤに有り彼らが、マルクス・レーニンを仕込みインターナショナル(グローバル)を掲げ時代の流れを作った。
戦前の日本もその風潮に同調した非合法な共産主義者が、横行した。
共産主義が、相当ユートピアに見えたのでしょう。
しかるに大東亜戦争で朝日ペンが、国粋的行動に出たのも大日本帝国の消滅に有ったと思う。
米国に敗けることが解っていながら、戦争を煽り日本を疲弊させ終戦を迎えた。
戦後は、見ての通り似非ユダヤの手下らしく手のひら返し。
似非ユダヤGHQの方針を履行したと言えばそれまでだが、戦前から意図持って煽って来た戦争だけに日本を壊滅状態にしたことは、朝日ペンの犯罪である。
軍部に居た近衛もその一味と思える。
似非ユダヤの接点は、誰が担ったのか不明だが似非ユダヤの戦略であることは、歴史の流れと策略を考えれば間違いないと思える。
手法は、そうそう変えられるものでは無いから、バレやすい。
それでも一般人は、たやすく騙される。
だから今まで何度も似非ユダヤのトリックに騙されて来た。
そろそろ潮目が、変わるのではないかと思っている。
似非ユダヤの存在意義は、主要産業のエネルギーを握っていたからで、それが解消すれば、たやすくエネルギーを作りだせる時代に移行しつつある。
それが、実現すれば、似非ユダヤの存在価値は、無くなるのである。
どうやって独裁の地位に就けようか?
主要な根っこの部分が、今後独占できない様なフリーな状態になればグローバルを謳う必要もなく自然に開けていく。

起こった成り行きを書けば長々とした文章になるでしょうが、要約をかいつまむと根本は、似非ユダヤに有り彼らが、マルクス・レーニンを仕込みインターナショナル(グローバル)を掲げ時代の流れを作った。
戦前の日本もその風潮に同調した非合法な共産主義者が、横行した。
共産主義が、相当ユートピアに見えたのでしょう。
しかるに大東亜戦争で朝日ペンが、国粋的行動に出たのも大日本帝国の消滅に有ったと思う。
米国に敗けることが解っていながら、戦争を煽り日本を疲弊させ終戦を迎えた。
戦後は、見ての通り似非ユダヤの手下らしく手のひら返し。
似非ユダヤGHQの方針を履行したと言えばそれまでだが、戦前から意図持って煽って来た戦争だけに日本を壊滅状態にしたことは、朝日ペンの犯罪である。
軍部に居た近衛もその一味と思える。
似非ユダヤの接点は、誰が担ったのか不明だが似非ユダヤの戦略であることは、歴史の流れと戦略を考えれば間違いないと思える。手法は、そうそう変えられるものでは無いから、バレやすい。
それでも一般は、たやすく騙される。

朝日新聞の発想は、日本を悪い方向に行かせ、日本を貶めるためのことをするということが分かりました。

そして、自社に都合の悪いときには報道しないし、それよりまずいときには捏造の報道をすることになる程と思いました。

この新聞社は、これからも同じ態度だと思いますから、販売部数が減るだけだと思います。
で、発行を止める日が来るのを待ちます。

コメントを書く

(ウェブ上には掲載しません)

« 長期戦になればアメリカの経済動員により日本もドイツも勝利の機会はない | トップページ | 今日、支那の経済力が増大しているが、北京はワシントンに代わって世界に公共財を提供できるであろうか? »

2020年8月
            1
2 3 4 5 6 7 8
9 10 11 12 13 14 15
16 17 18 19 20 21 22
23 24 25 26 27 28 29
30 31