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2017年10月10日 (火)

電子レンジも、パソコンも、ネットも軍事技術から発展したものだ

ーー以下「宮崎正弘ブログ、書評」より抜粋編集

ケント・ギルバート『平和の夢に支配された日本人の悲劇』(自由社ブックレット)

このところ、ケント氏の活躍がめざましい。

氏の発言は、反日勢力をぶった切るものだが、鋭く本質を突いている。

それが新鮮に思えるのは、メディアが反日であり、ケント氏のいうような意見を取り上げてこなかったからだ。

ーー

愛国勢力の間では常識的な内容であるが、ケント氏独自と思える視点は以下だ。

第一は沖縄について、米国人のケント氏は、米軍基地問題が切迫したものになっているとしている。

第二は平和論について、反日勢力の護憲では平和を維持できないと言うものだ。

米知識人の間にはむしろ日本核武装容認論が急速に拡がっていると。

第三は日本の安全保障について、軍事技術を維持・高度化せよという。

ーー

したがって、本書の第九章は「技術立国、日本を守れ」となっている。

一方日本学術会議は軍事的な研究を行わないという声明を出した。

これに対してケント氏は、そもそも「軍需産業は、国の技術と経済をめざましく発展させます。これは経済の常識です」と書いて、反論している。

ーー

軍事技術というのは、経費を度外視して国家の生存を掛けて研究開発されるものだからだ。

ーー

「零戦(零式艦上戦闘機)の高度な技術に散々痛い目にあったアメリカは、戦後、日本の飛行機製造を禁止しました」

「1952(昭和27)年にサンフランシスコ講和条約で日本が再独立すると、民間企業による飛行機の運航や製造の禁止は解除されました」

しかし航空機産業は米国の監視下におかれ、独自の技術的発展に足かせが嵌められたのだった。

ーー

歳月が流れ、日本は自動車産業からカーナビを産んだ。

米専門家が「これは、もう、アメリカの軍事用GPSと同じじゃないかって、びっくりしていました。日本の方が発達していた」。

電子レンジも、パソコンも、ネットも軍事技術から発展したものだ。

日本学術会議が、「こんな基礎知識を知らないわけがありません」。

「つまり彼らの正体は、日本経済を発展させたくない人々です」

日本学術会議が「軍事的研究を頭ごなしに否定することは、すなわち世界の技術から取り残され、日本が技術的後進国に陥没する」ことになる、と。

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コメント

>>日本学術会議が「軍事的研究を頭ごなしに否定することは、すなわち世界の技術から取り残され、日本が技術的後進国に陥没する」ことになる
 日本の学者共は、揃いも揃って、九条支持者の非現実世界の住人だからなぁ。 でも、あと10年もすれば、この中心にいる団塊の世代が半分位あの世へ行くので、軍事的研究は目立たない様に粛々とやればいいでしょう。 其れまでは、バカ高い米国の兵器を買って凌ぐしかない。 まぁ、其れまで極東情勢が無事に済めばの話ですが。

 それにしても、日本の公的機関には売国機関が多い。 先ずは、朝鮮総連との密接な関係を暴かれ、法務省の公安調査庁長官と一緒に逮捕された日弁連会長の様に、司法の中枢に近い処が、虫食い状態なのは、国難と云って良い位大変な事だろう。

 九条護持=平和主義の皆さんの主張は、現実には即、日本民族絶滅主義なんですが、ナンデこれを、多くの国民が、未だに支持しているのか分らない。 自衛隊員を「人殺しの練習をしている」と決めつけ、その子供を、先頭に立って虐めている学校の先生とかの話を聞いていると、「じゃあ、自衛隊の助けはすべて断るんだな?」と、訊いてみたくなる。

 防衛力というモノは、国民の生命と財産を守る為に持ち物だが、「防衛が仕事」とは言え、自衛隊員も日本国民だと言う事を忘れてはいけない、彼らにも我々と同じ守るべき家族が居て、平和な暮らしを享受する権利も持って居るのだ。

 然るに、自衛隊を非難する学校の先生が一体何をしているのかと云えば、他人の仕事を一方的に貶め、何の罪のない子供を故なき理由をこじつけて虐めているダケ、是では、イザト云う時にに子供たちを護ろうと命懸けになる事はとても期待できない。

 上から云われた事を自分で斟酌する事なしに、そのまま受け入れているから、オカシくなるのであろう。 其処に、暴力という脅威が発生したら、同等以上の力が無ければ、その暴力を制する事が出来ないのは当然の話。 其れをどんな場合でも「話せば分る」と云っていては、暴力がエスカレートした場合、全員殺される可能性だってある。 其れよりも、脅威に対しては、更に大きく圧倒的な脅威で対抗してこそ、平和は守られる事で、日本人は戦後70年間の平和で学習して来た筈である。

ケントギルバート氏は、日本以外の国でなら、当たり前のことを言っているに過ぎないのです。
日本国民が終戦後のGHQによる占領統治下で、歪な敗戦史観で教育され、敗戦利得者と売国奴によって国というもののあり方を、放置してしまったからに過ぎないと思います。

戦後の日本は、天然資源を持たなかったけれど、良く働く国民という資源を持っていたから、復興を果たした後も発展し続けました。最近は団塊の世代が高齢者層になって、年金や医療費を食いつぶす元凶とされ目の敵になっているのですが、戦後の日本の発展時期には安価な労働力として、国を支えたことは間違いないと思います。

そして、団塊の世代よりも前の国民は、大戦中は兵隊にもなりましたが、技術開発に能った人は兵器の開発に携わり、それが戦後の新幹線の技術にも大きな進歩をもたらしました。新幹線の技術だけではなく、日本で商品化されたビデオレコーダーや、造船にも生かされたと思います。


>日本学術会議が「軍事的研究を頭ごなしに否定することは、すなわち世界の技術から取り残され、日本が技術的後進国に陥没する」ことになる、と。

日本学術会議が軍事的研究を、頭ごなしに否定するのなら、現実にはあらゆる研究が、軍事的又は民生用機器として応用されてきたのですから、研究できないことになります。
ものごと、そんなに学術会議の都合良く、出来ているものではないし、後で軍事用に使えたからと、その研究をなかったことに出来るものでもないのです。
ノーベル賞が、それを示していると思います。

当初からの研究で軍事的なもの、これは言い換えると国民を守るためのになるのですが、これを否定するのなら、軍事力で脅かされた国に対して研究者は、どのように対応すれば良いのかと思います。

国と国民を守るための研究は、自らを救うものであり、これを拒否する者は、日本を攻撃するとする国に味方をしていると思います。
国を守るとの意識で研究した結果が日本の国民を守ることになり、それが、民生用にも使えることで産業にも貢献したら、これに選る喜びはないと思います。


ところで、昨年だったと思いますが、京大で原子力を研究していた者が北朝鮮人で、その者は帰国したとの報道がありました。

これは、酷い話です。日本の国を核兵器で沈めると脅す国の研究者の研究を支援することは、あり得ない行為です。
このような研究施設の者が「軍事的研究に反対」と言っても、何の意味も持ちません。

敵国に対して協力した研究について、何故これを行ったたのかを説明して欲しいと思います。これは、知らなかったでは済まないことなのです。
日本のことに対して、常に敵国として行動する特亜3国への研究支援は「軍事的研究に反対」することよりも、日本にとってはマイナスだと思います。

東芝半導体売却先、急遽日、米、韓連合に売却記者会見急遽中止、新日鉄ベトナム火力発電所受注で韓国企業に請け負わせる、韓国企業が建設途中で大爆発電新日鉄お詫び会見、なんか政府に韓国に便箋図る、売国奴がいますね、世耕ですか?

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