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2018年4月 2日 (月)

妄想はきりがないから楽しいね

ーー以下「余命ブログ」より抜粋編集

ーー読者「たかりん」

北が日本社会に仕組んだシナリオは、『安倍おろし』だ。

安倍おろしに成功すれば、日米乖離が叶う、北の思う壺である。

この願望は中韓も同様であろう。

ところが見事に失敗し軍事費増の予算案はそのまま通過する運びとなった。

ーー

トランプの行動を予測させる米国での出来ごとだが、先日、米ペンシルベニア州下院補選で共和党議員が負けている。

共和党優位とみられていた、保守派層の多い地区でのことだ。

おそらくトランプは、11月の中間選挙対策として何らかの手を打つはず。

つまり、北への強硬策が濃厚となってきた。

ボルトンは以前から、対話は時間の無駄だと言ってきた人物なのだ。

トランプはそんなボルトンを補佐官にした。

ーー

2018年3月27日青山繁晴

「トランプがボルトンを大統領補佐官にしたのは、5月に俺の前にひれ伏し核兵器を諦めなければあとは戦争だぞ、ということです」

ーー

27日米メディアは、金正恩が専用列車で北京に向かって国境を越えたと報道した。

(撮り鉄が特別列車を見つけその情報を売ったと言っているがそれは目くらましだろう)

そして28日金・習の写真が公表された。

つまり北京はワシントンに金の動きを伝えていることになる。

トランプの動きを察知した金の命乞いであろう。

ーー

米軍が北を攻撃すれば日米同盟の日本も戦争状態となる。

日朝有事となれば、余命で現在進められる『日弁連への外患誘致罪告発→有事→死刑』という流れが粛々と…進められる。

当然ながら、朝鮮総連も自衛隊によって殲滅される。

ーー

一番の脅威はなんといっても残置兵(スリーパーセル)が巻き起こす毒ガステロだ。

メディアがこれを正確に報道すれば、日本人は朝鮮人に対して本当に怒り出し、朝鮮人殺しに参加するだろう。

もしメディアが正しく報じなければ、後で怒り狂う日本人によってメディアも殲滅される。

ーー

(ギリシャ北にあるコソボにおいて他民族に政治・メディアが乗っ取られた時、NATOの介入の力も借り、数千人の虐殺にて他民族支配から国を取り戻した)

(クリミアでは一夜にしてロシア軍が約2000人の政治家、メディアを消し支配下に置いた)

ーー

これを機に南は、在日資産(50兆円)欲しさに帰化の取り消しを国会で議決する。

『徴収共助約定ドア』に基づき韓国国税局の依頼→日本国税局からの差し押さえが始まる。

(国際法に基づき、半分25兆円は日本国税局に落ち、残りは韓国国税局に渡る)

ーー

この動きが始まる前に、在日、帰化資産家等は資産(在日系企業株式等)を全て売却し、国外逃亡(亡命含む)する。

その後間もなく日本は、『竹島奪還宣言』・日韓有事となる。

韓国国防動員法によって、在日はすべて戦闘員となるので、その場で駆逐となる。

ーー

危険を察した在日等は日本国が旅費を出してくれるならと、半島への帰国を申し出るものも出てくる。

月イチで発行される月間余命三年時事日記は在日・反日勢力の処刑予定者名簿となり、売国奴達を震え上がらせる。

ーー

我が国ではメディア・日弁連等が真っ先に見せしめとなるであろう。

以上の記述は昨夜見た夢を元に妄想したものである。(たかりん)

ーー余命

2016年12月26日外患罪事案として第一次告発がはじまった。

それからまだ1年ちょっとだが、第六次告発までで国内環境は激変している。

アンタッチャブルであった司法の汚染が暴かれ、日弁連への懲戒請求もはじまって、売国奴としてあぶり出され始めた。

4月には告訴ラッシュとなる。

ーー

もう余命がいようがいまいが流れは変わらないのに、まだ「余命がぁぁ」なんて輩がいる。

ーー

現実には中国も韓国も憲法上「国防動員法」の関係で、在日は、有事には無条件で「敵兵」「便衣兵」となる。

が、反日メディアは何も報じない。

(非常に危険である)

ーー

日中有事は、中国人の帰国ということになるだろうが、日韓有事の場合、これが断交のレベルであっても、在日朝鮮人は日本にしがみつくだろう。

しかし韓国の憲法上、自動的に国防義務による動員により戦闘員となることから、老若男女すべてが殲滅対象となる。

この時点で通名使用は、便衣兵として即刻、処刑である。

ーー

また、帰国のタイミングを逃すと、戦闘員としての拘束時に戦時国際法による捕虜としての待遇が保障されない。

さらに大きな問題は帰化人のほとんどが手続き上、韓国国籍離脱証明書を出していないと思われるので、帰化手続きが完了していないということだ。

つまり韓国人のママという可能性が高い。

ーー

2016年の6月5日川崎デモはわずか100名程度の警察官での対応で、警察は批判にさらされた。

2017年7月16日川崎デモは機動隊がフル動員されている。

一朝有事の場合は、現状、国会周辺で騒いでいる連中は一網打尽となる。

妄想はきりがないから楽しいね。

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コメント

>縦椅子様 本日も更新有難うございます。
>>煮詰まって来た極東事情
 余命さんの処の妄想は、現実に即したものなので、妄想とはいえ、ケースを想定した現実に起こり得る話となる。 殊に、中韓の国家総動員法の影響は、在日外国人が全て敵、「便衣兵」となる事を意味するので、日本政府の対応は、当然、日本国民を護る為に、是を全て「便衣兵」と見做し、せん滅するしか選択肢はないのです。 亦、帰化したつもりの外国人も、本国へ離籍届を出して居なければ、帰化手続きそのモノが、未完と言う事で、在日(=特別永住許可の政治難民)が、未だに存在している日本では、在日とは判別不能ダカラ、外国籍のママと言う事になり、「便衣兵→殲滅」扱いを受ける。

 彼らと思しき連中が、政治界やマスコミで、デモとしょうして、好き勝手に反日行動をやって居るが、日本が、普通の国並みに、国権を行使すれば、反日行動をして居る与野党の政治家もマスコミも、全て、外患誘致罪で逮捕~死刑に、する事が出来る事は、知っておくべきだろう。

 終戦直後~SF体制へ移行するまでの、進駐軍のWGIPやプレスコードを意図的に継続させている、マスコミ、読売グループも、受ける事態は同じである。 何故なら、日本を外国勢力の力を利用して不正に、自分達の権益を護ろうとしているからである。 此の行為は、確かに日米関係を有効に保つ事には寄与したが、その一方の見方をすれば、正に売国行為であり、そこに、最早「国民の誇りに対する考慮」は存在しないのは、顕かだからです。 

 余命さんが紹介してくれた、実際に起きた、2件の外国の例(クリミアとギリシャ)は、全く報道されて居ないのにも拘わらず、その犠牲者数は、マスコミ・政治家を併せて、2000人超となっている。

 つまりは、国家がその気になれば、国民擁護、領土保全を大義名分にして、治安行動として虐殺行為を正当化した上、情報も遮断できるのである。 然し、是をやらねばドゥなったかと言えば、その治安行動の対象となった政治家やマスコミが、事前に外国に、救援を要請するから、戦争になり、空爆を開始すれば、死者の数字の桁が2つ位上がったであろうから、措置を断行した為政者は、予想される国民の死者の数を減らす当然の措置を採った迄で、寧ろ、国家として当然の事をした迄、と思って居るだろう。

 日本国に同じ決断を強いる動機となるのは、明らかに、韓国やシナの、国家総動員法である、是は相手国を侵略するぞと言う、具体的な意図を明らかにしている、と考えても同じ事ダカラ、既に国家総動員法を発令しているシナは、世界中の国に喧嘩を売って居るのと同じ状態なのです。

 国家総動員法の発令は、民衆レベルでは、誠に理不尽な話であると双方の国民が、承知しておかなくてはイケない事態です。 何せ、或る日突然、国同士が戦争を始めたら、問答無用で、平和に暮らして居る人達が敵同士になって、殺し合いを始めよと言う、命令を受けて居ると言う話なんですから。

 人類は国と言うモノを、民を圧する手段と見るか、民の代表が、民の恒産の維持の為、その生命・財産の保護の為に在ると言う、2通りの面が併存していると考えるべきで、日本は普段、前者の面を隠して、出来るダケ使わないで済むようにしているが、シナ・朝鮮は、何時も剥き出しである。 

 この差が、国家の差であり、同時に民度の差でもある。 その違いは、国民の公共心の差であると云えよう。 シナ人も、生活に恵まれて居る層は、日本に来て、日本の近代的な文明に驚くよりも、日本人のお客様に対する誠と愛を感じる応接、処置に、感動して、日本のリピーターになる人が沢山いる。彼らは普通のシナ人が来ない場所、来ない時期を狙って訪日している事で、その目的が、爆買いなどでは無い事が分る。

 日本社会には、シナや韓国の様な「息が詰まる様な」国家の圧力や社会の同調圧力は存在しない。 民衆は本当の意味での自由を満喫している、ダカラ、国家や社会が、反日のシナ・朝鮮人に限らず、宗教も国の政体も、そして外交も関係なく、日本に来るのです。

 我々日本人は、何万年もの紆余曲折を経て、世界でも稀有なこんな国、社会の一員として、社会の理想的な状態を形成して来た事に、もっと誇りを持つべきだし、この社会を守り、護り通さねば、先人達の努力を無に帰してしまう事になります。

 川崎デモと言う、国内国が発生した様な紊乱状況に、、有志の国民が、警察の温い対応に抗議した結果、2回目の昨年は、機動隊投入と言う、70年安保並みの対応になって来た事を、マスコミは、日本のサイレント・マジョリティ層には、全く伝えて居ませんが、是も、外患誘致罪の範疇に入って居る事を、マスコミの経営者は自覚して置くべきでしょうね。

 この先、彼らが、突然或る日、逮捕されて外患誘致罪で起訴~懲役/死刑、 或いは、自衛隊にクーデターを起こされて、国賊として殺害されても、十分な理由が有る事を、国民は分って置く必要があります。 それ程、彼らの反国家的な活動は酷い、先に挙げた2件の政変でも、2千人と言う数から考えて、売国政治家よりもマスコミ関係者の方が圧倒的に数が多かったと言う事が分ります。 昔は無かった、マスコミへの攻撃は、社会の権力構造の上で、マスコミが「第四の権力」と評される様な、大きな力を持って居る証拠でもあると思います。
  

>安倍おろしに成功すれば、日米乖離が叶う、北の思う壺である。
この願望は中韓も同様であろう。

これは、そんなに上手く、行くものではありません。
民主党政権になったとき、鳩山由紀夫首相は辺野古基地の建設をしないとしていたのですが、米国へ飛んで帰ってきたら基地建設の継続に変わっていたのです。
首相を辞めたら元に戻りましたが、日本の安全保障を米国に聞かされると、彼ですら変わったと言うことを捉えてみました。


トランプ大統領と金正恩主席の面会が決まってから、米国はボルトン氏を大統領補佐官にしたのではないでしょうか。

それまでのティラーソン国務長官は、単純に言えば話し合いの外交官のようですし、マクマスター大統領補佐官は軍事作戦に際して温和な作戦を使うようです。
これらに較べますと、ボルトン氏は武力を使用するにためらいのない考え方だと思います。

ボルトン氏は武力を使用する場合、圧倒的な戦力を投入して、敵を遠慮なく攻撃するようなので、北朝鮮はこれまでのような外交交渉で、約束をしてもこれを守らないとの欺きは通用しないと考えて、中国に助けを求めたのだと思います。
北朝鮮を相手にする場合は、交渉ではなく、条件を突きつけて守らせる姿勢が必要ですから、トランプ氏の行動は正しいのでしょう。
約束を守らなかったら、攻撃されれば良いのです。

日本は米国軍が攻撃された場合には、これを守れば良いのだし、日本に侵入しようとする北朝鮮の船舶等が日本に来ないように防衛すれば良いのです。
侵入を試みる船舶等は、漁船の場合には過去に日本へ侵入した不審船の可能性がありますし、そうでない場合には便衣兵と考えなければなりません。


中国と韓国には、国防動員法がありますが、北朝鮮も同様だと思います。
これが発令された場合には、国民の全てが兵として行動します。この場合、武器や軍服がどのように支給されるかを考えますと、武器は判りません(大使館かその他の場所等に貯蔵しているか?)。軍服は恐らくなく、民間人に紛れ込ませることは予想されます(これは過去の戦争においても、便衣兵が存在しました。)。

従って、米朝間での戦争になった場合には、日本に存在する朝鮮人は便衣兵と考えれば良いと思います。
過去の朝鮮戦争において、朝鮮人は朝鮮半島の前線を支援するために日本国内で暴動を起こしましたし、この時日本共産党はこれに協力をしていたと思います。

この場合、朝鮮人は便衣兵として発見次第、拘束しなければゲリラ作戦でテロを起こす恐れがあります。また、共産党員は朝鮮戦争時の行動によって、未だに公安の調査対象になっていたと思います。

朝鮮総連関係ではスリーパーセルの軍事活動は危険であり、彼等の当初の活動は防ぎ得ないことも考えられます。
これについて、日本人の国民性として、軍事施設を攻撃された場合には、若干の同情心を表す世論はあるでしょう。
ただし、民間人が被害を受けた場合には、日本人全体が彼等を危険な存在として認識し、日本人が協力して被害を防ぐような行動を取ると思います。
これは、過去の学生運動の、過激派に対する行動が示しています。

中韓の国防動員法を見ますと、動員法の発令時には敵国の資産は押さえられますから、日本もこれと同様の処置として、特別法を制定し、施行しなければならないと思います。
そうしないと、便衣兵のアジトとして活用され、一般の日本人に被害の出ることが考えられます。


このようなとき、一番大きい妄想は日本の自衛隊の動員力で、予備自衛官を動員してもそんなに大勢いないと思いますから、警察の機動隊は支援勢力に使わなければなりません。
大東亜戦争のときに使用できた警防団員は、警防団が今はありませんから使えません。その代わりとして、消防団があるのですが、消防団は現在、外国人も入団可能になっていたと思いますけれど、現実として活動している人数はごく僅かだと思います。

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