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2018年5月 6日 (日)

それは、長年北京の後ろ楯であった米「グローバル勢力」が、トランプ大統領との間で何らかの取引をし、北京から手を引いたからだと考えられ

以下「余命ブログ」より抜粋編集

ーー読者「あまむし」

2491 2018/05/02アラカルト①で

ーー余命

ほとんど北朝鮮関係が運営している朝鮮人学校について、朝鮮人学校補助金支給要求声明を発出した日弁連は対象となるだろう。

当初は現状の暴力団やくざと同様に幹部だけの口座凍結となるだろうが、状況次第で数百人規模にはなると思われる。

ーー

米国各省庁の壁がなくなっているだけではなく、ある省庁は指定したが、ある省庁は動かなかったということができなくなっている。

日本とはかなりの温度差がある。

ーー

指定となれば、売国奴確定であるから、日本国内におけるテロ三法が自動的にスライド適用され、有事愛国無罪の対象となる。

まあ、覚悟してやっているのだろうから、本望だろう。

ーー引用ここまで

この余命翁の指摘は以前からなされていたが、ここに来て現実味を帯びて来ている。

米国が、北朝鮮をテロ国家に指定、北朝鮮に対し経済封鎖政策を発動した。

にもかかわらず日弁連が「朝鮮学校補助金支給要求声明」をだした。

つまり、日弁連が「テロ支援」組織に該当することとなった。

ーー

米国は当然、「朝鮮学校補助金支給要求声明」を出した弁護士に対して「テロ指定」を行うことになるのだろう。

この処置は、日本のテロ三法に連動し、日本国内でも「テロ指定」される。

ーー

では何故に、「日弁連」はじめ「在日・反日勢力」は、日本国内において「朝鮮学校補助金支給要求声明」を出しても、許されると考えていたのか。

ーー

それは彼らが米国の「グローバル勢力」の庇護の下にあったからだろうと考えられる。

世界を動かしてきたのがこの「グローバル勢力」なのである。

この「グローバル勢力」の庇護があったからこそ彼らは、「反日活動」を好き放題して来れたのだ。

ーー

日本における反日活動は、73年前の日本の敗戦時に遡る。

占領軍「グローバル勢力」が日本弱体化政策を発動した際、彼らがそれに協力したのだった。

占領軍がラジオ・プレスコード(放送禁止語句)を策定して、彼らが言論・メディアの検閲を行った。

そして、旧体制に協力していたとして20万人以上の官僚・教員を追放し、彼らがその公職の地位を乗っ取った。

そして、武装解除した人々を凌辱し虐殺し、その財産を奪うようなことをしている。

ーー

どれほど卑劣な破壊工作活動を行っても、戦勝国の米国「グローバル勢力」が背後についているのだから、「怖いもの無し」だった。

ーー

その破壊工作は、在日・部落勢力が中心となって実行したのだった。

彼らは、米国「グローバル勢力」が、人工的に作り上げた旧ソ連、共産支那、南北朝鮮の「反日国家群」からの直接間接的支援と指示を受けていた。

そして彼らは、「日本国家破壊工作活動」を進めた。

そのための資金・情報・人員とう必要なものは何でも与えられた。

彼らにとって、日本破壊工作活動は「バラ色」に見え、我が世の春を謳歌していたに違いない。

ーー

しかし、米国では、「グローバル勢力」に対して、「ナショナリズム勢力」が黙っていた訳ではなかった。

水面下で「グローバル勢力」に対し米国民の反撃が始まっていた。

その結果は突如現れた。

2016年の米国大統領選挙で、ヒラリークリントンが大統領になるとのメディアの予想を覆して、泡沫候補と言われていたトランプ氏が大統領に当選してしまったのだ。

ーー

これは、米国民の「グローバル勢力」支配に対する反逆と言える。

ここに来て、米国内の力関係が完全に逆転した。

ーー

大統領就任直後から、メディアは「ロシアゲート疑惑」をでっちあげ、大統領を引きずり降ろそうとした。

しかしトランプ大統領は、国家安全保障担当の大統領補佐官に、ボルトン元国連大使を就け、国務長官にポンペオ元中央情報局(CIA)長官を当てた。

これは、「グローバル勢力」との闘いに、「勝利」したことを物語っている。

なぜなら、この布陣は、「グローバル勢力」が強力に反対していたものであったからだ。

ーー

この布陣によって、北朝鮮を「テロ支援国家」に指定し、国連安保理の対北制裁決議を勝ち取ったのだった。

その結果北は、公海沖で外国籍タンカーから石油の瀬取りもできなくなり、石油がひっ迫し、北京のパイプラインに頼る以外なくなった。

さらには、この4月20日にワシントンで開かれたG7財務大臣会議で、北の貿易に協力する国に対する金融制裁決議がなされた。

ーー

それで北経済は立ちいかなくなり、金正恩は、「千年の宿敵」と豪語した北京に、命乞いに出かけたのだった。

ーー

この4月27日には南北朝鮮首脳会談も成った。

これについて、元ウクライナ大使、馬渕睦夫氏は次のように解説している。

「北朝鮮の後ろ楯であった米国「グローバル勢力」との戦いに、トランプ大統領が勝利したからである」と。

ーー

トランプ大統領の対支那経済制裁は、「経済戦争」にも匹敵する迫力を感じさせる。

それは、長年北京の後ろ楯であった米「グローバル勢力」が、トランプ大統領との間で何らかの取引をし、北京から手を引いたからだと考えられる。

「グローバル勢力」が、トランプ大統領に敗北し、撤退を余儀なくされたのだ。

ーー

「グローバル勢力」が過去に行って来た反米活動の「動かぬ証拠」の数々が、取引に使われたものとみられる。

それら「反米活動」が明るみに出た場合、米国民からの非難攻撃を止める事は、もはや不可能になっているのだと思われる。

ーー

その一例が、昨年(2017年)10月の『ケネディ暗殺の機密文書、FBIとCIAの要請で一部公開を先送り』である。

『トランプ米大統領は26日、これまで非公開だった1963年のジョン・F・ケネディ元大統領暗殺に関する機密文書のうち約2800件の公開を指示。ただ、一部文書に関しては、機密指定解除を見送った』

ーー

因みに「ケネディ大統領暗殺」の真相と噂されているのは、

1963年6月4日、FRB抜きで通貨を発行する権限を政府に与えるExecutive Order 11110に、ケネディ大統領が署名したことにより、同年11月22日に暗殺されたとするものだ。

米国政府通貨発行を踏み切ったケネディ大統領に対する、FRBを支配する国際金融勢力による制裁、という筋書きである。

が、もしもその証拠をトランプ大統領が握っているとすれば、「グローバル勢力(国際金融勢力)」にとって致命傷となる事は、想像に難くない。

ーー

何はともあれ、今年になって一気呵成に北朝鮮への攻勢を強め、現在の状況をもたらしたことは事実である。

ーー

トランプ大統領の「グローバル勢力」に対する「勝利」は、支那・南北朝鮮だけではなく、日本においても同様のことが起こっているといえる。

それは日本の在日・反日勢力が、米「グローバル勢力」からの支援が断たれたことを意味する。

ということは、米「グローバル勢力」が敗戦後の日本の司法を支配するために設置した「日弁連」においても、米からの支援が無くなるということだ。

逆にトランプ率いる米「ナショナリスト」が「日弁連」の敵になったことを意味する。

ーー

米トランプ政権は、「日弁連」始めとする「在日・反日勢力」に対して手のひら返しを仕掛けたことになる。

しかし、在日・反日勢力が、手のひらを返す様に「反日」を止めて、「愛国」に転ずる事などできる訳がない。

それは、「日弁連」を支えて来た米「グローバル勢力」の傀儡、支那・南北朝鮮・露との関係にあるのだと思う。

ーー

ところが、支那・南北朝鮮・露は、現在米国から猛烈な圧力をかけられ瀕死状態にある。

こんな時に、「反日」を辞めれば、支那・南北朝鮮・露の工作員らは、黙ってはいまい。

彼ら工作員は、在日・反日勢力の個人情報を握っているはずだ。

しかも「見せしめの為の暗殺」は、ごく一般的になされている、「裏切り」は、「死」を意味する。

ーー

在日・反日勢力が、支那・南北朝鮮・露と縁を切る事は不可能である。

かと言って、彼らが北を擁護すれば、米に「テロ指定」され、自動的に日本でも「テロ指定」され、日本社会では生きていけなくなる。

「日弁連」を始めとする在日・反日勢力は、もはやその存立基盤を失ったといえよう。

ーー

長い眼でみれば、「悪の栄えた試し無し」である。

ここまでの道筋を付けられた余命翁とスタッフの皆様、余命読者の皆様に心から感謝いたします。(あまむし)

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コメント

>縦椅子様 本日も更新有難うございます。
>>日本の戦後史は国際金融組織=グローバル勢力との戦いであった
 この国際金融組織というのが、米国に寄生して、戦後世界を動かして来た集団で有る、と言う「あまむし」さんの見立ては、ケネディ大統領を暗殺した団体が多数予測されたのに、入って居なかったのは、マスコミに対する情報統制力も強かったと見るべきで、米国で捜査・調査に当たって居た人々は、捜査を行き詰らせるバイアスの源を推察して、薄々分って居た事だと思う、唯、「守秘義務」を盾に、口に出来なかったダケだろう。

 然し、その事を、日弁連の反日・在日勢力との結びつきから推定して行って、その勢力の関与に辿り着けたのは、あまむしさんが言うように、余命翁とそのグループの人々の功績であろう。

 その集団の一部として、日本の監視を重点として、極東支配を受け持ったのが。私が言う処の、ディビッド・ロックフェラーを主魁とする、対日警戒派では無かったか、この集団の日本への影響力は、第二次安倍政権の誕生期の反年前の12年6月に、ロックフェラー一味の、この集団内での失脚に拠って、急速に力を失っている。 安倍さんは、ロックフェラーからは敵視されていた政治家で、彼らの腹案では、次期首相は石破茂の筈だった。

 正に此処から、日本の反日:在日勢力への反撃が始まったと言っても良いであろうが、日本のマスメディアを掌握して居た読売グループは、グループの受け皿的役割をして居たが、第二次安倍政権の誕生を完全居甘く見て居た。 其れは、第一政権の時、半年に亘るマスコミの王劇で、安倍首相が辞任し、安倍政権はいとも容易く崩壊したからだろう。 その裏には、日本の上層部を占める、東大・京大出身のエリート集団の驕りが透けて見える。

 安倍さんも、07年の失脚から丸6年の雌伏を経て、ようやく政権を握り、反撃態勢に入ったとはいえ、その時点で日本は、官僚界、法曹界、報道・放送界、言論界、芸能界を反日・在日勢力に握られていて、正に四面楚歌の状態でしたから、日本の既得権を握って居た勢力が、安倍政権に一体何が出来るのかと、多寡を括って居たのは、簡単に推察出来る。

 然し、安倍政権は、第一次政権での失敗の原因を徹底的に分析権有して、色々な想定の元に、対策を現役政治家や専門家でチームを組んで、行って居たから、先ず外交で、米国に居る、「リメンバーパールハーバー」で、日本人に対する敵愾心を植え付けられ、身内を戦死させられた層が、WW2での米国人の死者50万人居る事を、念頭に置いて、日本と米国は最早敵同士では無い事を、安倍首相が、米国議会で演説したのは、大きな日本のイメージ転換になった。 確かに、米国社会は、グローバル勢力に社会のイニシアティブを握られてはいるが、米国の基本も亦、国民なのである事がこの一事で明らかになったと私は思います。

 グローバル勢力は、極東ダケで無く世界を操っている集団ですから、極東の情勢は、全体からすれば、些末な事に過ぎず、異文化・異人種で、WW2では、世界相手に善戦を演じた、日本の潜在的な力を警戒してさえいれば、と言う考えも、この議会演説で氷解して、日本は、英国並みの国際的な地位を得たと私は思って居ます。 

 グローバル勢力が、日本に対する警戒心を解いたもう一つの要因は、ロックフェラー一味が失脚する原因となった、リーマン・ショックで生じた600兆ドル(6京円)と言う、天文学的な負債を処理する上で、当面の、US$の基軸通貨としての信用を維持する為に、金融秩序を維持しなくてはならなかった。

 その為には、原因となったCDSの発行や流通に関わった米国の殆どの証券会社、銀行を倒産させて、債権を葬り去った上でで、年間200年分のドルを刷って、5年間市場に流し続けると言う、経済政策を、当時のFRB議長のベンジャミン・バーナンキは採ったが、彼が怖れたのは、基軸通貨US$に匹敵する安定性を備えた別の通貨に、買いが立つ事であった。 其れはつまり、日本円しか無かったが、日本はこのFRBの窮地に、自らの経済が更なるデフレーションに見舞われる危険性を承知で、紙幣の増刷を行わなかった。

 すると、世界は、買う目標を失って、刷られた大量のドルを買う他に手立てが無くなってドルの価格は、最低時でも、1US$=79円で下げ止まり、第二次安倍政権が誕生した12年末の時点では、既に、US$=110円にまで回復して居た。

 FRBがプリンティング・マネー施策を止めるのは、2014年でしたが、作戦は見事に成功して、米国に景気が戻り始めました。 然し、FRBは協力してくれた日本には感謝の意味で、日本の株を買い、20年間、デフレの中に措かれ、暗闇の様な社会で有った日本経済も活性化します。

 処で、5年に亘ったFRBのプリンティング・マネー作戦に最初から協力したのは、民主党政権であった筈ですから、民主党が評価を受けるのが筋だと、言う人がいるのかもしれないが、この作戦に共産シナは。協力する処か逆行する様な行動を取って居たために、民主党が唯のシナ政権の傀儡で有る事を最初から知ってグローバル勢力はシナの手先で有る民主党勢力を日本から駆逐する事を、安倍政権に課題として与えたのだと思います。 つまり、この時点で、シナは米国の態側に見做されるようになったと言う事でしょう。

 此の展開の変化に、シナの習政権は不安を感じますが、「世界の工場」として、世界の鉄鋼や非鉄金属の様に、大規模な設備投資、維持費用。労働者を必要とする分野の産業を一手に引き受けて、増産に次ぐ増産を重ねて来たので、消費国が不況に陥ると、途端に在庫がつい上がって、シナ経済自体が、回ら無くなり始めた、是が12~13年でした、其れから5年、国利民福を全く考えない、共産党とその関係者だけが潤うシステムであるシナ経済に溜まっていた資金も資産も、使い果たしつつあるのが現実です。

 米国はと言えば、行き過ぎた「勝者のみが潤う社会」が、斯う格差社会となって顕現して、米国の消費経済の中心だった。中間所得者層を没落させた事で、米国のサイレント・マジョリティとも言えるこの層の支持を受けたトランプ大統領が、ノイジ―・マイノリティ層と、グローバル勢力から金を貰って居る、マスコミが支持する民主党のヒラリー・クリントンを破って大統領に就任、ノイジー・マイノリティにとって、不都合な不法移民への制限措置やマスコミのフェイクニュースに対する非難で支持層の支持を保って居る。

 亦、核兵器を脅しの道具に使った事で、世界を敵に回してしまった、朝鮮やそれを裏で支援していると疑われる、ロシアやシナの所為で、就任2年目も、支持率は低くても政権が崩壊する事はまず考えられない、と言う特典を受けて意気軒昂です。

 安倍さんはこのトランプや政権から。閣外の重要メンバーとされるほどの信頼を勝ち得て居るのですから。米国が。「安倍の自民党総裁三選は、既定の事」とまで、評価されているのです。

 米国も、「日本の現行憲法は。米国が創ったものだ」と認めて居るのですから、米国支配の戦後体制は既に終わって居る事が明らかなのです。

 グローバル勢力は、日本の敵では無くなったダケで、厳然として存在しているし、状況が変われば、再び敵になる事も考えて置かねばならないでしょう。 その為には、この時こそ、日本の伝統の力を甦らせて、殊、国防に関しては、戦前にもまして、強固な体制を復活させなければなりません, 日本の不安定要素となっている朝鮮族や共産主義者を日本から駆逐してマスコミを国民の耳目として働く様取り戻さねばなりません。

縦椅子様

 今日も素晴らしいブログ有難うございます
 すべての悪の根源は「グローバル勢力」であると知らしめてくださり、ありがとうございます。
 過去にしなくてもいい戦争をけしかけ、人類を悲惨な目にあわし、日本に原爆を落としたのは…背後に「グローバル勢力」が…許せない問題だと思います。
≪、「米国「グローバル勢力」が、人工的に作り上げた旧ソ連、共産支那、南北朝鮮の「反日国家群」からの直接間接的支援と指示を受け、そして彼らは、「日本国家破壊工作活動」を進めた≫が、今や
≪「グローバル勢力」が過去に行って来た反米活動の「動かぬ証拠」≫をトランプ大統領が握り、彼らの悪業があばかれ、
≪トランプ率いる米「ナショナリスト」が日本の「日弁連」の敵になったことを意味し、≫
≪「日弁連」を始めとする在日・反日勢力は、もはやその存立基盤を失ったといえよう≫
≪ここまでの道筋を付けられた余命翁とスタッフの皆様≫有難うございます。心から感謝致します。全てがうまくいきますよう…お祈り致しております。

何でもそうだけど明治の時もイギリスの後ろ盾が有ったらこそ維新を遣らされたと言った方が良いのかな?
戦後の日本もGHQ似非ユダヤ共産主義者(nwo)の後ろ盾があったから、三国人や、左翼が大ぴらに反日運動が、出来た。
韓を見てもそうだ慰安婦問題を北のシンパが、たきつけその背後に北朝鮮と繋がっている似非ユダヤ配下がいる。
全て真の目的は日本弱体化及び解体である。
それほど似非ユダヤは、日本を恐れている。
原爆だけではない。
明確に今のユダヤと言われている人の殆どが、偽者と言う事になるからだ。
これが明快になると世界の歴史は、大きく変わる事になる。
白人のやって来た侵略行為は、歴史的にその通りだが、宗教の大本のユダヤ教の流れがはっきりすれば、世界史の嘘が大いに暴かれることになる。
戦後の歴史も嘘が多いと気づき始めた人が、増えてきている。
そうなると余計都合の悪い似非ユダヤが、焦るのである。
戦争も色々あったが、日本を似非ユダヤが、確信を持つべく聖書に基づいて試した節もある。
またそう言う本も読んだ事が有る。
最近では、DNAや諸々のユダヤ的な遺物、痕跡が、かなり露わになっており、過去につじつまの合わない内容が、点と線となって面に近い状態で歴史が、見えてきた。
記紀に於いてもかなり不可思議な要素が、有り中々一筋縄ではいかないが、ユダヤをキーとする見方をすれば、解り難いところが、見えてくる。
未だ謎が多いが、魏志倭人伝も学者の勝手な解釈で、方位は、出鱈目で信用できないと有るが、日本列島を時計回りに90度回転させるとチャイナ会稽東冶の東に倭の卑弥呼の地に符合するのである。その時沖縄や、海底に沈んだ遺跡なども関連付けられて今迄の歴史と違った展開になるだろう。
日本列島が不動で歴史が展開したと決めつけるのは、学者の怠慢。
歴史学者だけではなく、地学等の地球物理の分野も入れて考察し無ければ今の歴史学者じゃ解けない。
列島のフォッサマグナと3000M級の造山活動の関係や、琵琶湖の移動、など考え合わせると列島が、動いていることは明白だ。
今でも列島は東に6cmづつ移動していることが解っている。
衛星のGPSで科科学的に解ってきている。
学校で習う歴史は、それはそれとして、事実や史実を知る事は、極めて大事である。

>日弁連が「朝鮮学校補助金支給要求声明」をだした。

朝鮮学校への補助金支給要求ですが、日弁連が在日に乗っ取られているとしか思えない行為だと思っています。

朝鮮学校に行ったことは相当前のことですが、学校の中では公用語は朝鮮語でしたし、教室の上方には金日成と金正日の写真が飾ってありました。そんな学校に何故、日本国民の税金が必要なのかと思います。

それに、京都には京都国際高校という朝鮮学校の高校があるのですが、ここだけには通学の意味があるのかと思います。
なにしろ、偏差値が低くて、昨年左翼で活動していたシールズの学生負けていないのです。


>日本における反日活動は、73年前の日本の敗戦時に遡る。

在日勢力の活動についてですが、73年前には未だ日本人は少なかったと思っています。
これは、1946年1月に京都で在日勢力によって発生した七条警察署襲撃事件が分かりやすいと思います。
このときに、警察署を襲撃した在日朝鮮人に対して、的屋・博徒が対抗して警察に協力しているからです。
この他にも、田岡氏のグループは朝鮮人の集団と喧嘩をしたと言っていますし、その当時にはこの事件も有名だったそうです。

但し、残念なことにそのような集団は、その後に在日が中心になって方向が変わってしまって、現在はパレルモ条約の対象になりました。


>在日・反日勢力が、支那・南北朝鮮・露と縁を切る事は不可能である。

これを考えるとき、支那・南北朝鮮・ロシアと関係する団体は反日団体と考えれば良いのですから、これらをパレルモ条約の対象団体として、テロ指定して国際的に圧力を掛ければ良いと思いますので、その内に民団や総連もまた、テロ支援団体になっていくのだろうと思います。

グローバル勢力ってなんぞ?

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