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2017年4月25日 (火)

支那・朝鮮人たちによる、妨害工作は、支那・朝鮮支配者層の生存を掛けた・まさに総力をあげた工作になるでしょう

ーー以下「ねずブログ2013/11/18」より抜粋編集qazx

現在世界は、国際法による支配が行われています。国際法を犯すものは連合国UN軍によって処罰され排除される。これが現在の世界です。

さてその国際法ですが、領土や領海を侵犯された場合、攻撃するのは自衛行為として許されているのです。

明らかな、侵略行為に対して行われた攻撃は、自衛行為つまり国民の利益を守るため行為として、正当であると認められているのです。

ーー

普通に考えて、領土を奪われた側は、自衛行為として、武力を行使することになるでしょう。つまり戦争に発展するはずです。

ところが日本人は、竹島を侵略されているにもかかわらず、韓国に対して、自衛のための戦争を仕掛けろ、という人はごく少数なのです。

これが日本人です。日本人の多くは、無用な殺しはしたくない、せいぜい村八分にせよ、と考えているはずです。

一方の韓国では、小学生でさえも、日本人を皆殺しにすべきだという発言をするわけです。これはもう、どのように説明しようとも、両国民は全く違っているといえるでしょう。

ーー

支那・朝鮮人が考える支配というのは、かつてモンゴルが世界の1/3を支配した時代と変わっていないと考えて間違いないでしょう。

当時は、高い城壁を築いて、敵の襲撃や掠奪から住民を守る城塞都市国家の時代でした。それら諸都市をモンゴル人がどうやって支配していたのか。

モンゴル皇帝(大ハーン)は、それら諸都市にモンゴル人を支配者ハーンとして派遣し支配させたのでした。その数たった3人でした。それで大きな都市も支配したのです。

なぜ都市住人たちは、ハーンに支配されたのか。それは、もし住民がハーンの支配に逆らえば、一人が都市から脱出して逃げ、そして数日後モンゴルの騎馬軍団を引き付れて襲来し、住民を皆殺しにしたからです。

同様に、モンゴルが支配地だと宣言した地域の人々は、従うか・つまり税を納めるか、皆殺しにされるかのどちらかを選択する必要がありました。

この支配の形態は、支那・朝鮮では、今も、共通して見られます。例えば、支那や北朝鮮の軍は共産党(支配)を守るために存在する共産党軍であり、人民を守るための軍ではありません。

ーー

支那事変が勃発する前に、通州事件が起こりました。その悲惨さ、残酷さは、ネットで検索されればお分かりになると思います。

まさに目を覆わんばかりでした。

通州事件に対して、大日本帝国軍の採るべき態度は、敵を鎧袖一触に殲滅し、徹底的に報復することであったのですが、日本は日本人に対するような方法を採用したのです。

支那通の実業家の船津振一郎氏に命じて、支那国民党と交渉し、それまで支那国民党が日本に対して主張していた無理難題を、全部飲むから、和平を結ぼう、と持ち掛けたのです。

国民党側は、当然、帝国軍弱しと判断しました。

ーー

和平締結の日を選んで、上海に居た大山勇夫海軍中尉に街中(まちなか)で、車窓から機関銃で銃弾を浴びせ、虫の息になった中尉の頭を、青龍刀でまっ二つにして殺害したのでした。

これで戦局は、一気に支那事変へと進み、やがて国共内戦・支那動乱へと発展していくのです。

つまり支那・朝鮮人には、対等という概念が理解出来ないのです。

「どっちが支配する側か」、それしかありません。対等な関係が理解出来ず、日本人が思い描く共存はできないと言うことに成ります。

ーー

例えば、日本が韓国の主張する「歴史」を、嘘を承知で丸呑みしたとしても、彼らはそれで納得し、満足するということはありません。

日本人が彼らを支配者として受け入れ、彼らに税を納め続けるか、皆殺しにあい、日本が滅亡することでしか彼らを満足さすことはできないのです。

もし、彼らに税(謝罪と賠償)を納めないのなら、日本民族を抹殺しつくすまで、彼らはその矛を収めることはありません。

それが2000年、古来変わらぬ彼らの姿なのです。

ーー

パク・クネ女史の「千年恨む」は、日本人に千年賠償させると言うことであり、支配者が朝鮮人であるとの宣言に他ならないと言うことが分かります。

ーー

それ故に、私は、日本の採るべき戦略として、彼らの侵略を決して許さないという意思表示のための・自衛力の強化とともに、支那・朝鮮以外の周辺諸国と軍事同盟の構築を主張しているのです。

また沈黙していても、日本では、100年くらいの間には真実が現れて、正しい対応がなされるのですが、世界では、沈黙は相手の訴えを認めたことになってしまいます。

ーー

無実に対しては、無実だと主張しないと共感と理解が得られません。

ーー

それで、世界に向けて日本の正当性を堂々と主張していく機関を設立する必要があると思っています。

そして今、安倍内閣のもとで、支那・朝鮮以外の周辺諸国と軍事同盟の構築と、宣伝機関の設立が着々と進められています。

日本が、自衛力を強化すること、対外宣伝をすることは、これまでの日本の常識を打ち破る国家戦略であろうかと思います。

ーー

戦後に興った新興国である支那は、人民の支持によって成立した政権ではありません。

また南・北朝鮮政権は、日本と独立戦争をして独立を勝ち取ったという虚偽の「歴史」の下に成立しています。

日本側からの、真実の歴史の広報活動は、彼らの政権の正統性を崩壊させる結果をもたらすかもしれないほどの、威力をもっているものと考えています。

それゆえに、支那・朝鮮人たちによる、妨害工作は、支那・朝鮮支配者層の生存を掛けた・まさに総力をあげた工作になるでしょう。

昨今、起きている安倍叩きなどは、その手始めにすぎないのです。

ーー

戦後の(日本)政治は、日本の復讐を恐れた米軍が日本に押し付けた憲法のもとでなされてきました。

それは「国軍不保持、交戦権放棄」の欠陥憲法でありましたが、日本政府は、国軍不保持を、米軍が望んだ局地戦への参戦を拒絶する理由に使ったのでした。

局地戦への参戦を免れたことは、日本経済の復興に大いに役立ったのであります。

ーー

しかし「国軍不保持、交戦権放棄」は、自衛力を欠くことであり、米国の保護国に置かれたことに成ります。

ーー

「日本を取り戻す」と主張する安倍氏は、まさに、「米国の保護国」の現状を打ち破ろうとしていると考えられるのです。

それには、敵対国に対して、正義の反撃を自力で加える必要がある。

その手続きは、「日本の復讐を恐れた米軍が日本に押し付けた憲法」の改正以外ない。

しかしそれは、憲法改正を封じている敗戦利得者(在日・反日勢力)との戦いになるのは明らかです。

この在日・反日勢力からの妨害工作から安倍氏を護るのは、日本国民による(安倍政権)支持なのだと、私は思っています。

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